# 収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用｜ヤマダコーポレーション（6392）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」等は、平成34年３月期の期首から適用します。適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」 — 収益認識に関する新会計基準を平成34年3月期の期首から適用する予定とし、財務諸表への影響を評価中としている。 (https://komori.app/company/6392/filing/2017-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期の期首から適用予定とされていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。 (https://komori.app/company/6392/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は10,277千円、販売費及び一般管理費は4,893千円、営業利益は5,383千円、営業外費用は4,287千円それぞれ減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,096千円減少しております。また、利益剰余金の期首残高は1,319千円減少しております。」 — 第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第2四半期累計期間の売上高、営業利益、経常利益等への具体的な影響額が開示された。 (https://komori.app/company/6392/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は16,653千円、販売費及び一般管理費は8,366千円、営業利益は8,287千円、営業外費用は7,130千円それぞれ減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,156千円減少しております。また、利益剰余金の期首残高は1,319千円減少しております。」 — 第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計期間の売上高・営業利益・経常利益等への具体的な影響額が開示された。 (https://komori.app/company/6392/filing/2021-q3)
- FY2025 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第97期の期首から適用しており、第97期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」 — FY2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準が、FY2025の主要指標・収益認識にも継続して適用されている。 (https://komori.app/company/6392/filing/2024-fy)