# ＰＩＬＬＡＲ（6490） 2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6490/disclosure/20260806511393
種別: 決算
開示日: 2026-08-06
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/6490

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、半導体市場の回復などを背景に売上高と各利益が前年同期を大きく上回った。第1四半期の好調を受けて通期業績予想を修正し、年間配当予想を前期の130円から245円へ増額した。

## 会社が挙げた理由

電子機器関連事業では、半導体市場の回復を背景に半導体製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外で好調に推移し、増収に伴う操業度の向上等で営業利益が増加した。通期業績予想は、第1四半期の業績が当初の想定を上回って推移したこと及び足元の事業環境等を踏まえて修正した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":18304,"unit":"百万円","yoy_pct":35.6}
- 営業利益: {"value":4963,"unit":"百万円","yoy_pct":83.4}
- 経常利益: {"value":5371,"unit":"百万円","yoy_pct":94.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3673,"unit":"百万円","yoy_pct":85.8}
- １株当たり当期純利益: 160.69円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.1,"前期末":75.2}
- 総資産: {"value":109926,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":83704,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":83000,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":65.2},"経常利益":{"value":20400,"unit":"百万円","yoy_pct":57.6},"純利益":{"value":14000,"unit":"百万円","yoy_pct":56.6}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":245,"change":115,"change_rate":88.5,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":858,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"記載なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"開催":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 25042406
- 期末自己株式数: 2181192
- 業績の増減要因: 電子機器関連事業では、半導体市場の回復を背景に半導体製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外ともに好調に推移し、増収に伴う操業度の向上等により営業利益が増加した。産業機器関連事業では、製品構成の変化並びに原材料価格及び人件費の上昇等により営業利益が前年同期を下回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は18,304百万円、通期予想は83,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益は4,963百万円、通期予想は20,000百万円。売上高は18,304百万円、通期予想は83,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高183億4百万円（前年同期比35.6％増）、営業利益49億63百万円（前年同期比83.4％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比35.6％増、営業利益は前年同期比83.4％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,963百万円、経常利益5,371百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益3,673百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益20,000百万円、対前期増減率65.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は130.00円、2027年3月期予想は245.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益5,371百万円、税金等調整前四半期純利益5,371百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「電子機器関連事業は前年同期比112.4％増、産業機器関連事業は前年同期比18.7％減、その他部門は前年同期比5.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当四半期は売上高18,304百万円、営業利益4,963百万円。前年同期は売上高13,499百万円、営業利益2,705百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は76.1％（前連結会計年度末は75.2％）。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「半導体市場の回復を背景に、半導体製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外ともに好調に推移しました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「半導体市場の回復、製品構成の変化、原材料価格及び人件費の上昇等について記載されているが、各要因の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「企業の設備投資や製造業の生産活動、半導体市場、中国景気、地政学リスク、原材料価格及び人件費について記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「業績見通し等の将来に関する記述は、合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2027年3月期第1四半期（2026年4月1日～2026年6月30日）として、売上高18,304百万円、営業利益4,963百万円等を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「主要国における政策動向や中国景気の減速、中東情勢をはじめとする地政学リスク、原材料価格及び金融資本市場の変動等。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期第1四半期と2026年3月期第1四半期の売上高・利益および対前年同四半期増減率を掲載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、①以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有、決算説明会開催の有無：無」）