# サンデン（6444） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6444/disclosure/20240213534714
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/6444

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を報告し、2024年12月期の通期連結業績予想を新たに示した。2023年12月期と2024年12月期の配当はいずれも無配とした。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、自動車生産台数の増加や円安で売上高が増加した一方、原材料価格の高騰、新規商権の獲得に伴う費用、研究開発費、品質関連費用の引当金積み増しなどで営業損失が拡大した。2024年12月期は、市場の堅調さや新規商権の供給開始を見込む一方、サプライチェーンの不安定化や将来成長投資の強化を織り込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":180000,"change":"not_disclosed","change_rate":"0.4%（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-6800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-2800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-1600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-14.36,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高179,279百万円、営業損失△11,018百万円、経常損失△8,382百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△3,359百万円
- 修正の理由: 継続的な市場の堅調さの維持、新規商権の供給開始を見込む一方、物流の混乱に伴うサプライチェーンの不安定化による顧客の減産影響等を不確実要素として織り込み、車両の電動化に対応する将来成長投資を強化する。経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、持分法適用関連会社の投資利益の計上等を見込む。
- 特別損失の内容と金額: 2023年12月期に減損損失2,442百万円、固定資産処分損102百万円、その他265百万円を計上し、特別損失合計は2,811百万円。
- 配当予想の修正: 2024年12月期は無配（中間0.00円、期末0.00円、年間0.00円）。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想（2024年１月１日～2024年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2023年12月期は売上高179,279百万円、営業損失△11,018百万円、経常損失△8,382百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△3,359百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「営業損失は2022年12月期△5,729百万円から2023年12月期△11,018百万円に悪化。2024年12月期は営業損失△6,800百万円を見込む。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の売上高は「2.0％」、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は「－」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)」、見通しも「2024年12月期の連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率欄はいずれも「－」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「2023年12月期 179,279 2.0」、「通期 180,000 0.4」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は2023年12月期△11,018百万円に対し2024年12月期予想△6,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は△3,359百万円に対し△1,600百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失 2,442」、「特別損失合計 2,811」、「構造改革引当金戻入額 5,805」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高騰に加え、…研究開発費用の増加、過去設計に伴う品質関連費用の引当金積み増し等が重なり」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主力の欧州地域を中心に各地域において自動車生産台数が…増加」、「新規商権の供給開始」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料価格の高騰」「新規商権の獲得」「研究開発費用の増加」「品質関連費用の引当金積み増し」など。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「前年同期比37％増」「前年同期比22.8％増」「前年同期比128.9％増」とあるが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「為替相場が大きく円安」「原材料価格の高騰」「研究開発費用の増加」「将来成長投資を強化」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「前年同期比37％増」「前年同期比22.8％増」「前年同期比128.9％増」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「部品供給不足は継続しました」「継続的な市場の堅調さ維持」「将来成長投資を強化」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業損失について「原材料価格の高騰」「研究開発費用の増加」と説明し、経常利益等について「持分法適用関連会社の投資利益の計上等を見込み」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「更に将来成長投資を強化するため」「将来成長投資を継続することから」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「構造改革引当金の戻入益等もあり」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2024年２月14日」、対象期間は「2023年１月１日～2023年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）