# ＮＴＮ（6472） 2026年3月期決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6472/disclosure/20260511521574
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 95
企業ページ: https://komori.app/company/6472

## 何が変わったか

2026年3月期は、円安や売価改善・費用削減などにより、売上高・営業利益が前期および公表予想を上回った。2027年3月期は、自動車向け需要の低迷で減収を見込む一方、構造改革や売価転嫁、コスト削減により営業増益を計画している。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、自動車向け需要が低迷したものの、アフターマーケット・産業機械向け需要の増加、円安、売価改善、費用削減、日本の税効果などが寄与した。2027年3月期は、米州・欧州を中心とする自動車向け需要の低迷で減収となる一方、構造改革効果、売価転嫁、コスト削減、構造改革費用の軽減、資産売却などにより利益増加を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期（2027年3月期業績見通しを併記）
- 売上高: {"value":8263,"unit":"億円","yoy_pct":0.1}
- 営業利益: {"value":310,"unit":"億円","yoy_pct":35.2}
- 経常利益: {"value":235,"unit":"億円","yoy_pct":123.8}
- 純利益: {"value":129,"unit":"億円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: 2026年3月期通期 3.8%、前年同期比 +1.0ポイント
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月: {"売上高":{"value":2230,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":117,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":95,"unit":"億円"},"純利益":{"value":92,"unit":"億円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8100,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":330,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":210,"unit":"億円"},"特別損益":{"value":60,"unit":"億円"},"純利益":{"value":150,"unit":"億円"},"ROE":{"value":5.2,"unit":"%"},"棚卸資産":{"value":2200,"unit":"億円"},"設備投資":{"value":360,"unit":"億円"},"フリー・キャッシュ・フロー":{"value":360,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 前期比、公表比ともに、増収増益
- セグメント別実績: {"軸受他":{"売上高":{"value":3489,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":123,"unit":"億円"},"売上高前年同期比_pct":2.4,"営業利益前年同期比_pct":-10.2},"CVJアクスル":{"売上高":{"value":4775,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":188,"unit":"億円"},"売上高前年同期比_pct":-1.5,"営業利益前年同期比_pct":102.2}}
- 増減要因の内訳: {"2026年3月期営業利益":{"原低":"+126億円","原高他":"-42億円","人件費":"-39億円","経費等":"+41億円","コスト影響":"-83億円","売価転嫁":"+62億円"},"2026年3月期売上高":{"為替":"+111億円","売価":"+58億円","関税転嫁":"+62億円","物量":"-223億円"},"2027年3月期営業利益":{"原低":"+97億円","原高他":"-49億円","人件費":"-34億円","経費等":"-20億円","売価転嫁":"+87億円","コスト影響":"-57億円"},"2027年3月期売上高":{"為替":"+2億円","売価":"+58億円","関税転嫁":"+87億円","物量":"-310億円"}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"1USD":150,"1EURO":175,"単位":"円"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"DRIVE NTN100 Final 構造改革効果":{"value":"約100億円/3年目","目標年度":"2026年度"},"2035年営業利益率":{"value":"10％超","目標年度":"2035年"},"アフターマーケット向け売上比率":{"value":"40％以上","目標年度":"2035年"}}
- 財務目標: {"ROE":"株主資本コストを常に上回るROEの達成と更なる向上（2035年の姿）","実績値":"2026年3月期 4.9%"}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":11,"単位":"円","中間":5.5,"期末":5.5,"2027年3月期予想":13}
- 配当性向: not_disclosed（DOE2.5％を下限、DRIVE NTN100 Final完遂後はDOE4％を目標）
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":325,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 日本における航空機用軸受専門工場の生産能力増強、中国における樹脂モールド絶縁軸受の量産体制構築、インドにおけるCVJ生産能力拡大とR&D機能強化、米州を中心とした生産再編の実施、外観検査用高速ユニットの開発・採用、移動型独立電源N3 エヌキューブの防災道の駅への設置、微細塗布装置のX-CELListへの名称変更、日本精工株式会社との共同持株会社設立による経営統合の基本合意

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「前期比、公表比ともに、増収増益」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「4Q実績」売上高2,230億円、営業利益117億円、経常利益95億円、親会社株主に帰属する当期純利益92億円」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減」および「売上高」の図に、為替、売価、関税転嫁、物量などの金額を記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「円安の影響に加え、売価改善および費用削減を進め、前期比で増益」「売価転嫁およびコスト削減を進め、前期比増益」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業形態別売上高・営業利益」に各事業形態の売上高、営業利益、営業利益率を記載」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人件費 △39億円」「経費等 +41億円」「原低 ＋126億円」「原高他 △42億円」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「2027年3月期売上高の物量「△310億円」、CVJアクスル「△245億円」、米州「△120億円」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「1USD 150.0円」「1EURO 175.0円」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「事業形態別売上高の中期経営計画と実績および見通しの比較」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「航空機用軸受…生産能力増強に着手」「樹脂モールド絶縁軸受…中国で量産体制構築に着手」「日本精工株式会社との共同持株会社設立」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「ROE、棚卸資産回転率、アフターマーケット売上高構成比率、新規代理店41社、約4,000型番超・約800型番など」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「アフターマーケット売上高構成比率 19.6％」「自動車向け需要が低迷」「米州、欧州は販売減少見込み」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「DOE2.5％を下限」「DOE4％を目標」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2026年3月期設備投資「325億円」、2027年3月期通期予想「360億円」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年3月期決算説明会資料」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「2ページ目以降の主要内容が「2026年3月期決算のポイント」「業績予想」「事業形態別業績」など」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年3月期の業績予想」「増益を計画」「実際の結果が…業績見通しとは異なる結果となりうる」」）