# 収益認識会計基準の適用｜ＰＩＬＬＡＲ（6490）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。国内販売では通常の期間であれば出荷時に収益を認識する代替的な取扱いを適用し、当四半期の損益および期首利益剰余金への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/6490/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「収益認識会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 第1四半期から適用した収益認識会計基準の会計方針を再確認している。当第2四半期累計期間の損益および期首利益剰余金への影響はない。 (https://komori.app/company/6490/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「収益認識会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 第1四半期から適用した収益認識会計基準の会計方針を継続している。当第3四半期累計期間の損益および利益剰余金の期首残高への影響はない。 (https://komori.app/company/6490/filing/2021-q3)
