# ディスラプターズ（6538） 2025年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6538/disclosure/20250509538027
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 91
企業ページ: https://komori.app/company/6538

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前年比14.0％増、営業利益が436.9％増となり、親会社株主に帰属する当期純利益も前期の赤字から黒字に転換しました。翌2026年3月期についても、増収増益を予想しています。

## 会社が挙げた理由

マーケティング事業では、アライアンス・マーケティングの立ち上げ・拡大により成果が出たほか、求職者の登録・応募が増加しました。不動産領域では利益獲得重視への転換や付帯サービスの連携先開拓を進め、DX事業ではサービス改善、販売体制の構築、継続受注、サービスメニュー・コスト構造の見直しを行いました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5086,"change":"not_disclosed","change_rate":18.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":501,"change":"not_disclosed","change_rate":42.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":496,"change":"not_disclosed","change_rate":41.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":342,"change":"not_disclosed","change_rate":61.5,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高4,294百万円、営業利益352百万円、経常利益351百万円、親会社株主に帰属する当期純利益211百万円、１株当たり当期純利益10.35円
- 修正の理由: アライアンス・マーケティングの拡大、不動産領域の付帯サービス拡充・クロスセル、DX事業のサービス開発・販売拡大、コストの低廉化などにより収益の増大を図るため。
- 特別損失の内容と金額: 当連結会計年度は該当事項なし。前連結会計年度は減損損失1,746百万円、本社移転費用60百万円など、特別損失合計1,806百万円。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「翌連結会計年度（2026年３月期）の業績見通しにつきましては、売上高5,086百万円…を予想しております。」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高は4,294百万円（前年比14.0％増）」「営業利益は352百万円（同436.9％増）」「経常利益は351百万円（同428.8％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は211百万円」と記載されています。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益は352百万円（同436.9％増）、経常利益は351百万円（同428.8％増）」「前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失1,601百万円」と記載されています。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高は4,294百万円（前年比14.0％増）」「営業利益は352百万円（同436.9％増）」「経常利益は351百万円（同428.8％増）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「2025年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」と記載されています。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益は352百万円（同436.9％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高は4,294百万円（前年比14.0％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は211百万円（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失1,601百万円）」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）該当事項はありません」および「減損損失1,746」「本社移転費用60」「特別損失合計1,806」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「大きな成果を上げ、今後も収益源としての成長を見込めるようになりました」「求職者の登録・応募も増大」「継続受注をすることが出来ました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「HR（人材）領域」「不動産領域」「DX事業」「株式会社ホワイトキャリア」「株式会社Sales X」「Leadle」「BioGragh」「ContractS CLM」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「アライアンス・マーケティングの取り組みを立ち上げ」「登録・応募も増大」「利益獲得重視にシフト」「機能改善」「継続受注」「サービスメニューとコスト構造の見直し」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「限られたクライアント予算」「顧客からのカスタマイズ要望」「アライアンス・マーケティングの取り組みを立ち上げ」「サービスメニューとコスト構造の見直し」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「セグメント売上高は3,093百万円（前年比8.4％増）、セグメント利益は450百万円（同19.7％増）」「2023年10月１日に子会社化」「2024年10月に新設分割による持株会社化」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後も収益源としての成長を見込めるようになりました」「引き続きSaaSサービスの提供とDX営業支援の両輪を回転させる」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「セグメント売上高は3,093百万円」「セグメント利益は450百万円」「サービスメニューとコスト構造の見直しが奏功し、赤字幅も縮小傾向」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2024年10月に新設分割による持株会社化」「2023年10月１日に子会社化した人材紹介事業」「当社グループ全体でアライアンス・マーケティングを推進」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上記の業績予想は本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）