# 自然災害・火災・停電等による事業中断｜モリタホールディングス（6455）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」 — 設備被害と修復費用を業績・財務への影響要因としている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2015-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「環境車輌事業は、豪雨災害や台風の影響により一部の出荷に遅れが生じたことから、売上高は4,846百万円（前年同四半期比0.3％減）となり、セグメント利益（営業利益）は252百万円（前年同四半期比13.4％増）となりました。」 — 豪雨災害及び台風による出荷遅延が実際に発生している。また、災害損失引当金繰入額19百万円を計上している。 (https://komori.app/company/6455/filing/2018-q2)
- FY2019 顕在化 「災害による損失　25」 — 当連結会計年度に災害による損失25百万円を計上しており、自然災害等による影響が実績として表れている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 顕在化 「災害による損失 168」 — 当第2四半期連結累計期間に災害による損失168百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「災害による損失 190」 — 当第３四半期連結累計期間に災害による損失190百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2019-q3)
- FY2020 顕在化 「災害による損失　195」 — 当連結会計年度に災害による損失195百万円を計上し、自然災害等による影響が実績として表れている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 顕在化 「災害復旧費用 18」 — 当第2四半期連結累計期間に災害復旧費用18百万円を計上しており、災害による影響が引き続き費用として表れている。 (https://komori.app/company/6455/filing/2020-q2)
- FY2021 再掲 「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害、火災、停電等による設備被害・事業中断リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/6455/filing/2020-fy)
- FY2024 再掲 「地震、台風等の自然災害、火災、停電等の事故災害、感染症の流行等が発生した場合、当社グループの設備等の損壊や国内外の経済活動の停滞等が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害、事故災害及び感染症による設備損壊・経済活動停滞のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/6455/filing/2023-fy)
- FY2026 再掲 「地震、台風等の自然災害、火災、停電等の事故災害、感染症の流行等が発生した場合、当社グループの設備等の損壊や国内外の経済活動の停滞等が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害、事故災害及び感染症の流行による設備損壊・経済活動停滞のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/6455/filing/2025-fy)