# A種優先株式の普通株式転換による株式価値希薄化｜ジーニー（6562）の変遷

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## 経過

- FY2026-H1 初出 「当社は、事業計画の確実な遂行により企業価値を向上させ内部留保を拡大する等により、金銭を対価とする取得条項を用いて同優先株式を取得する予定ですが、同優先株式の普通株式との交換が行われた場合、最大で議決権数42,872個の普通株式が交付されることとなり、既存の株主が有する１株当たりの株式価値を希薄化する可能性があります。」 — 2024年7月発行のA種優先株式10,000,000株について、普通株式との交換が行われた場合に最大42,872個の議決権を持つ普通株式が交付され、既存株主の1株当たり株式価値が希薄化する可能性を新たなリスクとして開示している。会社は金銭を対価とする取得条項の利用を予定している。 (https://komori.app/company/6562/filing/2025-h1)
- FY2026 悪化 「現時点の転換価額（行使価額）における潜在株式数
4,295,095 株
23.79％」 — A種優先株式の普通株式転換について、残存新株予約権と合わせた潜在株式数を4,295,095株、発行済普通株式数に対する比率を23.79％として定量化した。 (https://komori.app/company/6562/filing/2025-fy)
- 2026-06-30 再掲 「Ａ種優先株主は、払込期日以降いつでも、当会社に対して、Ａ種優先株式の全部又は一部の取得と引換えに次項に定める数の普通株式（以下「請求対象普通株式」という。）を交付することを請求すること（以下「転換請求」という。）ができるものとし、当会社は、当該転換請求に係るＡ種優先株式を取得するのと引換えに、法令等において可能な範囲で、請求対象普通株式を、当該優先株主に対して交付するものとする。」 — Ａ種優先株式について、普通株式を対価とする取得請求権および転換価額933円を定款上で再確認している。既存の希薄化リスクそのものに実質的な変更はない。 (https://komori.app/company/6562/disclosure/20260630585069)
- 2026-08-27 対処 「2026 年 10 月 15 日
Ａ種優先株式消却
                      24,306,400 株    18,056,400 株     6,250,000 株」 — Ａ種優先株式3,750,000株の取得・消却により、発行済Ａ種優先株式総数が10,000,000株から6,250,000株へ減少する予定であり、普通株式転換時の潜在的な希薄化エクスポージャーが低下する方向を示している。元のcanonical threadは変更しない。 (https://komori.app/company/6562/disclosure/20260826526408)