# 製品需給と部材調達環境の悪化｜三菱電機（6503）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「製品需給状況の変動による価格の下落や出荷数量の減少及び部材調達環境の悪化による原価の上昇は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」 — 価格、数量、部材原価を通じた業績影響をリスクとしている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 顕在化 「海外での製造業の設備投資の減速や、国内での製造業の設備投資等の需要停滞に加え、熊本地震や円高の影響もあり、受注・売上とも前年同四半期連結累計期間を下回った。」 — 製造業の設備投資減速・需要停滞がFAシステム事業の受注・売上減少として発生している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 顕在化 「国内の太陽光発電システム関連の投資減少に加え、円高の影響などにより、売上は前年同四半期連結累計期間を下回った。」 — 需要の減少と円高の影響が電子デバイス事業などの売上減少として発生している。一方、中国のスマートフォン・電気自動車関連設備投資ではFA受注が前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 顕在化 「国内の太陽光発電システム関連の投資減少に加え、円高の影響もあり、売上は前年同四半期連結累計期間を下回った。」 — 需要減少と円高の影響が売上減少として引き続き発生している。一方、中国・韓国等の設備投資増加によりFA受注は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「自動車機器事業は、欧州等の新車販売市場が堅調に推移したが、国内の軽自動車販売市場の低迷に加え、円高の影響もあり、受注・売上ともに前連結会計年度を下回った。」 — 需要停滞や円高の影響が自動車機器などの受注・売上減少として引き続き発生しており、需要環境リスクの実績反映が確認されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 顕在化 「通信システム事業は、通信インフラ機器の需要減少などにより、受注・売上とも前年同四半期連結累計期間を下回った。」 — 通信インフラ機器の需要減少が受注・売上の前年同期割れとして実際に発生している。一方、FAシステムや自動車機器では需要増加により受注・売上が前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-q3)
- FY2018 顕在化 「通信システム事業は、通信インフラ機器の需要減少などにより、受注・売上とも前連結会計年度を下回った。」 — 需要減少が通信システム事業の受注・売上の前年度割れとして実際に発生している。一方、FAシステム、自動車機器、電子デバイス等では需要増加による増収が示されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「FAシステム事業は、国内の工作機械や半導体関連装置等のメーカーによる輸出向け需要が堅調に推移しましたが、海外の有機ELやスマートフォン関連の設備投資が一服したことから、受注・売上とも前年同四半期連結累計期間を下回りました。」 — 海外の有機EL・スマートフォン関連設備投資の一服が、FAシステム事業の受注・売上減少として実際に発生している。加えて、素材価格の上昇が産業メカトロニクス・家庭電器等の減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「FAシステム事業は、国内の工作機械や半導体関連装置等のメーカーによる輸出向け需要が堅調に推移しましたが、海外の有機ELやスマートフォン関連の設備投資が一服したことから、受注は前年同四半期連結累計期間を下回り、売上は前年同四半期連結累計期間並みとなりました。」 — 海外の有機EL・スマートフォン関連設備投資の一服が、FAシステム事業の受注減少・売上横ばいとして実際に発生している。加えて、素材価格の上昇が産業メカトロニクスや家庭電器等の減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「FAシステム事業は、国内需要は堅調に推移しましたが、海外の有機ELやスマートフォン関連の設備投資が減少したことから、受注高・売上高とも前年同四半期連結累計期間を下回りました」 — 海外の有機EL・スマートフォン関連設備投資の減少が、FAシステム事業の受注・売上減少として実際に発生している。素材価格の上昇も産業メカトロニクス等の減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「FAシステム事業は、国内需要は堅調に推移しましたが、海外の有機ELやスマートフォン関連の設備投資が減少したことから、受注高・売上高とも前連結会計年度を下回りました。」 — 海外の有機EL・スマートフォン関連設備投資の減少が、FAシステム事業の受注高・売上高の前年度割れとして通期業績に反映された。素材価格の上昇も産業メカトロニクス等の減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「FAシステム事業は、国内の半導体・工作機械・自動車関連などの需要減速、海外の有機EL・スマートフォン関連需要の停滞などにより受注高・売上高とも前年同四半期連結累計期間を下回りました」 — 従来の海外有機EL・スマートフォン関連設備投資の減少に加え、国内の半導体・工作機械・自動車関連需要の減速が明示され、需要悪化の対象が広がった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「FAシステム事業は、国内外の自動車関連、国内の半導体・工作機械関連、海外の有機EL・スマートフォン関連需要の停滞継続や円高の影響などにより、受注高・売上高とも前年同四半期連結累計期間を下回りました。」 — 海外有機EL・スマートフォン関連に加え、国内外の自動車関連、国内半導体・工作機械関連へ需要停滞の対象が広がり、受注高・売上高の前年同期割れとして発生している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「FAシステム事業は、国内外の自動車関連、国内の半導体・工作機械関連、海外の有機EL・スマートフォン関連需要の停滞継続や円高の影響などにより、受注高・売上高とも前年同四半期連結累計期間を下回りました。」 — 国内外の自動車、国内の半導体・工作機械、海外の有機EL・スマートフォン関連の需要停滞が継続し、受注高・売上高の前年同期割れとして発生している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「産業メカトロニクス部門は、国内外の設備投資などの需要の停滞によるFAシステム事業の減少や、各国での新車販売の減速による自動車機器事業の減少により減収になりました。」 — 国内外の設備投資需要と各国の新車販売の減速が通期のFAシステム・自動車機器事業の減収として実際に発生し、部門売上高は前年度比92％となった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「FAシステム事業の事業環境は、海外を中心に5G通信ネットワークや半導体などの一部で需要が堅調に推移したことに加え、海外でのマスク製造の増加に伴う需要などがありましたが、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、国内外の自動車、国内の工作機械関連を中心に需要が減速しました。」 — 5G通信ネットワーク、半導体、マスク製造関連の一部需要は堅調だった一方、新型コロナウイルス感染症により国内外の自動車、国内工作機械関連へ需要減速が広がった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「FAシステム事業の事業環境は、海外を中心に5G関連や半導体関連の需要が拡大したことに加え、海外でのマスク製造の増加に伴う需要などがありましたが、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、国内外の自動車関連、国内の工作機械・建屋関連を中心に需要の停滞が続きました。」 — 5G・半導体・マスク製造関連の一部需要は拡大した一方、自動車、工作機械、建屋関連では需要停滞が継続している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 その他 「FAシステム事業の事業環境は、海外を中心に5G関連や半導体関連の需要が拡大したことに加え、中国でのマスク製造の増加に伴う需要などがありましたが、国内外の自動車関連、国内の工作機械・建屋関連を中心に需要の停滞が続きました。このような状況の中、同事業の受注高は前年同四半期連結累計期間を上回りましたが、売上高は前年同四半期連結累計期間を下回りました。」 — 自動車、工作機械・建屋関連の需要停滞は続いたが、5G・半導体・マスク製造関連の需要拡大により、FAシステム事業の受注高は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「更に新型コロナウイルス感染症拡大に伴う経済停滞からの回復や各国の経済対策等を背景とした世界的な需要拡大が続き、部材調達環境は、一部の部品・材料の急激な価格上昇や調達困難が見込まれ、三菱電機グループの生産活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の需要停滞・素材価格上昇リスクから、世界的な需要拡大に伴う部品・材料の急激な価格上昇や調達困難へと、部材調達リスクの内容が変化した。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 対処 「FAシステム事業の事業環境は、半導体・電子部品・スマートフォンやリチウムイオンバッテリー関連の設備投資を中心に、国内外で需要が拡大しました。」 — 前年度まで停滞していたFA関連需要について、半導体・電子部品・スマートフォン・リチウムイオンバッテリー関連を中心に国内外で拡大が示された。需要面のリスクは一部緩和している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 悪化 「このような状況の中、各国・地域でのワクチン普及に伴う経済活動正常化の動きに加え、経済対策等を背景に景気回復に伴う世界的な需要拡大等が続き、素材価格上昇や部材の需給逼迫環境の長期化などの動きがみられました。」 — 世界的な需要拡大による需要面の回復が示される一方、素材価格上昇と部材の需給逼迫環境の長期化が明示され、調達環境のリスクが深刻化した。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「各国の経済対策等を背景とした世界的な需要拡大に加え、対ロシア制裁によるエネルギー価格の高騰等により半導体や一部の電子部品、材料、物流費の価格上昇や調達困難な状況が顕在化しています。」 — 需要拡大に伴う部材需給逼迫・価格上昇に加え、対ロシア制裁によるエネルギー価格高騰、物流費上昇、調達困難が顕在化した。