# 売上収益・営業利益・親会社帰属利益の前年同期比減少｜ツバキ・ナカシマ（6464）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6464/threads/dcb82b4bcdbc
企業ページ: https://komori.app/company/6464

## 経過

- FY2016-Q2 初出 「売上収益は前年同四半期比8.5％減の18,429百万円となりました。営業利益につきましては、前年同四半期比9.0%減の3,557百万円となり、円高による決算時円換算影響を差し引いた実質的な増減は5.4%減となっております。親会社の所有者に帰属する四半期利益は2,014百万円（前年同四半期比29.9%減）となりました。」 — 当第2四半期連結累計期間の主要業績は、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属利益のいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/6464/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 再掲 「要約四半期連結財務諸表における売上収益は前年同四半期比7.5％減の27,533百万円、営業利益は前年同四半期比6.9%減の5,299百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は3,057百万円（前年同四半期比19.8%減）となりました。」 — 第3四半期連結累計期間でも、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益はいずれも前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/6464/filing/2016-q2)
- FY2016 再定義 「当期の売上収益は前期比5.8%減の36,886百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は2.3％増）となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は過去最高であった昨年の4,476百万円を上回る4,632百万円（前期比3.5%増、円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は9.0%増）となりました。営業利益につきましては、前期比2.6%減の6,922百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は6.0％増）となりました。」 — 前年同期比で主要指標が一律減少していた四半期段階から、通期では売上収益と営業利益が減少する一方、親会社所有者帰属当期利益は過去最高を更新する構成に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 再定義 「当第1四半期連結累計期間の売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.6％増の10,065百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は16.1%増）となりました。利益面につきましては、親会社の所有者に帰属する当期利益は前年同四半期比6.5%増の1,025百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は11.3%増）となりました。営業利益につきましては、前年同四半期比4.8%増の1,705百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は11.0%増）となりました。」 — 前期通期の売上収益・営業利益減少、利益増加という構成から、第1四半期では売上収益、営業利益、親会社所有者帰属利益のすべてが前年同四半期比増加する構成に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 再定義 「売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.1％増の20,653百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は13.8%増）となりました。利益面につきましては、当第2四半期連結累計期間におきまして、NN, INC.（NASDAQ：NNBR）グループが営む精密ベアリング部品（Precision Bearing Components）事業買収に関する諸活動のため費用が発生しましたが、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比13.0%増の2,276百万円（一時費用及び円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は12.3％）となりました。営業利益につきましては、前年同四半期比2.7%減の3,460百万円（一時費用及び円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は11.3%増）となりました。」 — 第1四半期の主要指標が一律増加する構成から、第2四半期累計では売上収益と親会社帰属利益が増加する一方、営業利益は買収関連費用等により表示上減少する構成に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再定義 「当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比27.1％増の34,991百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は26.3%増、内旧PBC事業の売上収益は約1.5ヶ月分の4,088百万円）となりました。」 — PBC事業の取得により売上収益は大幅に増加した一方、買収・株式売出し等の一時費用により表示上の営業利益と親会社帰属利益は前年同期比で減少した。調整後営業利益は過去最高となっている。 (https://komori.app/company/6464/filing/2017-q3)
- FY2018-Q1 再定義 「この様な状況の中、企業努力を続け、当第1四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比93.6％増の19,490百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は91.4％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は8,634百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比70.9%増の2,914百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いたを除いた増減は70.5％増、うち旧PBC事業部の営業利益は925百万円）となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比79.1%増の1,836百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は78.2％増、うち旧PBC事業部の親会社の所有者に帰属する四半期利益は643百万円）となりました。」 — PBC事業を含む初の通期初四半期となり、売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益がいずれも前年同期比増加する一方、旧PBC事業部の寄与が明示された構成に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「売上収益は前年同四半期比88.4％増の38,901百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は86.2％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は16,989百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比55.9%増の5,394百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は62.4％増、うち旧PBC事業部の営業利益は1,499百万円）となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比54.4％増の3,513百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は61.1％増、うち旧PBC事業部の親会社の所有者に帰属する四半期利益は1,105百万円）となりました。」 — 第1四半期に続き、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がいずれも前年同期比増加する構成となっている。PBC事業部の寄与額は累計期間ベースで更新された。 (https://komori.app/company/6464/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「この様な状況の中、企業努力を続け、当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比63.5％増の57,202百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は60.2％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は24,687百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比89.4%増の7,817百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は93.5％増、うち旧PBC事業部の営業利益は2,065百万円）となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比141.7%増の5,441百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は147.1％増、うち旧PBC事業部の親会社の所有者に帰属する四半期利益は1,582百万円）となりました。」 — 前四半期に続き、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益のすべてが前年同期比で増加する構成となっている。PBC事業部の寄与額は累計期間ベースで更新された。 (https://komori.app/company/6464/filing/2018-q3)
- FY2018 再掲 「当期の売上収益は前期比40.5％増の74,832百万円、営業利益は前期比58.8%増の9,942百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比156.6%増の6,819百万円となりました。」 — 通期でも主要3指標が前期比で増加する構成が確認された。 (https://komori.app/company/6464/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 再定義 「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比6.7％減の18,183百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比13.6％減の2,393百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比5.3％減の1,645百万円となりました。」 — 2018年12月期には主要3指標が前期比で増加していたが、2019年第1四半期は売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がいずれも前年同期比減少する構成に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間の売上収益は比較的高い売上収益を記録した前年同四半期比8.7％減の35,519百万円となり、営業利益は前年同四半期比17.7%減の4,442百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比18.4%減の2,868百万円となりました。」 — 前四半期に続き、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がいずれも前年同期比で減少する構成となっている。 (https://komori.app/company/6464/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「この様な状況の中、当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比11.7％減の50,490百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比0.9%減の7,745百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比7.5%減の5,033百万円となりました。」 — 前四半期に続き、累計期間の売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がいずれも前年同期比で減少した。なお、第3四半期会計期間単独では営業利益3,303百万円、親会社所有者帰属四半期利益2,165百万円となり、前年同期比ではそれぞれ増加している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2019-q3)
- FY2020-Q1 悪化 「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比21.8％減の14,226百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は、前年同四半期比58.6％減の991百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比58.0％減の691百万円となりました。」 — 2019年第3四半期累計の減収減益からさらに減少幅が拡大し、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がそれぞれ21.8％減、58.6％減、58.0％減となった。 (https://komori.app/company/6464/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「当第2四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比32.4％減の24,018百万円となり、営業利益は前年同四半期比70.2％減の1,326百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比75.8％減の693百万円となりました。」 — 前年同期比の減収減益幅が第1四半期からさらに拡大し、累計の売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がそれぞれ32.4％減、70.2％減、75.8％減となった。 (https://komori.app/company/6464/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「このような状況の中、当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比27.2％減の36,743百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比72.6%減の2,121百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比78.7%減の1,071百万円となりました。」 — 前年同期比で減収減益が継続した。売上収益の減少幅は第2四半期累計の32.4％減から27.2％減へ縮小した一方、営業利益は72.6％減、親会社所有者帰属四半期利益は78.7％減となり、利益面の減少幅は拡大した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2020-q3)
