# 鋼材・樹脂製品の価格変動リスク｜ヒーハイスト（6433）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「需給関係の動向等が原材料価格の上昇を引き起こし販売価格への転嫁がうまく進まない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・樹脂製品の仕入価格上昇と販売価格への転嫁困難をリスクとしている。 (https://komori.app/company/6433/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「需給関係の動向等が原材料価格の上昇を引き起こし販売価格への転嫁がうまく進まない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・樹脂製品の仕入価格上昇と販売価格への転嫁困難のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/6433/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「需給関係の動向等が原材料価格の上昇を引き起こし販売価格への転嫁がうまく進まない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・樹脂製品の仕入価格上昇と販売価格への転嫁困難のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/6433/filing/2017-fy)
- FY2020 対処 「材料の市場価格変動を踏まえた発注のコントロールにより価格上昇の影響を最小限に抑える取組み、一部の樹脂部品を内製化することに加え、外注加工費や人件費等の諸経費の削減活動を進めて安定した収益を確保する体制に努めております。」 — 原材料価格上昇・転嫁困難のリスクに対し、発注管理、樹脂部品の内製化、外注加工費・人件費削減を対応策として明示している。 (https://komori.app/company/6433/filing/2019-fy)
- FY2022 悪化 「また、原材料価格及び物流費の高騰の影響が見込まれますが、直動機器のスマート生産体制を確立させ、生産設備投資を継続し生産の増強を図り、効率的な生産を行い原価低減を推し進め、利益の確保に努める所存であります。」 — 原材料価格に加えて物流費の高騰も見込まれる影響として明示された。発注管理、内製化、外注加工費・人件費削減に加え、スマート生産と設備投資を対応策としている。 (https://komori.app/company/6433/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「売上高の減少、新規設備投資による減価償却費及び購入品等の製造原価の上昇により、営業損失7,974千円」 — 購入品等の製造原価上昇が営業損失の要因として実績に現れた。原材料・物流費の高騰に加え、調達・製造コスト上昇の影響が顕在化している。 (https://komori.app/company/6433/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「売上高の減少及び、原材料価格及び光熱費・物流費等の上昇により製造原価が増加した事で、営業損失8,013千円」 — 原材料価格の上昇に加え、光熱費・物流費の上昇も製造原価増加として顕在化し、営業損失8,013千円の要因となった。 (https://komori.app/company/6433/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「売上高の減少及び、原材料価格及び光熱費・物流費等の上昇により製造原価が増加した事で、営業損失570千円」 — 原材料価格に加え、光熱費・物流費等の上昇が製造原価増加として顕在化し、営業損失570千円の要因となった。 (https://komori.app/company/6433/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「当連結会計年度における売上総利益は477,903千円（前年同期比32.2％減）となり、前連結会計年度と比べて227,157千円減少いたしました。売上総利益率は前連結会計年度比5.9ポイント減少し、19.8％となりました。これは主に生産高の減少に加え、原材料価格の上昇と光熱費の高騰による製造原価の増加によります。」 — 原材料価格の上昇に加えて光熱費の高騰が製造原価を押し上げ、売上総利益率は25.7％から19.8％へ低下した。 (https://komori.app/company/6433/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「売上高の減少、設備投資による減価償却費の増加、原材料価格や物流費等の上昇により製造原価が増加したことで、営業損失64,339千円」 — 原材料価格・物流費等の上昇が製造原価増加として実績に現れ、営業損失の要因となった。 (https://komori.app/company/6433/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 悪化 「設備増強による減価償却費の増加、原材料価格や物流費等の上昇により製造原価が増加し、営業損失96,210千円（前年同四半期は、営業損失8,013千円）」 — 原材料価格・物流費等の上昇に加え、設備増強による減価償却費の増加が製造原価を押し上げ、営業損失が前年同期から拡大した。価格・コスト上昇の影響が続いている。 (https://komori.app/company/6433/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 悪化 「設備増強による減価償却費の増加、原材料価格や物流費等の高止まりによる製造原価の増加により、営業損失99,217千円（前年同四半期は、営業損失570千円）、経常損失95,492千円（前年同四半期は、営業利益9,748千円）」 — 原材料価格・物流費等の高止まりに加え、設備増強による減価償却費の増加が製造原価を押し上げ、営業損失・経常損失が前年同期から拡大した。 (https://komori.app/company/6433/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度における売上総利益は315,937千円（前年同期比33.9％減）となり、…売上総利益率は前連結会計年度比6.1ポイント減少し、13.7％となりました。これは主に生産高の減少に加え、原材料価格の上昇と光熱費の高騰による製造原価の増加によります。」 — 原材料価格の上昇、光熱費の高騰等による製造原価増加が続き、売上総利益率は19.8％から13.7％へ低下した。 (https://komori.app/company/6433/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「一方で、不安定な国際状況や、エネルギー価格や原材料価格の高止まりなど、不透明な状況が継続することが予想されます。」 — 原材料価格・エネルギー価格の高止まりを含むコスト上昇リスクを継続して認識し、低採算形番の見直しやコスト削減を対応策としている。 (https://komori.app/company/6433/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「一方で、東欧・中東地域の不安定な国際状況、米国の通商政策による世界景気への影響、中国経済の停滞、エネルギー価格や原材料価格の高止まりに加え、継続的な物価上昇や人件費の増加等、依然として景気の下振れリスクが続いております。」 — エネルギー価格・原材料価格の高止まりに加え、物価上昇や人件費増加を含むコスト上昇リスクを継続して認識している。 (https://komori.app/company/6433/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 悪化 「原材料価格や物流コストの増加により製造原価が上昇した」 — 原材料価格・物流コストの増加が製造原価上昇として業績に現れた。 (https://komori.app/company/6433/disclosure/20260515536395)
- 2026-08-07 再掲 「また、地政学リスクが長期化する中、原材料価格及び物流コストは高止まりの状況を維持しつつ、上昇基調が続いております。」 — 原材料価格・物流コストの高止まりおよび上昇基調を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6433/disclosure/20260807515045)
