# 収益認識に関する会計基準の将来適用｜オーイズミ（6428）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「収益認識に関する包括的な会計基準であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。ステップ1：顧客との契約を識別する。ステップ2：契約における履行義務を識別する。ステップ3：取引価格を算定する。ステップ4：契約における履行義務に取引価格を配分する。ステップ5：履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する。平成34年３月期の期首より適用予定であります。」 — 5段階の収益認識モデルを示し、平成34年3月期の期首からの適用予定と記載している。影響額は財務諸表作成時点で評価中とされた。 (https://komori.app/company/6428/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「ステップ1：顧客との契約を識別する。ステップ2：契約における履行義務を識別する。ステップ3：取引価格を算定する。ステップ4：契約における履行義務に取引価格を配分する。ステップ5：履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する。」 — 5段階の収益認識モデルと、2022年3月期の期首から適用予定であることを再確認している。 (https://komori.app/company/6428/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「ステップ1：顧客との契約を識別する。ステップ2：契約における履行義務を識別する。ステップ3：取引価格を算定する。ステップ4：契約における履行義務に取引価格を配分する。ステップ5：履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する。2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 5段階の収益認識モデルと2022年3月期首からの適用予定を再確認している。 (https://komori.app/company/6428/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を当第1四半期会計期間の期首から適用した。売上高・売上総利益への影響は軽微で、利益剰余金期首残高への影響はなかった。 (https://komori.app/company/6428/filing/2021-q1)