# ＮＦＫホールディングス（6494） 2024年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6494/disclosure/20240514595265
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/6494

## 何が変わったか

売上高は前年同期比1.4％減、営業利益は16.5％減となった一方、旧本社跡地の売却益などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は544.8％増となりました。

## 会社が挙げた理由

徹底した経費節減を継続したものの、工業炉部門の大型案件で原価が予算を大幅に上回るケースが発生したため営業利益が減少しました。最終利益は、横浜市鶴見区の旧本社跡地売却による固定資産売却益などにより増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":2127,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.4}
- 営業利益: {"value":127,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.5}
- 経常利益: {"value":135,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":790,"unit":"百万円","yoy_pct":544.8}
- １株当たり当期純利益: 17.95円
- 売上高営業利益率: 6.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"89.3%","前期末":"80.5%"}
- 総資産: {"value":5643,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5042,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":483,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":976,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-203,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2649,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2150,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1},"営業利益":{"value":130,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":-87.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"0.00円","change":"0.00円","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":29.397,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":530.494,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":21.712,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 44,051,274株
- 期末自己株式数: 419株
- 業績の増減要因: 工業炉部門では自動車関連企業から複数の大型案件があった一方、大型案件で原価が予算を大幅に上回るケースが発生しました。旧本社跡地の売却により固定資産売却益を計上し、最終利益が増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年3月期 決算短信」で、業績期間は「2023年4月1日～2024年3月31日」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年比1.4％減」、営業利益は「前年比16.5％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年比544.8％増」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2024年3月期の売上高は「2,127百万円（△1.4％）」、営業利益は「127百万円（△16.5％）」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益127百万円、経常利益135百万円、親会社株主に帰属する当期純利益790百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年3月期営業利益は「127百万円」、2025年3月期通期予想は「130百万円（2.2％）」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期の年間配当金は「0.00」、2025年3月期予想も「0.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当状況の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は、2024年3月期・2025年3月期予想とも「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益に「固定資産売却益530,494千円」、特別損失に「固定資産売却損21,712千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「工業炉燃焼装置関連の営業利益は「前年比96.3％減」、その他の営業利益は「前年比1.6％増」です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「6.0％」、2023年3月期「7.1％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「89.3％」、2023年3月期「80.5％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期「483百万円」、2023年3月期「△3百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「横浜市鶴見区の旧本社跡地売却により固定資産売却益を計上したことなどから」当期純利益が増加したと記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「環境装置石油化学部門は「前年比34.1％減の2億9千9百万円」、工業炉部門は「前年比25.2％増の5億6千1百万円」と記載される一方、営業利益については原価が予算を上回ったと説明されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「不安定な国際情勢や円安」「燃料及び原材料の高止まり」「物価上昇による景気下ぶれリスク」などが記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「次期業績予想は「見込んでおります」とされ、将来記述について「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年4月1日～2024年3月31日」の対象期間と、売上高2,127百万円、営業利益127百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢や急激な円安等の影響によるエネルギー価格や原材料価格の高騰」などが記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の変更は「無」、セグメント区分は「前連結会計年度のセグメント区分から変更はありません」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「自動車関連企業からの複数の大型案件」「受注が低調に推移」と記載されていますが、受注高・受注残高の数値表はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には事業部門別の売上高・前年比は記載されていますが、店舗数、会員数、契約数、販売数量などの指標は記載されていません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「事業基盤の強化」「成長戦略を支える強固な経営基盤の構築」「環境・社会・ガバナンスを重視した経営」の3つの経営基本方針は記載されていますが、中期経営計画の進捗に関する記載はありません。」）