# 販売価格改定による原材料価格高騰への対応｜新晃工業（6458）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q2 初出 「販売価格の改定および納期管理強化などを最重要課題として対策を講じた」 — 原材料価格の上昇や部材調達難への対応として、販売価格の改定を最重要課題の具体的対策として初めて明示している。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 後退 「こうした情勢のもと、当社は原材料価格の高止まりと納期管理強化などを危急の問題として対策を講じたほか、」 — 原材料価格高止まりと納期管理強化を危急の問題として継続対応している。一方、前 filing で明示された販売価格の改定は本 filing では記載されておらず、対策の記載が納期管理等に置き換わっている。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「原材料価格高騰が長期化したものの販売価格の改定を進め、セグメント利益(営業利益)は6,018百万円(前連結会計年度比7.7％増)となりました。」 — 販売価格改定を実行し、原材料価格高騰が続くなか日本セグメント営業利益は前年同期比7.7％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「さらに販売価格の改定を進めたため、セグメント利益(営業利益)は904百万円(前年同四半期比122.8％増)となりました。」 — 販売価格改定を継続し、原材料価格高止まりへの対応のもと日本セグメント営業利益が前年同期比122.8％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「利益面におきましては、原材料価格高騰の影響を受けたものの価格改定並びに物量が増加した結果、セグメント利益(営業利益)は2,481百万円(前年同四半期比66.5％増)となりました。」 — 原材料価格高騰への対応として価格改定を進め、物量増加も相まって日本セグメント営業利益が前年同期比66.5％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「産業空調関連の機器販売が伸びたほか、高水準で推移する空調工事需要の獲得に努めた結果、売上高は44,426百万円(前連結会計年度比15.0％増)となりました。利益面におきましては、増収並びに価格改定の寄与に加え、製品及びサービスの付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は8,448百万円(前連結会計年度比40.4％増)となりました。」 — 販売価格改定の効果が通期業績に現れ、原材料価格高騰への対応と製品・サービスの付加価値向上により日本セグメント営業利益が前年同期比40.4％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「利益面におきましては、増収ならびに前期に実施した価格改定の効果が続いたほか、生産平準化、製品およびサービスの付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は3,652百万円(前年同期比47.2％増)となりました。」 — 前期に実施した販売価格改定の効果が当中間期にも継続し、日本セグメント営業利益は前年同期比47.2％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「利益面におきましては、生産平準化による工場運営の効率化や、前期・当期に行った価格改定の効果が現れたほか、データセンターや空調設備工事などのターゲット市場において付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益（営業利益）は10,228百万円（前連結会計年度比21.1％増）となりました。」 — 価格改定の効果が通期業績に現れ、生産平準化・付加価値向上と合わせて日本セグメント営業利益が前年同期比21.1％増となった。 (https://komori.app/company/6458/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「利益面におきましては、価格改定の定着や製品・サービスの付加価値向上に取り組んだものの、人件費・物流費等の増加により、セグメント利益(営業利益)は3,530百万円(前年同期比3.3％減)となりました。」 — 価格改定の定着と製品・サービスの付加価値向上を継続しているが、人件費・物流費等の増加が利益を押し下げた。 (https://komori.app/company/6458/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 後退 「日本セグメントにおいては、当期にセントラル空調機器販売の物量減少に伴い収益性が低下したことを踏まえ、販売促進活動や案件管理を強化し、販売量増加・価格転嫁を通じて収益性を改善させてまいります。」 — 価格改定の定着を示す一方、機器販売の物量減少と収益性低下を受け、販売量増加・価格転嫁による改善が必要な状態を示している。 (https://komori.app/company/6458/disclosure/20260427511190)
- 2026-05-14 再掲 「販管費は依然として人件費や物流費などの増加が見込まれるが、引き続き価格転嫁によるコスト吸収に努める」 — 人件費・物流費等の増加に対し、価格転嫁によるコスト吸収を継続する方針を再掲している。 (https://komori.app/company/6458/disclosure/20260513529496)
- 2026-05-29 再掲 「販売量増加・価格転嫁を通じて収益性を改善させてまいります。」 — 機器販売量の減少を受け、販売促進、案件管理、価格転嫁による収益性改善方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6458/disclosure/20260528553141)
- 2026-08-06 再掲 「中計ターゲット市場攻略のための営業強化や販売価格へのコスト転嫁を継続し、収益性向上に取り組んでまいります。」 — 中計ターゲット市場への営業強化と販売価格へのコスト転嫁を継続する方針を示している。 (https://komori.app/company/6458/disclosure/20260717596041)
- 2026-08-06 再掲 「販売価格への転嫁や、海外生産拠点を含めたサプライチェーンの見直しなどの対応を進める。」 — 原材料の入手性悪化・価格上昇への対応として、価格転嫁とサプライチェーン見直しを継続している。 (https://komori.app/company/6458/disclosure/20260731504536)