# 三相電機（6518） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6518/disclosure/20260512527457
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/6518

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比14.1％増の182億92百万円となり、営業利益も69百万円から794百万円へ大幅に増加した。2027年3月期は、売上高188億円、営業利益13億円と、さらに増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

生成AI関連の需要拡大を背景に半導体製造装置用ポンプの受注が想定を上回ったほか、販売価格の見直しや原価低減に努めた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":18292,"unit":"百万円","yoy_pct":14.1}
- 営業利益: {"value":794,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":863,"unit":"百万円","yoy_pct":532.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":568,"unit":"百万円","yoy_pct":380}
- １株当たり当期純利益: 124.32円
- 売上高営業利益率: 4.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"63.1%","前期末":"64.3%"}
- 総資産: {"value":19976,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12605,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1711,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-690,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-225,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3350,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18800,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"営業利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":63.6},"経常利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":50.6},"純利益":{"value":850,"unit":"百万円","yoy_pct":49.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 2026年3月期: 20.1%、2027年3月期（予想）: 13.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":877846,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":213,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":173,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":17067,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"2026年3月期":4678500,"2025年3月期":4663000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"2026年3月期":101147,"2025年3月期":101147,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 生成AI関連への需要拡大により半導体市場全体が成長し、半導体製造装置用ポンプの受注が想定を上回った。販売価格の見直しや原価低減にも努めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題: 「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年３月期の連結業績」および「2027年３月期の連結業績予想」の記載。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高 18,292百万円 14.1%」「営業利益 794百万円（前年同期は69百万円）」「経常利益 863百万円 532.4%」「親会社株主に帰属する当期純利益 568百万円 380.0%」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年3月期「売上高 18,292」「営業利益 794」、2025年3月期「売上高 16,029」「営業利益 69」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 794百万円」「経常利益 863百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 568百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益は「794百万円」、2027年3月期通期予想は「1,300百万円 63.6%」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2026年３月期 合計 25.00」「2027年３月期（予想） 合計 25.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結） 20.1」「2027年３月期（予想） 13.5」とあるが、方針や目標値としての説明はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 213千円」「特別損失合計 17,241千円」「営業利益 794,653千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2026年３月期 4.3%」「2025年３月期 0.4%」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「2026年３月期 63.1」「2025年３月期 64.3」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「2026年３月期 1,711百万円」「2025年３月期 302百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「生成ＡＩ関連への需要が拡大し、当社製品である半導体製造装置用ポンプの受注は、想定を上回りました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売価格の見直しや原価低減に努めてまいりました」「受注は、想定を上回りました。」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇の継続、原材料・エネルギー価格の動向」「地政学的リスクの高まり」を記載し、自社施策として「販売価格の見直しや原価低減に努めてまいりました」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年３月期の売上高は…となりました」と断定する一方、「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および売上高・営業利益等の実績数値、2027年3月期の予想数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格の高止まりや、為替相場の不安定な動き、中国経済の減速や米国の今後の通商政策、中東情勢の推移によっては、原材料調達の混乱により供給への影響が生じる可能性」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」および当期「2025年４月１日～2026年３月31日」、前期「2024年４月１日～2025年３月31日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「半導体製造装置用ポンプの受注は、想定を上回りました。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注は、想定を上回りました。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の「今後の見通し」には翌期予想と事業環境・施策の記載があるが、中期経営計画に関する記載は確認できない。」）