# ＫＶＫ（6484） 2022年３月期　決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6484/disclosure/20220624586780
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-06-24
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/6484

## 何が変わったか

2022年3月期は、住宅リフォーム需要やCM効果で売上高が増えた一方、原材料価格の高騰と円安による製造コスト増で営業利益・経常利益・純利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

売上高はCM効果や巣ごもりによる住宅リフォーム需要により、高付加価値商品の受注が堅調に推移した。利益面は、原材料価格の高騰継続や円安傾向による製造コスト増加により前年比減少となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年3月期
- 売上高: {"value":27960,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":2439,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.6}
- 経常利益: {"value":2440,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.7}
- 純利益: {"value":1689,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.1}
- 売上総利益率: {"率":"26.9%","前年同期比の増減ポイント":"-4.6ポイント（売上原価率は68.5%から73.1%へ上昇）"}
- 営業利益率: {"率":"8.7%","前年同期比の増減ポイント":"-3.2ポイント"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":30000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2520,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":2740,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":1960,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末":"営業拠点27拠点","期中の出退店数":"not_disclosed"}
- 従業員数: {"人数":1280,"単位":"人","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"2023年3月期計画":{"売上高":"300億円","営業利益率":"8.5%","ROE":"10%"},"実績との対比":"2022年3月期の売上高279億円で中計目標値を達成"}
- 財務目標: {"ROE":{"目標":"10%","実績":"7.5%"}}
- 年間配当: {"2022年3月期":{"1株当たり年間配当額":50,"単位":"円","中間":25,"期末":25},"2023年3月期予想":{"1株当たり年間配当額":50,"単位":"円","中間":25,"期末":25}}
- 配当性向: {"率":23.9,"単位":"%"}
- 自己株式取得: {"取得額":294,"単位":"百万円","株数":"not_disclosed","期間":"not_disclosed"}
- 設備投資額: {"value":335,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"リフォーム市場規模":"2030年に14兆円","2021年度新設住宅着工戸数":"86万戸"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 高機能商品のラインアップ拡充、本社工場の新工場棟建設、LNGサテライト設備・コージェネレーションシステムの導入、工場屋根への太陽光発電パネル設置、サステナビリティ委員会の立ち上げ

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想に対する進捗率の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「2022年3月期の当初予想と実績の数値表。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2022年3月期 第２四半期」の数値が記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」「最高益」などの記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「最終年度の2023年3月期の売上高を上方修正」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「連結営業利益増減要因分析」原価悪化△598、販売影響＋566、為替影響△494、販売費増△69（百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高騰継続や円安傾向による製造コスト増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「連結損益計算書」および「品目別売上高構成比（連結）」の記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「原価悪化△598百万円、販売費増△69百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益の減少額は595百万円で、要因別に金額を記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「想定為替レート 2023年3月期：19.4円/元」「研究開発費 2023年3月期（予定）：370百万円」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスクを金額で織り込んだ記載なし。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準の記載なし。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2022年3月期に売上高は279億円となり中計目標値達成」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「新工場の着工」「コージェネレーションシステムを導入」「太陽光発電パネルを設置」「サステナビリティ委員会の立ち上げ」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「海外売上前年比79.7％アップ、在庫回転日数29.7日、品目別売上高構成比、従業員数1,280人、営業拠点27拠点。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「海外売上前年比79.7％アップ」「シャワー付湯水混合水栓」構成比47.1％から55.2％、「在庫回転日数」27.7日から29.7日。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価と数量を組み合わせた指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 1,280人（2022/03期 連結）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2021年度新設住宅着工戸数86万戸」「既存住宅流通及びリフォームの市場規模14兆円へ（2030年）」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向（％）」および2022年3月期の配当性向23.9％。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式の取得 △294」百万円。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「2023年3月期計画の「ROE 10％」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2022年3月期設備投資額335百万円、2023年3月期研究開発費370百万円（予定）。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2022年3月期 決算説明資料」で、損益・計画・施策を図表と箇条書きで説明。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「冒頭に「会社概要」が1ページあり、その後に決算概要・中期計画・取り組みを掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2023年3月期（予想）」「来年度本格稼働を目指す」「実際の業績は当初の見通しとは異なる可能性」。」）