# 繰延税金資産の回収可能性と評価性引当額の増加｜大豊工業（6470）の変遷

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## 経過

- FY2018 顕在化 「繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するので、その見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。」 — 評価性引当額が前年度比316百万円増加し、米国子会社で340百万円を追加認識したと記載している。 (https://komori.app/company/6470/filing/2017-fy)
- FY2019 対処 「評価性引当額小計
△324百万円
△184百万円
△508百万円」 — 当年度の評価性引当額小計は508百万円で、前年度の520百万円から減少している。一方、米国子会社の繰越欠損金に係る評価性引当額324百万円など、回収可能性に関する記載は継続している。 (https://komori.app/company/6470/filing/2018-fy)
- FY2024 悪化 「評価性引当額が300百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社において、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が323百万円増加したこと、連結子会社である大豊精機株式会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が40百万円増加したことに伴うものであります。」 — 繰延税金資産は3,339百万円から2,369百万円へ減少し、評価性引当額は300百万円増加した。回収可能性に関するリスクの数値的な影響が拡大している。 (https://komori.app/company/6470/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「繰延税金資産
2,369
613」 — 繰延税金資産は前連結会計年度末の2,369百万円から当中間期末の613百万円へ減少している。また、法人税等調整額は前年同期の△67百万円から1,980百万円となっている。 (https://komori.app/company/6470/filing/2024-h1)
- FY2026 悪化 「評価性引当額が2,771百万円増加しております。この主な増加は、当社において固定資産減損損失に係る将来減算一時差異が増加したことに伴い、評価性引当額を追加計上したことによるものであります。」 — 固定資産減損の増加に伴い評価性引当額が2,771百万円増加し、繰延税金資産の回収可能性に関する負担が拡大している。 (https://komori.app/company/6470/filing/2025-fy)