- FY2020 悪化 「このような状況の中、当期の売上収益は前期比19.4％減の52,024百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前期比55.9%減の3,611百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比61.6％減の1,877百万円となりました。」 — 通期の主要指標は、売上収益19.4％減、営業利益55.9％減、親会社所有者帰属当期利益61.6％減となり、前年同期比の減収減益が通期で確認された。 (https://komori.app/company/6464/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 再定義 「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、前年同四半期比18.7％増の16,892百万円となり、営業利益は、前年同四半期比80.8％増の1,792百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同四半期比92.0％増の1,327百万円となりました。」 — 前期まで続いていた主要3指標の前年同期比減少から、2021年第1四半期は売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がすべて前年同期比増加する構成へ変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間の売上収益は、前年同四半期比44.6％増の34,738百万円となり、営業利益は前年同四半期比173.4％増の3,625百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比286.6％増の2,680百万円となりました。」 — 第1四半期に続き、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がすべて前年同期比で増加する構成が継続している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比39.3％増の51,199百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比153.6%増の5,379百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比212.9%増の3,352百万円となりました。」 — 第1・第2四半期に続き、売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がすべて前年同期比増加する構成が継続している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2021-q3)
- FY2021 再掲 「当期の売上収益は前期比30.6％増の67,926百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前期比61.1%増の5,816百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比89.4%増の3,554百万円となりました。」 — 第1四半期以降継続していた主要3指標の前年同期比増加が通期でも確認された。 (https://komori.app/company/6464/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再定義 「このような状況のなか、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、成長戦略であるセラミックボールの需要やアジア地域でのスチールボールの需要が継続して拡大したことが寄与し、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁等の取り組みと相俟って、前年同四半期比10.3％増の18,627百万円となりました。利益面につきましては、売上増に伴う利益増や、コスト改善の取り組みが効果を上げた一方で、世界的かつ急激なエネルギー・原材料価格高騰の影響を受け、営業利益は、前年同四半期比14.8％減の1,525百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同四半期比21.3％減の1,045百万円となりました。」 — 前期まで主要3指標が増加していた構成から、売上収益は増加する一方、営業利益と親会社帰属四半期利益は減少する構成へ変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再定義 「売上収益は、EVの生産が順調に増加、工作機械需要が堅調に推移したことが寄与し、併せて原材料等の高騰に対する価格転嫁ならびに急激かつ大幅な円安効果もあり、前年同四半期比10.1％増の38,258百万円となりました。利益では、売上高の増加およびコスト改善の効果が見られた一方で、当第２四半期において、欧州ローラービジネス構造改革に対する費用を計上したことにより、営業利益は前年同四半期比62.7％減の1,352百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比85.1％減の399百万円となりました。」 — 前四半期と同様に売上収益は増加した一方、欧州ローラービジネス構造改革費用の計上により営業利益と親会社所有者帰属四半期利益が減少する構成となり、増収減益の内容が明確化している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「利益では、売上高の増加およびコスト改善の効果が見られた一方で、第２四半期に計上した欧州ローラービジネス構造改革に対する費用、価格転嫁以上の原材料、光熱費等価格の上昇が利益を圧迫し、営業利益は前年同四半期比50.5%減の2,662百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比55.4%減の1,494百万円となりました。」 — 第2四半期に続き、売上収益は増加する一方、構造改革費用と原材料・光熱費等の上昇により営業利益および親会社所有者帰属四半期利益が減少する増収減益の構成が続いている。 (https://komori.app/company/6464/filing/2022-q3)
- FY2023-Q1 再掲 「このような状況下、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が世界的な自動車産業の低迷影響を受け伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や為替円安影響等あり、前年同四半期比5.8％増の19,702百万円となりました。利益面につきましては、コスト改善の効果が見られた一方で、エネルギー価格をはじめとしたあらゆるコストの上昇及び高止まりの影響や、売上の伸び悩み等により、営業利益は前年同四半期比1.1％減の1,509百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同四半期比37.3％減の655百万円であります。」 — 売上収益は増加した一方、営業利益と親会社所有者帰属四半期利益は前年同期比で減少し、増収減益の構成が継続している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再定義 「売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が自動車生産台数の回復の遅れや、世界的な工作機械受注の落ち込み、そして当社製品納入先の在庫調整などにより伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等あり、前年同四半期比3.4％増の39,565百万円となりました。利益面につきましては、為替影響を除いた売上の減少に伴う利益減や、当第2四半期においてオランダのスタンピング工場閉鎖に伴う費用12億円を計上しましたが、前年同期に計上した欧州ローラービジネスの構造改革に対する費用（23億円）がなくなったことから、営業利益は前年同四半期比40.3％増の1,896百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比128.2％増の911百万円となりました。」 — 2023年第1四半期の増収減益から、当第2四半期累計期間は増収増益へ構成が変化した。売上収益は3.4％増、営業利益は40.3％増、親会社所有者帰属四半期利益は128.2％増となったが、前年同期の構造改革費用がなくなった影響も含まれている。 (https://komori.app/company/6464/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再定義 「前年同四半期比1.3％増の59,189百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比4.3%増の2,776百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比20.2%減の1,192百万円となりました。」 — 第2四半期累計の増収増益から、当第3四半期累計では売上収益・営業利益が増加する一方、親会社所有者帰属四半期利益が減少する構成へ変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2023-q3)
