# ＰＩＬＬＡＲ（6490） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6490/disclosure/20260514532914
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/6490

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を上回った。2027年3月期は、売上高700億円、営業利益155億円を見込むほか、年間配当予想を188円としている。

## 会社が挙げた理由

産業機器関連事業では、石油プラント向け大口補修案件、原子力再稼働・定期修理案件、ケミカル市場の予備品需要、船舶市場の需要拡大などにより販売が増加した。電子機器関連事業では、生成AI関連を中心とした先端半導体向け投資や中国市場の需要拡大を背景に半導体・液晶製造装置向け製品の販売が増加し、免震事業の減収を補った。第4四半期以降、半導体市場の持ち直しと受注の急回復もあった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":59479,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6}
- 営業利益: {"value":12107,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 経常利益: {"value":12946,"unit":"百万円","yoy_pct":12.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":8941,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7}
- １株当たり当期純利益: 388.19円
- 売上高営業利益率: 20.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"75.2%","前期末":"75.3%"}
- 総資産: {"value":105629,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":79418,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15126,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5882,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5316,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":25531,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":70000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.7},"営業利益":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":28},"経常利益":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7},"純利益":{"value":10700,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":188,"change":58,"change_rate":44.6,"unit":"円","注記":"2027年3月期予想の第2四半期末及び期末の配当金は未定"}
- 配当性向: 40.2%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3404,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":809,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":47,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"退職給付制度改定損","value":723,"unit":"百万円"},{"項目":"工場建替関連費用","value":355,"unit":"百万円"},{"項目":"代理店契約解約損","value":62,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更は無（新規・除外の会社数及び社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":25042406,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2181018,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 産業機器関連事業では石油プラント向け製品、エネルギー市場、ケミカル市場、船舶市場向け製品の販売が増加した。電子機器関連事業では先端半導体向け投資や中国市場の需要拡大により半導体・液晶製造装置向け製品の販売が増加し、免震事業の減収をカバーした。第4四半期以降、半導体市場の持ち直しと受注の急回復があった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年3月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2026年3月期の連結業績」となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「1．2026年3月期の連結業績」と「3．2027年3月期の連結業績予想」が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「前期比2.6％増」、営業利益は「前期比6.8％増」、経常利益は「前期比12.8％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比7.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は59,479百万円（前期比2.6％増）、営業利益は12,107百万円（前期比6.8％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益12,107百万円、経常利益12,946百万円、親会社株主に帰属する当期純利益8,941百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期営業利益予想は15,500百万円（対前期増減率28.0％）、2026年3月期実績は12,107百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は130.00円、2027年3月期予想は188.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2027年3月期予想の「配当性向（連結）40.2％」が記載されているが、方針としての数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計856百万円、特別損失合計1,141百万円。特別利益には投資有価証券売却益809百万円、特別損失には退職給付制度改定損723百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「電子機器関連事業は売上高前期比0.8％増、営業利益2.9％増。産業機器関連事業は売上高6.2％増、営業利益20.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年3月期の売上高営業利益率は20.4％、2025年3月期は19.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年3月期75.2％、2025年3月期75.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期15,126百万円、前期14,184百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「先端半導体向け投資が引き続き好調」「中国市場は引き続き需要が拡大」「エネルギー市場において…需要が拡大」「これら用途向け製品の販売が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメントの売上高・営業利益には数値が示されている一方、要因説明は「需要が拡大」「販売が増加」などの定性的記載である。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「生成AI等の先端ノード分野における半導体需要の拡大」「車載向けなど…市場の回復が限定的」「原子力再稼働や定期修理案件の増加に伴う需要が拡大」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…となり」「実現できました」と記載し、見通しについて「需要拡大が期待されております」「安定的な需要が見込まれます」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年3月期の連結業績（2025年4月1日～2026年3月31日）」として売上高59,479百万円、営業利益12,107百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学的リスクやインフレ動向、金融政策」「中国景気の減速」「原材料価格の高騰」「金融資本市場の変動」などの記載がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表で2026年3月期と2025年3月期の売上高・利益について対前期増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「年度後半に受注が急回復しております」と記載されているが、受注高・受注残高の数値表はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には市場需要や販売増加の説明はあるが、店舗数、契約数、販売数量、稼働率などの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年を初年度とする3ヵ年中期経営計画『One2025』」「目標達成に向け各種施策を推進」「2026年度から2030年度の5年間を対象とする新たな中期経営計画『One2030』」。」）