# 三相電機（6518） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6518/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-12
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6518
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZF9H.pdf

## 要点

当中間連結会計期間は、半導体市場向け需要の伸長を背景に売上高が前年同期比で増加し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益も増加しています。また、中間期間中に主要な事業等のリスクの重要な変更や重要な契約の該当事項はありません。

## 事業

三相電機はモータおよびポンプ事業の単一セグメントを通じ、半導体製造装置向けのポンプを中心に事業を展開しています。半導体市場の需要拡大を背景に、同社グループの受注は堅調に推移しており、生成AIの普及やデータセンターの拡大などの環境要因が需要を後押ししています。財務面では、当中間連結会計期間の売上高は106億80百万円（前年比119.3%）、営業利益は8億1百万円、経常利益は8億2百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は5億8百万円、中間包括利益は7億9百万円となっています。資産は前連結年度末比7億93百万円増の207億70百万円、負債は前年度末比99百万円増の74億70百万円、純資産は前年度末比6億94百万円増の133億円でした。現金及び現金同等物の中間期末残高は29百万円減少の29億82百万円となっています。なお、主要な契約等の重大な変更はありません。

## 数字

- 研究開発費: 3億円
- 設備投資: 5億円
- フリーキャッシュフロー: 1億円

## セグメント

- Motor / 売上高 39億円
- Pump / 売上高 50億円
- External Customer Revenue / 売上高 90億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

本提出書類内の「Company Bets」配下で、販売価格の見直しと原価低減、ならびに生成AI・データセンター需要拡大を背景とした需要増への対応が明示されたため、新規の戦略的取り組みとして2件を追加した。既存正準エントリ名の直接言及は確認できなかったため更新は行っていない。

- + 販売価格見直しと原価低減
- + 生成AI・データセンター需要対応

### 外部エクスポージャー

提出書類（2026-11-12）では、中東情勢の緊迫化によるエネルギー価格上昇、為替換算調整勘定の増加（870,452千円）、半導体需要の拡大に加え生成AI普及・データセンター拡大、自然災害および物価動向・金融資本市場変動による不透明性が明示された。既存エントリ4件を追記し、新たに「物価動向や金融資本市場の変動などの不透明性」を追加した。

- + 物価動向と金融資本市場の不透明性

### 資本配分

提出書類では、研究開発費の計上（当中間期）、有形固定資産の取得支出（当中間期の設備投資支出）、ならびに借入金・リース債務の返済等の資金配分が記載された。既存の「研究開発費総額」「長期借入金とリース返済」「期末配当の安定運用」には言及があり、研究開発費と有利子負債関連は金額ベースで更新した。なお、姫路・新宮など個別の設備投資案件名の明示はなかったため、個別capexエントリは更新しない。

- + 有形固定資産の取得支出

### ケイパビリティ構築

当中間期の記載として、「販売価格の見直しと原価低減を推進しており、環境変化へ対応」とする収益性改善の取り組みが新たに明示されたため、既存の正準エントリにない能力構築項目として追加する。

- + 販売価格見直し・原価低減

## 会社自身の言葉

### 資金調達・返済・リース・配当（キャッシュフロー/資金面）

- 「有利子負債の管理
- 短期借入金: 312,179 千円（当中間連結会計期間末）
- 長期借入金: 310,103 千円（同）
- 長期借入れによる収入: 500,000 千円
- 借入金の返済: 248,314 千円
- 配当金の支払: 113,984 千円
- リース債務の返済: 106,172 千円」 — 借入金（短期・長期）の残高や借入/返済、リース債務の返済、配当金の支払に関する記述。
- 「2026年5月13日開催の取締役会における配当
  - 普通株式 配当金の総額 114,433 千円
  - 1株当たり配当額 25円
  - 基準日 2026年3月31日
  - 効力発生日 2026年6月3日
  - 配当の原資: 利益剰余金」 — 2026年5月13日開催の取締役会での剰余金配当（総額、1株当たり、基準日、効力発生日、原資）に関する記述。

### 製品別の売上（モータ/ポンプ）

- 「モータ（千円）: 3,914,312
- 当中間連結会計期間自2026年4月1日至2026年9月30日: モータ4,452,583」 — モータに係る当中間連結会計期間の売上高（千円）。
- 「ポンプ（千円）: 5,038,764
- 当中間連結会計期間自2026年4月1日至2026年9月30日: ポンプ6,227,752」 — ポンプに係る当中間連結会計期間の売上高（千円）。

### 需要環境・市場要因（生成AI/データセンター/半導体等）

- 「生成AIの普及やデータセンターの拡大などの環境要因が需要を後押ししています。」 — 生成AI普及やデータセンター拡大などが需要を後押しする旨。
- 「半導体市場の需要拡大と生成AI・データセンターの拡大を背景に需要が拡大」 — 半導体市場の需要拡大および生成AI・データセンター拡大を背景とした需要増の説明。

### コスト・価格・外部リスク（原価低減/エネルギー価格/不透明性）

- 「エネルギー価格の上昇」 — エネルギー価格の上昇に関する記述。
- 「販売価格の見直しと原価低減を推進しており、環境変化へ対応」 — 販売価格の見直しと原価低減による環境変化への対応に関する記述。
- 「中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇」 — 中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇に関する記述。
- 「自然災害の影響に加え、物価動向や金融資本市場の変動など不透明性が継続」 — 自然災害や物価動向・金融資本市場変動による不透明性の継続に関する記述。

### 投資・研究開発・為替（投資支出/開発費/為替換算）

- 「有形固定資産の取得による支出 496,981 千円」 — 有形固定資産の取得による支出に関する記述。
- 「研究開発費 250,341 千円」 — 研究開発費（当中間連結会計期間）の金額に関する記述。
- 「為替換算調整勘定が増加（期末時点で870,452千円）」 — 為替換算調整勘定の増加（期末時点）に関する記述。