# サンデン（6444） 2024年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6444/disclosure/20250211569191
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/6444

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が増加し、営業損失と親会社株主に帰属する当期純損失が前年より縮小しました。一方、2025年12月期については、売上高184,700百万円、営業損失6,000百万円などの通期見通しを示し、配当は無配としました。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期は、世界の自動車生産台数が前年同期と同水準で推移したことと円安の影響で売上高が増加しました。営業損益は円安や原価低減策で改善したものの、原材料価格の高騰や新規商権獲得に伴う研究開発費の増加が重しとなりました。2025年12月期は、欧州市場の景気減速や米国新政権の政策による車両減産リスクがある一方、米国・中国での新規商権の供給開始やインド市場の成長を見込んでいます。また、将来成長投資の強化により営業損失を見込み、持分法適用関連会社の投資利益などにより経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益を見込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":184700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-6000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-2600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-2.69,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高183,848百万円、営業利益△6,446百万円、経常利益△176百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△777百万円、１株当たり当期純利益△6円98銭
- 修正の理由: 欧州市場の景気減速や米国新政権の政策による車両減産等の不確実要素がある一方、米国・中国での新規商権の供給開始やインド市場の成長を踏まえた。営業利益は将来成長投資を強化するため、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は持分法適用関連会社の投資利益の計上等を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失398百万円、固定資産処分損130百万円、その他227百万円、特別損失合計756百万円
- 配当予想の修正: 2025年12月期は無配とする。2024年12月期も無配とする。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率欄はいずれも「－」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「2025年12月期の売上高184,700百万円、対前期増減率0.5％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年12月期実績「親会社株主に帰属する当期純利益△777百万円」、2025年12月期見通し「△300百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失398百万円」「固定資産処分損130百万円」「特別損失合計756百万円」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「欧州市場」「米国新政権」「米国や中国での新規商権」「インド市場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「欧州市場の景気減速」「米国新政権の政策影響」「米国や中国での新規商権の供給開始」「インド市場の成長」「将来成長投資」「持分法適用関連会社の投資利益」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「欧州市場の景気減速」「円安による為替影響」「新規商権の獲得による研究開発費用の増加」「将来成長投資を強化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「研究開発費用の増加（前年同期比14.4％増）」および「2025年12月期の連結業績予想」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「2025年12月期の配当につきましても、財務基盤と車両の電動化シフトの加速に対応するべく将来成長投資を継続するため」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「営業利益につきましては、更に将来成長投資を強化するため」および「経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、持分法適用関連会社の投資利益の計上等を見込み」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「更に将来成長投資を強化するため」および「将来成長投資を継続するため」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年２月14日」、対象予想期間「2025年１月１日～2025年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「184,700百万円といたします」および「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）