# ホシザキ（6465） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6465/disclosure/20220209583995
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-09
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/6465

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回りました。2022年12月期は通期予想を新たに示し、売上高と営業利益は増加、経常利益と純利益は減少する見込みとしています。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は、米国を中心とする飲食店向け需要の回復や主力製品の販売好調などにより増収・増益となりました。一方、材料・部品不足、材料費高騰、人手不足などが供給面や収益面の制約となりました。2022年12月期については、継続する材料費高騰・供給制約、新型コロナウイルスの新変異種による影響などを前提としています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":290000,"change":"not_disclosed","change_rate":"5.7%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":26500,"change":"not_disclosed","change_rate":"6.3%","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":27200,"change":"not_disclosed","change_rate":"-12.7%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":18900,"change":"not_disclosed","change_rate":"-12.8%","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":130.48,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2021年12月期：売上高274,419百万円、営業利益24,931百万円、経常利益31,165百万円、親会社株主に帰属する当期純利益21,679百万円、１株当たり当期純利益299.35円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産廃棄損51百万円、その他3百万円、特別損失合計54百万円
- 配当予想の修正: 2022年12月期は中間配当60円、期末配当30円（株式分割後）を予定。株式分割前換算の年間配当金は120円で、実質的に10円の増配
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2021年12月期の連結業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」および「2022年12月期の連結業績予想（2022年１月１日～2022年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想：売上高290,000百万円、営業利益26,500百万円、経常利益27,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益18,900百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高5.7％増、営業利益6.3％増、経常利益△12.7％、親会社株主に帰属する当期純利益△12.8％」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「5.7」、経常利益「△12.7」、親会社株主に帰属する当期純利益「△12.8」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2021年12月期の連結業績」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「18,900百万円」「△12.8％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「通期売上高「290,000百万円」「5.7」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2021年12月期実績の経常利益31,165百万円・親会社株主に帰属する当期純利益21,679百万円に対し、2022年12月期予想はそれぞれ27,200百万円・18,900百万円」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「固定資産廃棄損51百万円、その他3百万円、特別損失合計54百万円」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主要セグメントである日本」「米国を中心とした経済活動回復」「製氷機・冷蔵庫等の主力製品」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「材料費高騰、サプライチェーンの混乱、人手不足」「飲食店等の需要拡大」「新変異種の出現」「米ドル110円、ユーロ130円」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「飲食店等の需要拡大」「材料や部品不足」「主力製品の拡販」「柔軟にコストコントロールを実施」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「ＩＭＦは2022年の世界経済成長率を…+4.4％」「米ドル110円、ユーロ130円と想定」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「継続する材料費高騰、供給制約などのリスク要因」「先行き不透明な状況が続いています」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「インドの工場建設等に伴う建設仮勘定の増加」「投資計画及び資本効率等を総合的に勘案」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2022年２月９日」、対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「株式分割前ベースでの年間配当金は１株当たり120円00銭となり、実質的に10円00銭の増配」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）