# マースグループホールディングス（6419） 2026年３月期  決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6419/disclosure/20260424510265
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/6419

## 何が変わったか

2026年3月期は、前年の新札対応特需がなくなった影響で、売上高・営業利益・最終利益が大幅に減少した。2027年3月期は、売上高と利益が小幅に回復する予想で、年間配当は150円を維持する。

## 会社が挙げた理由

アミューズメント関連事業では、前期に新札対応に伴う特需があり、その特需による設備投資需要が一巡したため減収減益となった。加えて、パチンコ業界の参加人口減少、人件費・光熱費上昇、遊技機の高機能化に伴う設備投資負担の増加など、厳しい市場環境が記載されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":32281,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.6}
- 営業利益: {"value":8795,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.7}
- 経常利益: {"value":9693,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6640,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.8}
- １株当たり当期純利益: 359.92円
- 売上高営業利益率: 27.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"91.0%","前期末":"89.9%"}
- 総資産: {"value":94262,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":85733,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7814,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2480,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2765,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":38963,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":33700,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"営業利益":{"value":8950,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8},"経常利益":{"value":9700,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1},"純利益":{"value":6700,"unit":"百万円","yoy_pct":0.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":195,"revised_forecast":150,"change":-45,"change_rate":-23.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 41.3%
- 株主還元方針: 配当性向30％を基準に、安定的な配当の継続と適正な利益配分を行う
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":587195,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":183027,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"役員退職慰労金","value":20910,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 22720000
- 期末自己株式数: 4271915
- 業績の増減要因: 前期は新札対応に伴う特需があり、特需による設備投資需要が一巡したことから、アミューズメント関連事業が減収減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年３月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2026年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前期比23.6％減」、営業利益は「同28.7％減」、経常利益は「同25.9％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「同23.8％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2026年3月期の売上高は32,281百万円（△23.6％）、営業利益は8,795百万円（△28.7％）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益8,795百万円、経常利益9,693百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,640百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「次期予想として「通期 売上高33,700百万円、営業利益8,950百万円」等が記載されているが、業績予想の修正有無を示す記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2027年3月期予想は「年間配当金150.00円」と記載されているが、配当予想の修正有無を示す記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は「8,795百万円」、2027年3月期通期予想は「8,950百万円（前期比1.8％増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年3月期の年間配当は「195.00円」、2027年3月期予想は「150.00円」。「2025年３月期における第２四半期末配当金には、創立50周年記念配当が50円含まれております」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「経営目標である配当性向30％を基準に安定的な配当の継続と適正な利益配分を行うことを基本方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「投資有価証券売却益183,027千円」、特別損失は「役員退職慰労金20,910千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失は「役員退職慰労金20,910千円」のみで、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はアミューズメント関連事業が「前期比28.9％減」、スマートソリューション関連事業が「同2.0％増」、ホテル・レストラン関連事業が「前期比16.4％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「27.2％」、2025年3月期「29.2％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「91.0％」、2025年3月期「89.9％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期「7,814百万円」、2025年3月期「10,651百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前期は新札対応に伴う特需があり、２期連続で過去最高業績となりましたが、特需による設備投資需要が一巡したことから減収減益となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「特需による設備投資需要が一巡したことから減収減益」と記載されているが、特需一巡による影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「人件費・光熱費の上昇」「資源・エネルギー価格の高騰」を記載し、自社施策として「トータルシステムでの提案・販売に注力」「ＤＸを推進」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結会計年度の業績は…を見込んでおります」。「将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」として、売上高32,281百万円、営業利益8,795百万円等を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の動向やウクライナ・中東情勢の影響による資源・エネルギー価格の高止まり、物価上昇等、先行き不透明な状況が続くものと見込まれます」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2026年3月期と2025年3月期を並べて「対前期増減率」を記載し、連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：有」。また、「原材料に係る評価方法は…当連結会計年度より、主に総平均法…に変更」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績表、セグメント実績および財務諸表には売上高・利益等の記載はあるが、受注高・受注残高の数値は示されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「導入（実稼働）店舗数は累計1,376店舗（市場シェア23.9％）」。「パチンコホール数…6,464店舗」「遊技機の総設置台数3,234,357台」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「業績概況、今後の見通しおよび利益配分方針には事業施策や配当方針の記載はあるが、中期経営計画の目標・進捗に関する記載は示されていない。」）