# 修理等に要する費用の売上原価への表示変更｜ヤマダコーポレーション（6392）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「一部の連結子会社において、従来、販売費及び一般管理費に計上しておりました修理等に要する費用を、当第１四半期連結会計期間より売上原価に計上しております。」 — サービス部品の販売・修理等の比重上昇と原価管理体制の整備を背景に、修理等費用の表示区分を販売費及び一般管理費から売上原価へ変更した。営業利益等への影響はないと説明されている。 (https://komori.app/company/6392/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「一部の連結子会社において、従来、販売費及び一般管理費に計上しておりました修理等に要する費用を、第１四半期連結会計期間より売上原価に計上しております。この変更は、当該子会社の主事業であるサービス部品の販売、修理等の比重が高くなっており、今後もその傾向が強まると見込まれるため、売上原価を厳密に把握する必要性が出てきたことから、原価管理体制を整備したことによるものであります。」 — 修理等費用を販売費及び一般管理費から売上原価へ変更する表示方法が引き続き記載されている。比較情報では67,252千円を組み替えたが、営業利益等への影響はないとされた。 (https://komori.app/company/6392/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「一部の連結子会社において、従来、販売費及び一般管理費に計上しておりました修理等に要する費用を、第１四半期連結会計期間より売上原価に計上しております。この変更は、当該子会社の主事業であるサービス部品の販売、修理等の比重が高くなっており、今後もその傾向が強まると見込まれるため、売上原価を厳密に把握する必要性が出てきたことから、原価管理体制を整備したことによるものであります。」 — 修理等費用を販売費及び一般管理費から売上原価へ変更する表示方法が継続して記載されている。前年同期の組替額は101,971千円で、営業利益等への影響はないとされている。 (https://komori.app/company/6392/filing/2017-q3)