# イーグル工業（6486） 2027年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6486/disclosure/20260806511821
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-06
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/6486

## 何が変わったか

2027年3月期の通期連結業績予想を上方修正し、売上高を1,880億円から2,000億円、営業利益を124億円から160億円などに引き上げた。半導体向け事業の好調などを反映したもので、配当予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

半導体業界向け事業で旺盛な需要を背景に販売が当初想定を上回って推移していること、その他の事業も概ね堅調に推移していること、売上高には為替換算による押し上げ効果があること。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":188000,"revised_forecast":200000,"change":12000,"change_rate":6.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":12400,"revised_forecast":16000,"change":3600,"change_rate":29,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":15800,"revised_forecast":20000,"change":4200,"change_rate":26.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":9500,"revised_forecast":12000,"change":2500,"change_rate":26.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":207.88,"revised_forecast":262.89,"change":"-","change_rate":"-","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年５月13日
- 前期実績: 売上高177,488百万円、営業利益13,468百万円、経常利益17,170百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,828百万円、１株当たり当期純利益216.75円
- 修正の理由: 半導体業界向け事業において、旺盛な需要を背景に販売が当初想定を上回って推移していることから、売上高及び利益は当初予想を上回る見込み。その他の事業も概ね堅調に推移し、売上高には為替換算による押し上げ効果があるため、連結業績は当初予想を上回る見込み。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損11百万円（特別損失合計11百万円）
- 配当予想の修正: 修正なし。中間配当は70円、期末配当は現時点では未定。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2027年３月期通期連結業績予想数値の修正（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各欄で、前回発表予想と今回修正予想が示されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高6.4％、営業利益29.0％、経常利益26.6％、親会社株主に帰属する当期純利益26.3％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％）」で、売上高6.4％に対し営業利益29.0％、経常利益26.6％、親会社株主に帰属する当期純利益26.3％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2027年３月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は29.0。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の「増減率（％）」は6.4。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「今回修正予想は営業利益16,000百万円、経常利益20,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益12,000百万円。前期実績はそれぞれ13,468百万円、17,170百万円、9,828百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は全て前回発表予想と今回修正予想が異なる。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　固定資産除却損　11」「特別損失合計　11」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体業界向け事業において、旺盛な需要を背景に販売が当初想定を上回って推移している」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「半導体業界向け事業において」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「旺盛な需要を背景に販売が当初想定を上回って推移」「その他の事業も概ね堅調に推移」「為替換算による押し上げ効果」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由では要因の説明がある一方、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「旺盛な需要を背景に」「為替換算による押し上げ効果」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由は「旺盛な需要」「概ね堅調」「為替換算による押し上げ効果」と説明されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「販売が当初想定を上回って推移している」「その他の事業も概ね堅調に推移している」「上回る見込み」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「半導体業界向け事業…販売が当初想定を上回って推移」「その他の事業も概ね堅調」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」「業績予想については、現在の当社組織を前提に算定しております」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「「2027年３月期　第１四半期」「2026年８月６日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2026年５月13日の『2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）』で公表しました連結業績予想」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2027年３月期通期連結業績予想数値の修正」「今回修正予想（Ｂ）」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「連結業績は当初予想を上回る見込み」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）