# TCFDに基づく気候変動リスク・機会分析と対応｜新晃工業（6458）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「当社グループは、TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)の提言へ賛同を表明しております。1.5℃/2℃シナリオと4℃シナリオに分けて気候変動によるリスクと機会を分析し、その対応とともに当社ホームページにてTCFD提言に基づく気候関連の情報開示を行っております。気候変動がもたらす機会への対応としては、主に温室効果ガス使用量の少ないセントラル空調方式やエネルギー効率の高いヒートポンプ空調方式の拡販を推進し、リスクへの対応としては、主に炭素税導入等による原材料価格上昇に対し各種生産性向上策を進めております。これらの対応が不十分な場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 気候変動について、1.5℃・2℃シナリオと4℃シナリオによるリスク・機会分析、TCFDに基づく開示、セントラル空調・ヒートポンプ空調の拡販、炭素税等による原材料価格上昇への生産性向上策を初めて独立したリスク記載として示している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当社グループは、TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)の提言へ賛同を表明しております。1.5℃/2℃シナリオと4℃シナリオに分けて気候変動によるリスクと機会を分析し、その対応とともに当社ホームページにてTCFD提言に基づく気候関連の情報開示を行っております。気候変動がもたらす機会への対応としては、主に温室効果ガス使用量の少ないセントラル空調方式やエネルギー効率の高いヒートポンプ空調方式の拡販を推進し、リスクへの対応としては、主に炭素税導入等による原材料価格上昇に対し各種生産性向上策を進めております。これらの対応が不十分な場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — TCFDへの賛同、複数シナリオによる分析、低温室効果ガス・高効率空調の拡販、炭素税等による原材料価格上昇への生産性向上策を継続している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当社グループは、TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)の提言へ賛同を表明しております。1.5℃/2℃シナリオと4℃シナリオに分けて気候変動によるリスクと機会を分析し、その対応とともに当社ホームページにてTCFD提言に基づく気候関連の情報開示を行っております。気候変動がもたらす機会への対応としては、主に温室効果ガス使用量の少ないセントラル空調方式やエネルギー効率の高いヒートポンプ空調方式の拡販を推進し、リスクへの対応としては、主に炭素税導入等による原材料価格上昇に対し各種生産性向上策を進めております。これらの対応が不十分な場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — TCFDへの賛同、複数シナリオによる分析、低温室効果ガス・高効率空調の拡販、生産性向上策を継続している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-q3)
- FY2023 その他 「炭素税導入等により原材料の調達コストが増加した際、コスト増につながる　営業利益へのインパクト　7.5億円減少　GHG排出規制/フロン利用に関する規制が強化され、「水」冷媒製品の需要増が見込まれる　営業利益へのインパクト　21億円増加」 — TCFD対応について、1.5℃／2℃シナリオと4℃シナリオの分析を行い、原材料コスト上昇リスクと水冷媒製品の需要増機会の営業利益影響を定量化している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「シナリオ分析に当たっては、脱炭素社会への移行を想定する1.5℃／2℃シナリオ及び経済活動を優先する4℃シナリオを採用し、２つのシナリオにおける重要なリスク及び機会を特定した上で、財務影響を定量的・定性的に分析し、それぞれの対応策を策定しました。」 — 1.5℃／2℃・4℃シナリオによる気候関連リスク・機会の特定、営業利益への影響の定量化、対応策の策定を継続している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「風水害の激甚化による事業停止リスク　気候変動により台風や洪水等の風水害リスクが上昇し、販売拠点が被災すると、営業活動が困難になりビジネス機会を逃す」 — 従来の気候変動シナリオ分析に、台風・洪水等の風水害による販売拠点の事業停止という物理リスクを明示的に追加している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2024-fy)