# CASE・電動化の進展による内燃機関事業縮小｜ＴＰＲ（6463）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループが事業展開するピストンリング、シリンダライナ、焼結製品については、自動車用、その他内燃機関への供給が主であり、電動化、シェアリング等の進展により内燃機関搭載車等の自動車販売台数が減少した場合には、連結業績に大きな影響を与える可能性があります。」 — 急速なEV化への対応施策とは別に、電動化・シェアリングの進展による内燃機関搭載車減少を事業等のリスクとして初めて明示している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2019-fy)
- FY2022 悪化 「また、カーボンニュートラルの急速な進展に伴い、当社グループが主として関連する自動車業界においては、EV車の増加やCASE／MaaSと呼ばれる「100年に一度の大変革」が加速しております。」 — 電動化・CASE・MaaSの進展を、内燃機関事業に影響する構造変化として一段と強く表現している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2021-fy)
- FY2023 悪化 「自動車業界は、『100年一度の大変革』はさらに加速しており、EV車の増加、燃料の多様化、CASE/Maasの進展などの変革への対応が求められております。」 — 電動化・CASE・MaaSによる内燃機関事業の構造変化がさらに加速していると説明している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2022-fy)
- FY2025 再定義 「一方急速なEV化に鈍化傾向がみられるものの中長期的にはEV化が進むことを想定し、フロンティア分野への取組みを更に加速させるべく、分散していたＴＰＲグループの技術を集約させたフロンティア・イノベーションセンター（FIC）を首都圏に開設しました。」 — 電動化による内燃機関事業縮小リスクについて、足元ではEV化に鈍化傾向がある一方、中長期的な進展を前提にフロンティア分野へ技術・開発資源を移す整理へ変化している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2024-fy)