# ＮＴＮ（6472） 2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6472/disclosure/20261026555872
種別: 決算
開示日: 2026-10-30
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6472

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比2.8％増、営業利益が35.0％増となり、最終利益も大きく改善しました。通期業績予想は修正され、売上高825,000百万円、営業利益33,000百万円などが示されています。

## 会社が挙げた理由

営業利益は、規模減の影響などがあったものの、売価転嫁や固定費の削減などにより増加しました。売上高は、アフターマーケット向け客先需要の回復や為替の影響などにより増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":413579,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}
- 営業利益: {"value":17371,"unit":"百万円","yoy_pct":35}
- 経常利益: {"value":12202,"unit":"百万円","yoy_pct":39.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5461,"unit":"百万円","yoy_pct":76.2}
- １株当たり当期純利益: 9.19円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":35.4,"前期末":33.8}
- 総資産: {"value":835795,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":310603,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":41911,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-17214,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-46431,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":109095,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":825000,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2},"営業利益":{"value":33000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"経常利益":{"value":21000,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.6},"純利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":16.5}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":825000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":33000,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":21000,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":15000,"unit":"百万円"}},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":11,"revised_forecast":13,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":19796,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失等に関する情報）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"有形固定資産売却益","value":701,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"事業再編損","value":2330,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式評価損","value":115,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社（重要な変更なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 597533017
- 期末自己株式数: 3005454
- 業績の増減要因: 売上高は、アフターマーケット向け客先需要の回復や為替の影響などにより増加。営業利益は、規模減の影響などがあったものの、売価転嫁や固定費の削減などにより増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は413,579百万円、通期予想は825,000百万円で、対象期間は2026年4月1日から2026年9月30日までの中間期です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の営業利益は17,371百万円、通期予想は33,000百万円。売上高は413,579百万円、通期予想は825,000百万円です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比2.8％増、営業利益は35.0％増、経常利益は39.8％増、親会社株主に帰属する中間純利益は76.2％増です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は413,579百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益は17,371百万円（同35.0％増）です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益17,371百万円、経常利益12,202百万円、親会社株主に帰属する中間純利益5,461百万円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益は33,000百万円、対前期増減率は6.3％です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は11.00円、2027年3月期予想は13.00円です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には四半期配当・期末配当・年間配当の金額のみが記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は有形固定資産売却益701百万円、特別損失は事業再編損2,330百万円および関係会社株式評価損115百万円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本のセグメント利益は前年同期比280.4％増、米州は38.1％減、欧州は854百万円の損失、アジア他は5.3％増です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「補足資料で、2026年3月期中間期の営業利益率は3.2％、2027年3月期中間期は4.2％と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期35.4％、2026年3月期33.8％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動の結果得られた資金は41,911百万円で、前年同期比13,045百万円、45.2％の増加です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売価転嫁や固定費の削減などにより、17,371百万円（前年同期比35.0％増）」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や固定費の削減などにより」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「世界経済は、一部の地域において弱さがみられるものの」とし、「事業構造改革の実行」や「売価転嫁や固定費の削減」にも言及しています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間連結会計期間の売上高は413,579百万円」と断定する一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年4月1日から2026年9月30日で、売上高413,579百万円、営業利益17,371百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢や自然災害の影響を注視する必要」があり、「中国経済は、緩やかに減速」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年4月1日から2026年9月30日の中間期について、前年同期比の増減率が各業績項目に記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および補足資料の業績項目に、受注高・受注残高の記載はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「補足資料に「国内8,152人」「海外12,463人」「合計20,615人」「棚卸資産回転率3.5回」などの記載があります。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年4月から開始した新中期経営計画『DRIVE NTN100』Finalで掲げた『事業構造の変革（Transformation）の加速』の継続とＮＴＮ再生の完了を目指し」と記載されています。」）