# Ｏｒｃｈｅｓｔｒａ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（6533） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6533/disclosure/20240214536750
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
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企業ページ: https://komori.app/company/6533

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、売上高は増えた一方で営業利益・経常利益・純利益は大幅に減少した。併せて、2024年12月期は増収増益となる通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期については、IT人材不足の深刻化とDXトレンドの進展により良好な市場環境を見込み、デジタルトランスフォーメーション事業で営業体制や中堅エンジニア層を強化する構造改革を進め、収益力の改善に取り組むとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":14000,"change":1890,"change_rate":"15.6%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1000,"change":234,"change_rate":"30.6%","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1000,"change":223,"change_rate":"28.8%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":550,"change":75,"change_rate":"16.0%","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":56.02,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期実績：売上高12,109百万円、営業利益765百万円、経常利益776百万円、親会社株主に帰属する当期純利益474百万円、１株当たり当期純利益48.31円
- 修正の理由: IT人材不足の深刻化、DXトレンドの進展によりデジタルトランスフォーメーション事業とデジタルマーケティング事業で良好な市場環境を見込み、デジタルトランスフォーメーション事業では営業体制強化や中堅エンジニア層強化による構造改革を進め、収益力の改善に取り組む。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計173,584千円（減損損失125,287千円、貸倒引当金繰入額29,524千円、その他18,772千円）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2023年12月期の連結業績（2023年１月１日～2023年12月31日）」および「2024年12月期の連結業績予想（2024年１月１日～2024年12月31日）」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高16.7％増、営業利益43.3％減、経常利益44.5％減、純利益44.5％減。2024年12月期予想は売上高15.6％増、営業利益30.6％増、経常利益28.8％増、純利益16.0％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高14,000百万円、増減率15.6%」「営業利益1,000百万円、増減率30.6%」「経常利益1,000百万円、増減率28.8%」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、「2024年12月期の連結業績予想」と記載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益については1,000百万円（前年同期比30.6％増）」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「連結売上高は14,000百万円（前年同期比15.6％増）」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は2023年12月期765百万円に対し2024年12月期予想1,000百万円、経常利益は776百万円に対し1,000百万円、純利益は474百万円に対し550百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失125,287千円」「貸倒引当金繰入額29,524千円」「特別損失合計173,584千円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「IT人材不足の深刻化、デジタルトランスフォーメーション（DX）のトレンドの進展により、デジタルトランスフォーメーション事業、デジタルマーケティング事業共に引き続き良好な市場環境を見込んでおります」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「デジタルトランスフォーメーション事業、デジタルマーケティング事業共に引き続き良好な市場環境を見込んでおります」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「IT人材不足の深刻化」「DXのトレンドの進展」「営業の体制強化」「中堅エンジニア層強化による品質向上の構造改革」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「IT人材不足の深刻化」「DXのトレンドの進展」に加え、「営業の体制強化、中堅エンジニア層強化による品質向上の構造改革を進め」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2030年には約45万人までIT人材の不足規模が拡大するとの推計結果」および「2021年～2026年の年間平均成長率は20.8％」「2026年の市場規模は…４兆2,795億円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き良好な市場環境を見込んでおります」「構造改革を進め、収益力の改善に取り組んでおります」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「良好な市場環境を見込んでおります」「営業の体制強化、中堅エンジニア層強化による品質向上の構造改革を進め、収益力の改善に取り組んでおります」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「コンティニュー株式会社との統合の効果により、デリバリー力が向上」および「これまでにM&Aした企業の成長を取り込んでまいりました」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「積極的な人材投資を行う」「新規事業への成長投資を行ってまいりました」「M&Aや新事業領域への成長投資」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「営業の体制強化、中堅エンジニア層強化による品質向上の構造改革を進め」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2024年２月14日」、予想対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「良好な市場環境を見込んでおります」「予想しております」「実際の業績等は様々な不確定要素により異なる可能性があります」。」）