# ＰＩＬＬＡＲ（6490） 2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6490/disclosure/20261109569770
種別: 決算
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/6490

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、半導体市場の回復などを背景に売上高・営業利益・純利益が前年同期を大幅に上回った。通期業績予想を上方修正し、未定だった中間配当を決定するとともに年間配当予想も増額した。

## 会社が挙げた理由

電子機器関連事業では半導体市場の急回復を背景に半導体製造装置向け製品の販売が好調となり、増収に伴う操業度の向上などで営業利益が増加した。産業機器関連事業ではメカニカルシールの販売が好調で、原材料価格・人件費の上昇がある一方、原価低減活動の成果により増益となった。通期予想の修正理由として、当第2四半期連結累計期間の業績が想定を上回って推移したこと及び足元の事業環境を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":41812,"unit":"百万円","yoy_pct":48.5}
- 営業利益: {"value":11766,"unit":"百万円","yoy_pct":109.9}
- 経常利益: {"value":11831,"unit":"百万円","yoy_pct":104.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":8140,"unit":"百万円","yoy_pct":101.1}
- １株当たり当期純利益: 356円03銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":75.2,"前期末":75.2}
- 総資産: {"value":116854,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":87907,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4518,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3212,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2021,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":25083,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":90000,"unit":"百万円","yoy_pct":51.3},"営業利益":{"value":23500,"unit":"百万円","yoy_pct":94.1},"経常利益":{"value":23500,"unit":"百万円","yoy_pct":81.5},"純利益":{"value":16400,"unit":"百万円","yoy_pct":83.4}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":90000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":23500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":23500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":16400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":287,"change":157,"change_rate":120.8,"unit":"円（株式分割考慮前）"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1798,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 2026年11月12日開催の取締役会で、2026年12月31日を基準日、2027年1月1日を効力発生日とする普通株式1株につき3株の株式分割と、発行可能株式総数を8000万株から2億4000万株へ変更する定款変更を決議した。
- 決算補足説明資料の有: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 25042406
- 期末自己株式数: 2174379
- 業績の増減要因: 半導体市場の急回復を背景とした半導体製造装置向け製品の販売好調、増収に伴う操業度の向上、メカニカルシールの販売好調、原価低減活動の成果。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は「41,812百万円」、通期予想は「90,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「11,766百万円」、通期予想は「23,500百万円」。売上高は「41,812百万円」、通期予想は「90,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は売上高48.5％増、営業利益109.9％増、経常利益104.8％増、親会社株主に帰属する中間純利益101.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「41,812百万円（前年同期比48.5％増）」、営業利益は「11,766百万円（前年同期比109.9％増）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「11,766百万円」、経常利益「11,831百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「8,140百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「23,500百万円（対前期増減率94.1％）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「前期の年間配当金合計は「130.00円」、株式分割を考慮しない今期年間配当は「287円00銭」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 11,831百万円」「税金等調整前中間純利益 11,831百万円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「電子機器関連145.6％増、産業機器関連5.3％増、その他2.9％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高は「41,812百万円」、営業利益は「11,766百万円」。前年同期は売上高「28,161百万円」、営業利益「5,605百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は「2027年3月期中間期75.2％」「2026年3月期75.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは45億18百万円（前年同期は66億91百万円）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体市場の急回復を背景に、半導体製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外ともに好調に推移しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「増収に伴う操業度の向上等」「原価低減活動の成果」などの説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「半導体市場の急回復」「原材料価格及び人件費の上昇」と、「販売が好調」「原価低減活動の成果」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年9月30日」、売上高「41,812百万円」、営業利益「11,766百万円」などと記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「主要国における政策動向や中国景気の減速、中東情勢をはじめとする地政学リスク、原材料価格及び金融資本市場の変動」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期は「2026年4月1日～2026年9月30日」、前年同期は「2025年4月1日～2025年9月30日」。また「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更」「2026年11月12日開催の取締役会において…決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）