# 急速な円高による為替換算・収益への影響｜ＴＰＲ（6463）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「また加速する円高に伴う原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」 — 円高による為替換算の影響が欧州・アジア等の売上に表れ、全体業績にも影響したと記載されている。 (https://komori.app/company/6463/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「また傾倒する円高に伴う原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」 — 円高による為替換算やコスト面への影響を引き続き不安材料として記載している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「また傾倒する円高、原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」 — 円高ならびに原油価格・エネルギーコスト上昇によるコスト面の懸念を再掲している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「アジア市場では、中国での円高の影響を受けたものの車両生産の増加により、」 — 円高の影響が中国市場に残ることを記載しているが、車両生産の増加が業績に寄与したとしている。 (https://komori.app/company/6463/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「アジア市場では、中国での円高の影響を受けたものの車両生産の増加により、」 — 中国市場で円高の影響が残ることを記載しているが、車両生産の増加が業績に寄与したとしている。 (https://komori.app/company/6463/filing/2017-q2)
- FY2018 再掲 「当社グループは、世界各国で自動車関連部品をはじめとした事業を展開しており、多通貨取引が発生します。外貨建て商取引及び投資活動等は、為替変動が起きた場合には、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」 — 為替変動が多通貨取引、経営成績、財政状態に影響するリスクを年次報告でも再掲している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「外貨建て商取引及び投資活動等は、為替変動が起きた場合には、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。また、在外連結子会社及び持分法適用会社の財務諸表は、当社の連結財務諸表作成のために円換算しております。」 — 多通貨取引と在外事業の円換算による業績・財政状態への影響を年次報告でも再確認している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「現地生産を促進し先物為替予約取引等の利用も実施しておりますが、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローが影響を受ける可能性があります。」 — 為替リスクを再確認し、現地生産と先物為替予約取引を軽減策として記載している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2019-fy)
- FY2023-Q1 再定義 「当第１四半期連結累計期間を取り巻く経営環境は、国内は、個人消費は復調傾向を見せているものの、ウクライナ情勢の長期化や円安進行を受けての物価上昇の影響が強まり、景気の先行き不透明感が強まる展開となりました。」 — 従来の円高影響の記載から、円安進行に伴う物価上昇の影響が強まるという為替環境へ表現が変化している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間を取り巻く経営環境については、国内は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和されたものの、大幅な円安の進展やウクライナ問題の長期化に伴い、原材料・エネルギー価格の高騰に見舞われました。」 — 従来の円安・物価上昇リスクについて、大幅な円安の進展と原材料・エネルギー価格高騰が続く状況を再掲している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2022-q2)
- FY2023 再掲 「当連結会計年度における世界経済は、大幅な円安の進行とウクライナ情勢を端緒とした原材料・エネルギー価格の高騰が続き、インフレの加速、各国での金利上昇、中国でのゼロコロナ政策による消費行動の低迷など、景気減速の懸念が強まる展開となりました。」 — 円高リスクから円安進行に伴う物価・原材料・エネルギー価格上昇への影響という整理を維持している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 その他 「為替については、年末にかけて米国での利下げや日銀政策修正の観測が広がったことで、円安の流れに変化が生じました。」 — 従来の円安進行を前提とした記載に対し、米国の利下げ・日銀政策修正観測を背景に、年末にかけて円安の流れに変化が生じたと説明している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 その他 「売上高は日本の自動車生産台数が減少した影響を受けた一方、海外では自動車販売台数の増加に加え為替影響が追い風となり、前年同期比で増収となりました。」 — 従来の円安・為替変動リスクについて、当中間連結会計期間では海外売上の増収を後押しする要因として為替影響を記載している。 (https://komori.app/company/6463/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「主に人民元及び米ドルの円安効果とアジア市場好調が寄与した一方、日本での市況の変化に伴い一部製品の販売が伸び悩み、売上高は1,924億円となり、前年同期比で減収となりました。」 — 円安は引き続きアジアの売上・利益を押し上げる要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6463/filing/2024-fy)
- 2026-07-30 再掲 「2027年３月期の通期連結業績予想につきまして、アジアセグメントで市場全体が安定的に推移したため業績の上振れおよび同セグメントにおける円安効果を反映し、上記のとおり上方修正いたします。」 — アジアセグメントの業績予想上方修正の要因として、円安効果を明示している。 (https://komori.app/company/6463/disclosure/20260730503432)
