# 自然災害による生産停止・配送遅延｜サンデン（6444）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「製造拠点、営業拠点等が、地震等の自然災害によって多大な損害を受けた場合、生産活動の停止や配送の遅延等により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 製造・営業拠点の広範な展開に伴う事業継続上のリスクとしている。 (https://komori.app/company/6444/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 顕在化 「災害による損失
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55」 — 当第1四半期の特別損失として災害による損失55百万円を計上している。 (https://komori.app/company/6444/filing/2016-q1)
- FY2017 再掲 「当社グループの製造拠点、営業拠点等が、地震等の自然災害によって多大な損害を受けた場合、生産活動の停止や配送の遅延等により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害による生産停止・配送遅延のリスクを継続開示している。 (https://komori.app/company/6444/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「当社グループの製造拠点、営業拠点等が、地震等の自然災害によって多大な損害を受けた場合、生産活動の停止や配送の遅延等により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害による生産停止・配送遅延のリスクを継続開示している。 (https://komori.app/company/6444/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「当社グループの製造拠点、営業拠点等が、地震等の自然災害によって多大な損害を受けた場合、生産活動の停止や配送の遅延等により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害による生産停止・配送遅延のリスクを継続開示している。 (https://komori.app/company/6444/filing/2018-fy)
- FY2020 顕在化 「中国拠点が２月中旬まで操業を停止し、再開後も需要が回復しない状況となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症により中国拠点、欧州2拠点、アジア4拠点が操業停止となり、工場操業・顧客供給への影響が実際に発生した。 (https://komori.app/company/6444/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「３月に発生した欧州やアジアでの顧客及び当社生産拠点のシャットダウンが４月以降も続きました。その後、５月以降は順次生産を再開したものの販売・生産量は前年から大幅に減少することとなりました。」 — 新型コロナウイルス感染症により欧州・アジアの顧客および生産拠点の停止が実際に発生し、日本・米国でも一時帰休や部分操業停止が行われた。 (https://komori.app/company/6444/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 顕在化 「新型コロナウイルス感染症の当社への当第３四半期連結累計期間の影響としては、顧客及び当社生産拠点のシャットダウンが４月以降も続き、また日本や米国等の拠点でも需要の落ち込みに伴う一時帰休を行うなど、第１四半期連結会計期間は大幅な減収となりましたが、第２四半期連結会計期間以降は、各拠点の操業が再開し、需要も回復傾向に向かい、当第３四半期連結会計期間では想定以上の回復を見せたことで、直近の需要は前年水準まで戻ってきましたが、累計期間では前年水準に戻るには至らず、引き続き減収となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症による顧客・生産拠点のシャットダウンと一時帰休が実際に発生し、その後の操業再開と需要回復も記載されている。 (https://komori.app/company/6444/filing/2020-q3)
- FY2021 その他 「第２四半期連結会計期間以降は、各拠点の操業が再開し、需要も回復傾向に向かい、第３四半期および第４四半期連結会計期間では想定以上の回復を見せたことで、直近の需要は前年水準まで戻ってきました」 — 感染症による顧客・生産拠点のシャットダウンと一時帰休が発生した後、各拠点の操業再開と需要回復が進んだ。ただし通期では大幅な減収となっている。 (https://komori.app/company/6444/filing/2020-fy)
- FY2025 再掲 「当社グループは、不測の大規模地震・大雨・洪水・大雪等の自然災害や感染症の蔓延等による社員や事務所・生産設備に対する被害、製品輸送・倉庫保管中の事故や従業員出社率の大幅低下による操業停止等、不測の事態が発生するリスクを考えております。」 — 自然災害リスクの対象を感染症、輸送・倉庫事故、従業員出社率低下による操業停止まで具体化し、初動計画、安否確認、耐震対策、防災訓練等を継続している。 (https://komori.app/company/6444/filing/2025-fy)