- FY2023 再定義 「営業利益は前期から9,918百万円増加し、853百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する当期損失は前期から7,802百万円改善しましたが、1,287百万円の損失となりました。」 — 前期の大幅な営業損失から営業利益へ転じた一方、親会社所有者帰属当期損益はなお損失となった。主要指標の構成が、全面的な増益ではなく、営業損益の改善と最終損失の残存という形に変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 再定義 「当第1四半期連結累計期間の売上収益は、プレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が日本では一部メーカーの生産停止影響を受け減少したものの、為替円安影響等あり、前年同四半期比6.0％増の19,966百万円となりました。利益面につきましては、コスト改善の効果が見られた一方で、売上減少に伴う粗利益減や、原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇等により、営業利益は前年同四半期比3.8％減の1,507百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同四半期比38.4％増の906百万円であります。」 — 前年同期比で増収となる一方、営業利益は減少し、親会社所有者帰属四半期利益は増加した。前期の営業損益改善・最終損失縮小という構成から、増収減益・最終利益増加の構成へ変化している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 再定義 「前年同中間期比6.9％増の40,304百万円となりました。利益面につきましては、売上減少や、棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇等はあったものの、前期に計上した工場閉鎖費用がなくなったことや、コスト改善の効果がみられたことにより、営業利益は前年同中間期比17.9％増の2,170百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同中間期比86.9％増の1,703百万円となりました。」 — FY2024-Q1の増収・営業減益・最終利益増加という構成から、当中間連結会計期間は継続事業ベースで増収増益となる構成へ変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2024-h1)
- FY2024 再定義 「当期の売上収益は、欧州経済の停滞、国内における一部自動車メーカーの減産や、一般産業機器、工作機械の需要回復の遅れ、米国テネシー州で発生したハリケーンの影響による一時的な生産停止等が影響し、円安による増加要因があったものの、前期比1.5％減の75,921百万円となりました。利益面につきましては、売上の減少や、在庫管理見直しに伴う棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ、輸送費・人件費・採用費用等の増加により、コスト改善活動を継続し効果はみられるものの、営業利益は前期比83.8％減の814百万円となりました。」 — 前期の営業利益5,018百万円から814百万円へ大幅に減少し、減収・大幅営業減益の構成へ変化した。一方、親会社所有者帰属当期利益は金融収益の増加により912百万円となった。 (https://komori.app/company/6464/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 悪化 「当中間連結会計期間の売上収益は、長引く自動車産業の低迷および価格競争等を起因とするマーケットシェアの下落により主に欧州で大きく減収となり、前年同中間期比10.5％減の36,055百万円となりました。利益面につきましては、2025年２月17日に公表した新中期経営計画の施策の１つである調達・生産コストの削減に取り組んでいるものの、売上の減少、競合他社との価格競争及び人件費等の上昇により、営業利益は前年同中間期比63.5％減の791百万円となりました。親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同中間期と比較して2,668百万円減少し、965百万円の損失となりました。」 — 前年同中間期の増収・営業増益から、当中間期は減収・営業減益となり、最終損益も965百万円の損失へ変化した。 (https://komori.app/company/6464/filing/2025-h1)
- 2026-03-03 悪化 「有形固定資産及びのれんの減損損失16,696百万円を計上したことにより、前期から23,150百万円減少し、22,336百万円の営業損失となりました。」 — 2025年度は大幅な営業損失となり、親会社所有者帰属当期利益も27,066百万円の損失となった。 (https://komori.app/company/6464/disclosure/20260302572549)
- FY2025 悪化 「当連結会計年度の売上収益は、長引く自動車産業の低迷及び価格競争等を起因とするマーケットシェアの下落により欧州地域での販売やグローバルでセラミックボール、ローラーの販売が前年を大きく下回り、前期比8.0%減の69,837百万円となりました。」 — 主要業績は売上収益が前期比8.0％減となり、営業損失22,336百万円、親会社所有者帰属当期損失27,214百万円となった。前年の減収・営業利益縮小から、通期の損失が大幅に拡大している。 (https://komori.app/company/6464/filing/2025-fy)
- 2026-05-13 前進 「2026年12月期第１四半期      17,784 △2.7     1,127 214.6          531        －      308        －      308        － 1,237        －」 — 売上収益は前年同期比2.7％減少した一方、営業利益は358百万円から1,127百万円へ増加し、税引前利益・四半期利益・親会社所有者帰属四半期利益はいずれも黒字となった。 (https://komori.app/company/6464/disclosure/20260513529868)
- 2026-05-13 悪化 「第1四半期の売上収益は前期比9.5％減収（為替影響除く）、営業利益は一過性要因（土地売却益10億円）を除いたベースでは、前期から減少」 — 報告上の営業利益は増加したが、為替影響と土地売却益を除くと売上収益・営業利益の基礎的な業績は前年同期から悪化した。 (https://komori.app/company/6464/disclosure/20260513530159)
- FY2026-H1 再定義 「このような状況のもと、当中間連結会計期間の売上収益は、為替相場の円安進行による押上げ効果があったものの、欧州地域における内燃車(ガソリン車・ディーゼル車)需要の回復の遅れに加え、米国において航空防衛市場向け需要の取り込みが想定より遅れたことなどにより、前年同中間期比2.2％増の36,862百万円となりました。利益面につきましては、上記構造改革の一環として2026年２月に米国の連結子会社 TN GEORGIA, INC.が所有する固定資産の一部を譲渡したことに伴い固定資産売却益1,050百万円をその他の収益に計上したことが寄与し、人件費や資源価格等の上昇による押下げ要因があったものの、営業利益は前年同中間期比66.7％増の1,320百万円となりました。親会社の所有者に帰属する中間損失は前年同中間期から841百万円改善しましたが、124百万円の損失となりました。」 — 前期中間期の減収・営業減益・最終損失から、当中間期は増収・営業増益・最終損失縮小へ構成が変化した。ただし、営業利益の増加には固定資産売却益1,050百万円が寄与しており、親会社所有者帰属損益はなお損失である。 (https://komori.app/company/6464/filing/2026-h1)
- 2026-08-10 再定義 「第２四半期（３カ月）の営業利益は構造改革費用の計上により、前年同期比55.4％の減益」 — 上期では増益となった一方、第2四半期単独ではアーウィン工場閉鎖費用と組織再編費用により減益となる、期間別に異なる業績構成が示された。 (https://komori.app/company/6464/disclosure/20260810516986)