# サステナビリティ委員会と社長直轄の推進体制｜三菱電機（6503）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「三菱電機グループのサステナビリティの取組みを更に推進するため、2023年度から、サステナビリティ推進部を社長直轄組織としました。」 — CSOが委員長を務めるサステナビリティ委員会、34名の構成員、年3回以上の開催、取締役会への報告、カーボンニュートラル部会・人権部会等からなる推進体制が詳細に開示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「なお、2024年4月には、サステナビリティの実現に向けて体制を強化しました。従来のサステナビリティ推進、環境推進、DE＆I等を担当する部門を統合するとともに、社会課題を解決する新たな事業創出の機能を持つサステナビリティ・イノベーション本部を新設しました。」 — サステナビリティ委員会を中心とする推進体制について、既存部門の統合と、社会課題解決型の新規事業創出機能を持つ本部の新設が実施された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2023-fy)
- FY2026 前進 「サステナビリティ委員会での議論の内容は、執行役会議及び取締役会に報告されます。取締役会では、サステナビリティ経営を三菱電機グループの「重要議題」とし、リスク管理及び収益機会としての観点から十分に議論するとともに、執行役のサステナビリティへの取組み状況についても監督しています。サステナビリティの取組み推進については、執行役のインセンティブ報酬へ反映しています。」 — サステナビリティ委員会の議論・報告に加え、取締役会の重要議題としての監督と、執行役インセンティブ報酬への反映が明示された。 (https://komori.app/company/6503/filing/2025-fy)