# ＮＦＫホールディングス（6494） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6494/disclosure/20250514551621
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/6494

## 何が変わったか

2025年3月期の連結実績を開示し、2026年3月期の通期連結業績予想を新たに示した。2026年3月期は売上高が増える一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は前期実績を下回る見通し。

## 会社が挙げた理由

新規受注の落ち込みや大型案件の延期に加え、2026年3月期期初の受注残高が5億2千4百万円と過去20年で最低であることから、厳しい事業環境が見込まれている。また、不安定な国際情勢や急激な円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰など、国内外の経済環境の不透明感も挙げている。2025年3月期の純利益減少については、前期に計上した旧本社跡地の売却益がなくなったことを理由としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":120,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":120,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":95,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2.16,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2025年３月期：売上高2,082百万円、営業利益137百万円、経常利益153百万円、親会社株主に帰属する当期純利益105百万円、１株当たり当期純利益2.40円
- 修正の理由: 2026年３月期期初の受注残高は5億2千4百万円と過去20年で最低であり、非常に厳しい状況で推移することが見込まれる。不安定な国際情勢や急激な円安の影響によるエネルギー価格・原材料価格の高騰など、国内外の経済の不透明感も挙げている。
- 特別損失の内容と金額: 2025年３月期は特別損失なし。参考として、2024年３月期に固定資産売却損21,712千円を計上。
- 配当予想の修正: 2026年３月期（予想）の年間配当は0.00円（中間0.00円、期末0.00円）。修正の明示はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2025年３月期の連結業績（2024年４月１日～2025年３月31日）」および「３．2026年３月期の連結業績予想」の「通期」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期予想は、売上高2,100百万円（0.9％）、営業利益120百万円（△12.5％）、経常利益120百万円（△22.1％）、親会社株主に帰属する当期純利益95百万円（△10.1％）。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高 2,100 0.9％」に対し、「営業利益 120 △12.5％」「経常利益 120 △22.1％」「親会社株主に帰属する当期純利益 95 △10.1％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「日本基準（連結）」とあり、見出しも「2026年３月期の連結業績予想」となっている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「経常利益 120百万円 △22.1％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高 2,100百万円 0.9％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年3月期実績は営業利益137百万円、経常利益153百万円、親会社株主に帰属する当期純利益105百万円。2026年3月期予想はそれぞれ120百万円、120百万円、95百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「以上を踏まえ、次期の通期連結業績予想につきましては」として各予想値を掲載している。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失 固定資産売却損 21,712千円」、当連結会計年度は「－」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「2026年３月期期初における受注残高は５億２千４百万円と過去20年で最低」「新規受注の落ち込み」「大型案件が延期」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「プラント部門において受注を見込んでいた大型案件が延期」「大手自動車会社からの２億９千万円の大型受注」「工業炉部門」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「不安定な国際情勢や急激な円安等の影響によるエネルギー価格や原材料価格の高騰」「受注残高は…過去20年で最低」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「２億９千万円の大型受注」「受注残高は５億２千４百万円」と記載されているが、要因別の業績影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「急激な円安」「エネルギー価格や原材料価格の高騰」、会社側の対応として「徹底した経費節減を継続」「全力で取り組んでまいります」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期期初における受注残高は５億２千４百万円と過去20年で最低」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「非常に厳しい状況で推移することが見込まれます」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「新規受注の落ち込み」「大型案件が延期」とある一方、「前連結会計年度において計上した横浜市鶴見区の旧本社跡地売却益が剥落したことなどから」純利益が減少したと記載。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「業績予想の説明では「年度計画の実現に向け全力で取り組んでまいります」としているが、上振れ分の投資・費用への充当は記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「記載された対応は「事業基盤の強化」「成長戦略を支える強固な経営基盤の構築」などであり、工場再編等の具体策は示されていない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2025年５月15日」、対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）