# ヤマダコーポレーション（6392） 2027年３月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6392/disclosure/20261105565469
種別: 決算
開示日: 2026-11-09
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/6392

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、オートモティブ部門とインダストリアル部門の好調を背景に増収増益となった。通期の業績予想と配当予想は、直近公表値から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

オートモティブ部門の売上が国内を中心に全般的に好調に推移し、インダストリアル部門では主力製品のダイアフラムポンプの売上が海外を中心に好調に推移したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":8527,"unit":"百万円","yoy_pct":11}
- 営業利益: {"value":1368,"unit":"百万円","yoy_pct":12.5}
- 経常利益: {"value":1414,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1028,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- １株当たり当期純利益: 429.54円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.7,"前期末":85.7}
- 総資産: {"value":24564,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":19141,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1356532,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3840618,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2321717,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4483455,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"営業利益":{"value":2450,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.2},"経常利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1830,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":220,"revised_forecast":230,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":332037,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":523,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":96,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":104,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"記載なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 2,400,000株
- 期末自己株式数: 6,428株
- 業績の増減要因: オートモティブ部門は国内を中心に全般的に好調に推移し、インダストリアル部門では主力製品のダイアフラムポンプの売上が海外を中心に好調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は8,527百万円、通期予想は16,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は1,368百万円、通期予想は2,450百万円。売上高は中間期8,527百万円、通期予想16,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高11.0％増、営業利益12.5％増、経常利益11.9％増、親会社株主に帰属する中間純利益16.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高8,527百万円（11.0％増）、営業利益1,368百万円（12.5％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,368百万円、経常利益1,414百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,028百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,450百万円、対前期増減率△8.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は220.00円、2027年3月期予想は230.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益523千円、特別損失は固定資産処分損96千円と投資有価証券売却損104千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当中間期の特別損失は固定資産処分損96千円、投資有価証券売却損104千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「オランダの営業利益は前年同期比23.1％減、日本120.8％増、米国17.4％増、中国97.8％増、タイ31.5％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当中間期の売上高8,527百万円・営業利益1,368百万円、前年同期の売上高7,682百万円・営業利益1,216百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期76.7％、2026年3月期85.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期1,356,532千円、前年同期1,470,555千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「オートモティブ部門の売上は国内を中心に全般的に好調、ダイアフラムポンプの売上は海外を中心に好調に推移。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「オートモティブ部門1,878百万円、インダストリアル部門5,690百万円などの数値が示されている一方、要因は「好調な推移」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「中東情勢、エネルギー価格、欧州のエネルギーインフレ、中国の内需悪化、日本経済の回復について記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「業績見通しは「合理的であると判断する一定の前提」に基づき、「その達成を当社として約束する趣旨のものではない」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年4月1日から2026年9月30日、売上高8,527百万円、営業利益1,368百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「中東情勢の先行き、エネルギー価格の上昇、中国の不動産不況及び地方債務問題などの記載がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期は2026年4月1日〜2026年9月30日、前年同期は2025年4月1日〜2025年9月30日。連結範囲の重要な変更は無。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、それ以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当中間期における連結範囲の重要な変更：無。新規－社、除外－社。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：無、決算説明会開催の有無：無。」）