# ＮＴＮ（6472） 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6472/disclosure/20260511521289
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/6472

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を報告し、2027年3月期の通期予想として売上高8,100億円、営業利益330億円、経常利益210億円、親会社株主に帰属する当期純利益150億円を示した。次期の年間配当は13円を予定している。

## 会社が挙げた理由

当期は売価転嫁や変動費の削減により営業利益が増加し、円安による為替差損益の改善で経常利益が増加した。親会社株主に帰属する当期純利益は日本セグメントの税効果の影響などによる。次期については、中東情勢、米国の通商政策、物価上昇、世界的な金融引き締めなどを不確実性の高いリスクとして挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":810000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":33000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":21000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":25.23,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高826,344百万円、営業利益31,034百万円、経常利益23,484百万円、親会社株主に帰属する当期純利益12,871百万円、１株当たり当期純利益23.40円
- 修正の理由: 次期の見通しとして、世界経済の持ち直しが期待される一方、中東情勢、米国における通商政策の影響、物価上昇や世界的な金融引き締めなどの不確実性を重要なリスクとして挙げ、為替レートを1US$＝150円、1EURO＝175円と想定している。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失8,090百万円、関係会社株式売却損107百万円、事業再編損3,159百万円、特別損失合計11,357百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期は年間13円（中間配当6.5円、期末配当6.5円）を予定。配当予想の修正である旨の記載はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「2026年３月期の業績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想は売上高△2.0％、営業利益6.3％、経常利益△10.6％、親会社株主に帰属する当期純利益16.5％。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高8,100億円」「営業利益330億円」「経常利益210億円」「親会社株主に帰属する当期純利益は150億円」および各増減率。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高△2.0％に対し、営業利益6.3％、親会社株主に帰属する当期純利益16.5％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題および予想欄は「〔日本基準〕(連結)」で、別途「参考 個別業績の概要」を掲載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益6.3％、経常利益△10.6％、親会社株主に帰属する当期純利益16.5％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高「810,000百万円」「△2.0％」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「特別損失合計11,357百万円の内訳として、減損損失8,090百万円、関係会社株式売却損107百万円、事業再編損3,159百万円を記載。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「営業利益は売価転嫁や変動費の削減などにより31,034百万円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「日本セグメントの税効果の影響」「米国の通商政策」「日本」「米州」「欧州」「アジア他」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「売価転嫁や変動費の削減」「円安の影響で為替差損益が改善」「日本セグメントの税効果の影響」など。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「客先需要の低減」「円安の影響」「米国の通商政策」と、「売価転嫁や変動費の削減」「変動費や固定費の削減」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当期の売上高は826,344百万円」「営業利益は…31,034百万円(前連結会計年度比35.2％増)」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「事業構造改革の実行」「継続」と、当期の「減損損失8,090百万円」「事業再編損3,159百万円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益は「売価転嫁や変動費の削減」、経常利益は「円安の影響で為替差損益が改善」、純利益は「税効果の影響」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「将来の成長のために必要な研究開発や設備投資などの資金を確保」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「生産再編を中心とする事業構造改革の実行」と「生産再編や開発中止等」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年５月14日」、予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「2026年３月期は年間11.00円、2027年３月期予想は年間13.00円。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「持ち直しが継続することが期待されます」「重要なリスクとなる可能性があります」「…を見込んでおります」。」）