# ＴＨＫ（6481） 2026年12月期 第2四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6481/disclosure/20260805510207
種別: 決算
開示日: 2026-08-05
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/6481

## 何が変わったか

2026年中間期は、AI・半導体関連の設備投資拡大や円安、構造改革効果などにより、売上収益と営業利益が大幅に増加した。輸送機器事業の譲渡益も最終利益を押し上げた一方、年間配当予想は246円から195円に減額された。

## 会社が挙げた理由

AI需要に伴う半導体関連を中心とした設備投資の拡大などを背景に受注が好調に推移したこと、前年同期に比べて円安で推移したこと、売上収益の増加や構造改革の効果が挙げられている。一方、構造改革に伴う費用や米国関税の影響を受けたが、輸送機器事業の譲渡に伴う事業譲渡益16,436百万円が親会社所有者帰属中間利益を押し上げた。配当予想の修正理由として、DOE8％の配当方針が示されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":151067,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4}
- 営業利益: {"value":22483,"unit":"百万円","yoy_pct":268.9}
- 経常利益: {"value":22092,"unit":"百万円","yoy_pct":221.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":33744,"unit":"百万円","yoy_pct":805.3}
- １株当たり当期純利益: 301.18円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"57.4%","前期末":"55.3%"}
- 総資産: {"value":480597,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":275996,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":18868,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-23660,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3461,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":116924,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":310000,"unit":"百万円","yoy_pct":28.9},"営業利益":{"value":48000,"unit":"百万円","yoy_pct":232.5},"経常利益":{"value":47100,"unit":"百万円","yoy_pct":199.1},"純利益":{"value":54800,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":310000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":48000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":47100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":54800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":246,"revised_forecast":195,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 自己資本配当率（DOE）8％
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11713,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":{"社数":11,"社名":["THK RHYTHM AUTOMOTIVE CANADA LIMITED","THK RHYTHM AUTOMOTIVE MICHIGAN CORPORATION","THK RHYTHM MEXICANA, S.A. DE C.V.","他8社"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":119099803,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":7027254,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: AI需要に伴う半導体関連を中心とした設備投資の拡大などを背景とする受注の好調、円安、売上収益の増加、構造改革の効果。構造改革に伴う費用や米国関税の影響もあった。輸送機器事業の譲渡に伴う事業譲渡益16,436百万円が発生した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上収益は151,067百万円、通期予想は310,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「当中間期の売上収益は151,067百万円、営業利益は22,483百万円。通期予想は売上収益310,000百万円、営業利益48,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益32.4％増、営業利益268.9％増、親会社の所有者に帰属する中間利益805.3％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は前年同期比32.4％増、営業利益は前年同期比268.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益22,483百万円、税引前中間利益22,092百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益33,744百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想48,000百万円、対前期増減率232.5％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年12月期の年間配当金は246.00円、2026年12月期予想は195.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「自己資本配当率（DOE）8％を配当方針としております」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「輸送機器事業の譲渡完了に伴う…事業譲渡益が164億3千6百万円発生」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「米州のセグメント利益は前年同期比14.8％減、欧州は294百万円の損失。一方、日本、中国、その他は増益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上収益営業利益率は9.6ポイント上昇し、14.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「当中間期57.4％、2025年12月期55.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期18,868百万円、前年同期20,302百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「AI需要に伴う半導体関連を中心とした設備投資の拡大などを背景に受注が好調に推移」。「エレクトロニクス関連や工作機械を中心に需要が回復」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「営業利益は前年同期比16,388百万円増、事業譲渡益は16,436百万円、ネクストキャリア支援制度の費用は740百万円。一方、受注好調や円安は個別寄与額が示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中東情勢やウクライナをはじめとする地政学リスク」「インフレ」「米国の関税政策」を記載。自社施策として「構造改革」「選択と集中」「積極的な営業活動」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上収益は…1,510億6千7百万円となりました」「営業利益は…224億8千3百万円となりました」。一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年6月30日」。売上収益151,067百万円、営業利益22,483百万円などの数値を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢やウクライナをはじめとする地政学リスクの高まり、インフレの継続、及び米国の関税政策などの懸念材料」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「輸送機器事業を非継続事業に分類」「前年同中間連結会計期間についても同様に組替えて表示」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：有」「除外11社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）