# 持分法適用会社の計画未達による投資損失リスク｜グローリー（6457）の変遷

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## 経過

- FY2023 顕在化 「また、持分法適用会社となった投資先が事業計画を達成できない場合には、持分法による投資損失が発生し、業績に影響を与える可能性があります。」 — 持分法適用会社の計画未達による投資損失を新たなリスクとして明示している。当年度は持分法による投資損失2,978百万円を計上し、そのうち2社ののれん相当額に係る減損損失1,779百万円を含んでいる。 (https://komori.app/company/6457/filing/2022-fy)
- FY2025 顕在化 「持分法適用関連会社である１社について、取得時ののれん相当額について認識した減損損失2,132百万円が含まれております。」 — 持分法適用会社の計画・事業環境に関するリスクが、取得時ののれん相当額21億32百万円の減損損失として当年度も実際に発生した。 (https://komori.app/company/6457/filing/2024-fy)
- 2026-05-15 対処 「(参考) 持分法による投資損益         2026年３月期 475百万円 2025年３月期 △2,512百万円」 — 持分法による投資損益は前期の損失から当期の利益へ転じ、計画未達による投資損失の影響は前期から緩和している。 (https://komori.app/company/6457/disclosure/20260514534482)
- FY2026 対処 「持分法による投資損益（△は損失）　475」 — 前期に発生した持分法投資損失に対し、当年度は持分法による投資利益475百万円となった。 (https://komori.app/company/6457/filing/2025-fy)