# 国内外投資家への迅速・積極的な情報提供｜ＳＡＮＫＹＯ（6417）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「今後も、ＩＲ活動を通じ株主・投資家を始めとするステークホルダーに対し、迅速かつ積極的な情報の提供に努めてまいります。」 — 法定開示に加え、ホームページ、マスコミ、アニュアルレポート、英文決算短信などを通じた情報開示を行っている。 (https://komori.app/company/6417/filing/2015-fy)
- FY2018 再掲 「今後も、ＩＲ活動を通じ株主・投資家をはじめとするステークホルダーに対し、迅速かつ積極的な情報の提供に努めてまいります。」 — IR活動を通じた国内外の株主・投資家への迅速かつ積極的な情報提供方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6417/filing/2017-fy)
- FY2019 後退 「また、保存された情報につきましては、適時開示に関する情報取扱責任者と連携を取り、必要に応じ速やかに情報開示を行うものとします。」 — 国内外の株主・投資家への迅速かつ積極的なIR活動という従来の表現は前面に出ず、適時開示を中心とする情報管理・開示体制の記載に範囲が狭まっている。 (https://komori.app/company/6417/filing/2018-fy)
- 2026-05-13 再定義 「ＩＲ・広報機能の強化」 — 情報提供方針の記載が、従来の国内外投資家への迅速・積極的な情報提供から、事業・財務戦略の理解促進、ESG・サステナビリティ情報の発信、ESGスコア改善へ重点を移している。canonical threadは変更しない。 (https://komori.app/company/6417/disclosure/20260512526540)