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「売上原価率は、為替円安影響はありましたが、素材価格上昇の影響に加え、電子部品の需給逼迫に伴う操業度低下によるライフ部門の悪化などにより、前年同四半期連結累計期間比2.5ポイント悪化しました。」 — 素材価格上昇と電子部品の需給逼迫が操業度低下・売上原価率悪化として実績に反映された。部材調達環境の悪化が業績への影響として継続・具体化している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「売上原価率は、為替円安による好転はありましたが、一部素材価格の上昇に加え、物流費上昇や電子部品の需給逼迫に伴う操業度低下によるライフ部門の悪化、インフラ部門の採算悪化などにより、前年同四半期連結累計期間比2.3ポイント悪化しました。」 — 素材価格・物流費の上昇と電子部品の需給逼迫が、ライフ部門の操業度低下やインフラ部門の採算悪化を通じ、売上原価率2.3ポイントの悪化として実績に反映された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「また、一部素材価格の上昇や物流費の高止まり、電子部品等の需給逼迫の長期化などの動きがみられました。」 — 素材価格上昇、物流費の高止まり、電子部品等の需給逼迫の長期化が継続し、部材調達環境の悪化が事業環境上のリスクとして続いている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 対処 「売上原価率は、為替円安影響に加え、価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比1.6ポイント改善しました。」 — 価格転嫁の効果などにより売上原価率が前年同期比1.6ポイント改善し、部材・コスト上昇が収益性に及ぼす影響については改善方向の実績が示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「売上原価率は、為替円安の影響に加え、価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比2.1ポイント改善しました。」 — 価格転嫁や円安の効果により売上原価率が前年同期比2.1ポイント改善し、素材・部材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「売上原価率は、為替円安の影響に加え、価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比1.9ポイント改善しました。」 — 価格転嫁や円安の効果により売上原価率が前年同期比1.9ポイント改善し、素材・部材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「売上原価率は、為替円安の影響に加え、価格転嫁の効果などにより、前連結会計年度比1.3ポイント改善しました。」 — 価格転嫁等により売上原価率が前年度比1.3ポイント改善し、部材・素材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れた。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 対処 「売上原価率は、為替円安や価格改善の効果などにより、前中間連結会計期間比1.7ポイント改善しました。」 — 価格改善の効果などにより売上原価率が前年同期比1.7ポイント改善し、素材・部材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「売上原価率は、為替円安影響に加え、価格改善、ライフ部門、インフラ部門の改善などにより、前連結会計年度比1.2ポイント改善しました。」 — 価格改善や事業部門の改善により売上原価率が前年度比1.2ポイント改善し、素材・部材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れた。 (https://komori.app/company/6503/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「ビルシステム事業の事業環境は、中東などで需要が堅調に推移しましたが、国内などの一部地域では素材価格・物流費の高止まりなどの影響により建設計画の遅延や設備投資計画の見直しの動きが継続しました。」 — 素材価格・物流費の高止まりによる建設計画の遅延や設備投資計画の見直しは一部地域で継続した。一方、全社の売上原価率は価格改善等により前年同期比1.0ポイント改善した。 (https://komori.app/company/6503/filing/2025-h1)
- 2026-04-28 対処 「売上原価率は、価格改善やインフラ部門、インダストリー・モビリティ部門等での売上構成の改善などにより、前年度比1.5ポイント改善しました。」 — 価格改善と事業構成の改善により売上原価率が1.5ポイント改善し、素材・部材等のコスト上昇が収益性に及ぼす影響は改善方向に現れた。 (https://komori.app/company/6503/disclosure/20260427512041)
- 2026-07-31 顕在化 「△調達コスト(素材・部品等) 約△ 110」 — 素材・部品等の調達コストが当四半期の調整後営業利益に約110億円の減益要因として実績化した。一方、価格改善効果も約80億円示された。 (https://komori.app/company/6503/disclosure/20260730504247)