# イーグル工業（6486） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6486/disclosure/20260513528524
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/6486

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、2027年3月期の通期予想を新たに示した。2027年3月期は増収を見込む一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、地政学リスクの増大による世界経済の不透明感に加え、一部セグメントでのプロダクトミックスの影響により、2027年3月期は増収ながら全体では減益を見込むとしている。セグメント別には、内燃機関向け従来製品の減少、インド・アジアパシフィックを中心とする販売回復、生成AI関連半導体需要や新製品投入、新造船需要、航空機・宇宙関連需要などを挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":188000,"change":"not_disclosed","change_rate":"5.9%（前期比）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":12400,"change":"not_disclosed","change_rate":"△7.9%（前期比）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15800,"change":"not_disclosed","change_rate":"△8.0%（前期比）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9500,"change":"not_disclosed","change_rate":"△3.3%（前期比）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":207.88,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高177,488百万円、営業利益13,468百万円、経常利益17,170百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,828百万円、１株当たり当期純利益216.75円（2026年３月期）
- 修正の理由: 地政学リスクが増大して世界経済の不透明感が増しているなか、増収基調が続くものの、一部セグメントでのプロダクトミックスの影響により全体では減益を見込む。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損133百万円、減損損失335百万円、特別損失合計468百万円（2026年３月期）
- 配当予想の修正: 2027年３月期の中間配当は70円、期末配当は2026年10月１日付の経営統合予定を理由に現時点では未定
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」および「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2027年3月期通期予想は、売上高188,000百万円、営業利益12,400百万円、経常利益15,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,500百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は営業利益58.6％増、経常利益42.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益101.5％増。2027年3月期予想は売上高5.9％増、営業利益7.9％減、経常利益8.0％減、同純利益3.3％減」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高1,880億円（前期比5.9％増）、営業利益124億円（前期比7.9％減）、経常利益158億円（前期比8.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益95億円（前期比3.3％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「経常利益「15,800百万円（前期比8.0％減）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「188,000百万円（前期比5.9％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益12,400百万円対13,468百万円、経常利益15,800百万円対17,170百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,500百万円対9,828百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想としましては」として各予想値を記載」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失335百万円」「特別損失合計468百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「一部セグメントでのプロダクトミックスの影響により、全体では減益を見込んでおります」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自動車・建設機械業界向け事業」「半導体業界向け事業」「インド・アジアパシフィック」「生成ＡＩ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「地政学リスクが増大」「プロダクトミックスの影響」「内燃機関向け従来製品が減少」「新製品の市場投入」「新造船需要が続伸」「ロケットや衛星プロジェクトなど需要が拡大」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「プロダクトミックスの影響により、全体では減益を見込んでおります」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「地政学リスクが増大」「新製品の市場投入も見込んでおり」「経営資源の最適化や効率的な事業運営等によるシナジー創出」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「内燃機関向け従来製品が減少し、販売減となる見通し」「販売増となる見込み」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「増加が継続しております」「販売は回復する見込みです」「新造船需要が続伸することにより販売増となる見込みです」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「一部セグメントでのプロダクトミックスの影響により、全体では減益を見込んでおります」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2026年10月１日に予定するＮＯＫ株式会社との共同持株会社設立による経営統合」「業績予想については、現在の当社組織を前提に算定しております」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「事業体制の整備と、当社固有技術を活かした次世代製品の開発と事業化を進める」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2026年10月１日付でＮＯＫ株式会社と株式移転による共同持株会社設立により経営統合を行う予定」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月13日」、次期期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」として今回予想値を記載。前回予想の公表日は記載なし」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「全体では減益を見込んでおります」「販売増となる見込みです」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）