# 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞｜旅工房（6548）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6548/threads/b2cbe8c6e808
企業ページ: https://komori.app/company/6548

## 経過

- FY2017 初出 「原油価格の変動の結果、燃油特別付加運賃の著しい上昇に伴って旅行需要が停滞した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 燃油サーチャージは顧客負担である一方、売上高にも含まれるため、需要と売上高の双方に影響し得ると説明している。 (https://komori.app/company/6548/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「原油価格の変動の結果、燃油特別付加運賃の著しい上昇に伴って旅行需要が停滞した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 燃油サーチャージの上昇が旅行需要と売上高に影響するリスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/6548/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/6548/filing/2020-q3)
- FY2022 顕在化 「足元では、2022年２月以降のロシア・ウクライナ情勢を要因の一つとして原油価格の上昇が起こっております。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクについて、ロシア・ウクライナ情勢を背景とする原油価格上昇が実際に発生したと記載された。 (https://komori.app/company/6548/filing/2021-fy)
- FY2023 顕在化 「ロシア・ウクライナ情勢の長期化、エネルギー資源・原材料価格の高騰、円安の進行等、旅行業界を取り巻く環境は依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 燃油サーチャージ上昇につながり得る原油・エネルギー価格の高騰が、ロシア・ウクライナ情勢等を背景に実際の経営環境として記載された。 (https://komori.app/company/6548/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「当社グループは旅行商品の中でも海外旅行の取扱いを主力事業としており、海外旅行では原油価格の変動に伴い、航空会社に対して航空運賃に加えて燃油特別付加運賃(燃油サーチャージ)の支払いが必要となる場合があります。」 — 燃油サーチャージの上昇による旅行需要停滞リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/6548/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「この燃油特別付加運賃はお客様にご負担いただくものであるため、原油価格の変動の結果、燃油特別付加運賃の著しい上昇に伴って旅行需要が停滞した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 燃油サーチャージ上昇による旅行需要停滞リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/6548/filing/2024-fy)
- 2026-05-13 顕在化 「燃油価格高騰を嫌気した消費者の旅行控えに伴う受注低下に伴い、前回発表時に見込んでおりました売上高を 546 百万円下回る見込みとなりました。」 — 燃油価格の高騰を受けた消費者の旅行控えと受注低下が、業績予想の下方修正要因として記載された。 (https://komori.app/company/6548/disclosure/20260513530104)
- 2026-08-13 顕在化 「2026年３月以降は、中東地域の情勢悪化により、中東経由欧州方面への旅行商品の催行中止を余儀なくされたほか、燃油価格高騰を嫌気した消費者の旅行控えに伴う受注低下の影響も受けましたが、こうした状況下においても、北米、オセアニア、アジア方面への商品展開の強化に加え、商品造成プロセスの効率化や仕入条件の見直しを継続的に進める等、実施可能な施策を講じ、影響の緩和に努めました。」 — 燃油価格高騰による旅行控えと受注低下が実際の業績環境として記載され、従来の需要停滞リスクが具体化した。 (https://komori.app/company/6548/disclosure/20260813519571)
- 2026-08-13 顕在化 「燃油価格高騰による旅行控えの影響を受け」 — 燃油価格の上昇が旅行控えとして業績に実際に現れたと記載されている。 (https://komori.app/company/6548/disclosure/20260813519696)
- FY2026 悪化 「2026年２月末に発生した中東地域の情勢悪化の影響、燃油価格の高止まりや円安基調の継続等による旅行控えの影響も含めた需要の回復時期については、慎重に見極める必要がある状況です。」 — 燃油価格の高止まりが旅行控え・受注低下の要因として実際に記載され、燃油価格上昇による需要停滞リスクが強まっている。 (https://komori.app/company/6548/filing/2025-fy)
- 2026-09-29 顕在化 「燃油価格高騰による旅行控え等により、前年同期の5,079件から4,472件に減少しました（前年同期比11.9％減）。」 — 燃油価格高騰による旅行控えと受付件数減少を実績として記載している。 (https://komori.app/company/6548/disclosure/20260929542188)