# 国内外の研究所・大学との連携による研究開発｜三菱電機（6503）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「三菱電機グループ(当社及び連結子会社)は、国内研究所、海外研究所(米・欧)及び製作所・連結子会社の開発部門において、基礎研究から応用研究、製品化開発、更には生産技術開発に至る積極的な研究開発活動を推進している。また、国内外の大学・研究機関などと連携し、広範かつ先進的な研究開発活動をグローバルに展開している。」 — 当年度の研究開発費総額は2,029億円。IoT、スマートモビリティ、快適空間、安全・安心インフラの4カテゴリでも先端技術を推進している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、464億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第1四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発活動金額を464億円と開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、978億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額978億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,471億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第3四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費1,471億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「三菱電機グループは、国内研究所、海外研究所（米・欧）および製作所・連結子会社の開発部門において、基礎研究から応用研究、製品化開発、更には生産技術開発に至る積極的な研究開発活動を推進している。また、国内外の大学・研究機関などと連携し、広範かつ先進的な研究開発活動をグローバルに展開している。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は2,013億円である。」 — 国内外の研究拠点・大学・研究機関との連携による研究開発方針が継続し、年度の研究開発費2,013億円と複数の開発成果が開示されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、490億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第1四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動金額490億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,020億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額1,020億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,537億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)である。なお、当第3四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費1,537億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「三菱電機グループ(当社及び連結子会社)は、国内研究所、海外研究所(米・欧)および製作所・連結子会社の開発部門において、基礎研究から応用研究、製品化開発、更には生産技術開発に至る積極的な研究開発活動を推進している。また、国内外の大学・研究機関などと連携し、広範かつ先進的な研究開発活動をグローバルに展開している。」 — 国内外の研究拠点・大学・研究機関との連携による研究開発方針が継続し、2017年度の研究開発費総額は2,103億円である。 (https://komori.app/company/6503/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、505億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第1四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動金額505億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,049億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額1,049億円を開示している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-q2)
- FY2019 前進 「研究開発については、成長戦略を推進する要として、短期・中期・長期のテーマをバランスよく遂行してまいります。現在の事業の徹底強化と変革に向けた開発を推進するとともに、様々な技術、事業を持つ当社の強みを生かした技術シナジー・事業シナジーを通じた更なる価値の創出や、未来技術の開発による持続的成長の実現にも取り組んでまいります。また、大学など社外研究機関とのオープンイノベーションで外にある技術を積極的に活用し、開発効率化に繋げてまいります。当連結会計年度における三菱電機グループ全体の研究開発費の総額は2,127億円(前連結会計年度比101％)であり」 — 研究開発を短期・中期・長期のテーマ、技術・事業シナジー、未来技術、大学等とのオープンイノベーションに広げ、研究開発費は2,127億円と前年度比101％となった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,039億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額は1,039億円である。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,539億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第3四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費1,539億円が開示されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2019-q3)
- FY2021-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、931億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費931億円が開示されている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-q2)
- FY2021 再定義 「今後は特に、AI技術の事業適用加速、IoT技術基盤の整備・拡充、DXによる開発手法の変革に取り組んでまいります。また、大学など社外研究機関とのオープンイノベーションを積極的に活用し、開発加速と価値創出に取り組んでまいります。」 — 国内外の研究拠点・大学等との研究開発という方針に加え、AIの事業適用、IoT基盤、DXによる開発手法変革、オープンイノベーションが重点施策として明示された。研究開発費は1,905億円で前年度比92％となった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、457億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第1四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計の研究開発費457億円が開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,419億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第3四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、第3四半期連結累計期間の研究開発活動金額1,419億円が開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「当連結会計年度における三菱電機グループ全体の研究開発費の総額は1,951億円(前連結会計年度比102％)であり、」 — 研究開発を既存事業の強化・変革、AI等の基盤技術、脱炭素関連の新技術、大学等とのオープンイノベーションへ展開し、研究開発費は1,951億円と前年度比102％となった。 (https://komori.app/company/6503/filing/2021-fy)
- FY2023-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,555億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。」 — 研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、第3四半期累計の研究開発活動金額1,555億円が開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「当連結会計年度における三菱電機グループ全体の研究開発費の総額は2,123億円(前連結会計年度比109％)であり」 — 研究開発費は前年度の1,951億円から2,123億円へ増加した。コア技術、基盤技術、ゲームチェンジに備えた新技術、大学等との連携をバランスよく推進し、外部知見の融合を継続している。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,071億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。なお、当第2四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費1,071億円が開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,625億円(製造費用へ計上した改良費等を含む)です。
なお、当第3四半期連結累計期間において、三菱電機グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費1,625億円が開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-q3)
- FY2025 前進 「当連結会計年度における三菱電機グループ全体の研究開発費の総額は2,288億円(前連結会計年度比103％)であり」 — 研究開発費は前年度の2,123億円から2,288億円へ増加した。コンポーネント技術とデジタル技術、Serendie、フォアサイトテクノロジー、パートナーとの共創による社会実装を研究開発の重点としている。 (https://komori.app/company/6503/filing/2024-fy)
- 2026-05-29 前進 「産学共同研究による中国顧客ニーズに対応する要素技術開発」 — 研究開発における外部連携が、中国顧客ニーズに対応する要素技術開発として具体的に示された。 (https://komori.app/company/6503/disclosure/20260528553207)
