# 新型コロナウイルス感染症対策本部による影響極小化｜グローリー（6457）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「なお、このような状況の下、当社では、2020年１月に設置した代表取締役社長を委員長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を中心に、情報の共有や影響の把握に努めるとともに、経営会議、取締役会等の主要会議体において対策の立案を進め、影響の極小化を図っております。」 — 2020年1月に対策本部を設置し、情報共有、影響把握、主要会議体での対策立案を行っている。 (https://komori.app/company/6457/filing/2019-fy)