# ディスラプターズ（6538） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6538/disclosure/20230508559192
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-15
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企業ページ: https://komori.app/company/6538

## 何が変わったか

2023年3月期の連結実績を公表し、2024年3月期について売上高3,850百万円、営業利益801百万円などの通期業績予想を新たに示した。連結財務諸表の作成初年度のため、2023年3月期の前年度比較は行っていない。

## 会社が挙げた理由

HR領域のスカウトサービス強化、不動産領域の取引先拡大・新生活サービスの提供、DX領域の機能拡充やContractS CLMの販売強化など、各事業のサービス拡大を進めるため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3850,"change":"not_disclosed","change_rate":"15.2％増","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":801,"change":"not_disclosed","change_rate":"50.3％増","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":800,"change":"not_disclosed","change_rate":"52.3％増","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":404,"change":"not_disclosed","change_rate":"53.7％増","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高3,343百万円、営業利益533百万円、経常利益525百万円、親会社株主に帰属する当期純利益262百万円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 投資有価証券評価損2百万円、固定資産除却損0百万円、特別損失合計2百万円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当社グループの当連結会計年度の売上高は3,343百万円となりました。」、「翌連結会計年度（2024年３月期）の業績見通しにつきましては…予想しております。」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高3,850百万円…営業利益801百万円…経常利益800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益404百万円」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高3,850百万円（前年同期比15.2％増）、営業利益801百万円（同50.3％増）…親会社株主に帰属する当期純利益404百万円（同53.7％増）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高…前年同期比15.2％増」、「営業利益…同50.3％増」、「経常利益…同52.3％増」、「親会社株主に帰属する当期純利益…同53.7％増」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「翌連結会計年度（2024年３月期）の業績見通し」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益404百万円（同53.7％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高3,850百万円（前年同期比15.2％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は262百万円」および「翌連結会計年度…親会社株主に帰属する当期純利益404百万円（同53.7％増）」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「翌連結会計年度（2024年３月期）の業績見通しにつきましては…予想しております。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「投資有価証券評価損2」、「固定資産除却損0」、「特別損失合計2」および「のれんの一括償却52百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「ニーズが高まってきているダイレクトリクルーティング」、「取引先拡大」、「ユーザー数増加」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「HR領域」、「不動産領域」、「DX領域」、「ContractS CLM」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「スカウトサービスの強化」、「取引先拡大、アプリ参入、Webマーケティング強化」、「機能の拡充、データベースの増強…販売強化」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「売上高3,850百万円…営業利益801百万円…」と全社予想を示しているが、個別施策の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「エネルギー価格をはじめとした物価の高騰、金利の上昇、急激な為替変動」および「サイト改善、機能改善、マーケティング活動の強化、新規顧客の獲得強化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「強化を進めます」、「拡大を図る」、「事業拡大を目指します」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後の見通しにつきましては…強化を進めます」、「サービスの強化を進めます」、「事業拡大を目指します」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「取引先の開拓を図ります」、「販売強化…により事業拡大を目指します」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「ContractS株式会社を子会社化」、「株式会社ユースラッシュを2022年11月に子会社化し、同年12月に吸収合併」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「新機能の追加、新規サービスの開発、M&Aによる新たな分野への進出を図ってまいりました」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上記の業績予想は本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）