# トリニティ工業（6382） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6382/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-18
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6382
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YE9T.pdf

## 要点

提出会社は、2026年3月期（2025年4月1日〜2026年3月31日）の有価証券報告書（通常方式）を提出しています。内容としては、事業・財務の状況やガバナンス、サステナビリティ、人的資本、研究開発などの各章を当該期に基づいて記載しています。

## 事業

本報告書は、車両・設備部門を中心とする製造業グループとして、設備機器の製造・販売および自動車部品の製造・販売を主要事業として展開する企業グループの有価証券報告書（年次）である。提出会社はグループ全体で10社の連結子会社および4社の持分法適用関連会社を有し、トヨタ自動車株式会社を主要取引先・関連会社として関係を持つ。設備部門は前処理装置・電着塗装装置・塗装ブース・空調・乾燥炉・熱処理炉・塗装機・塗装システム等を主な製品としており、自動車部品部門はセンタークラスターパネル・コンソールパネル・ドアスイッチベース・ステアリングホイール・ロッカーモール等を主要製品としている。中期計画の達成に向け、デジタル技術の活用・環境配慮型技術の推進・生産性向上を通じた付加価値創出を目指す。

## 数字

- 研究開発費: 8億円
- 設備投資: 26億円
- フリーキャッシュフロー: 33億円
- 従業員数: 957人

## セグメント

- 設備部門 / 営業利益 4百万円
- 自動車部品部門 / 営業利益 1百万円

## 地域別

- 日本
- 中国
- アジア太平洋
- その他

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

提出日2026-06-18の年次報告書において、設備モニタリング等のデジタル活用と省エネ・CO2対応、次世代塗装技術の開発継続、新市場（自動車以外）向け販売拡大、および生産能力拡張の継続が再言及された。また、TTSCを軸とした技術協創・共創活動、環境コンサルティングの拡張、自動車部品部門の新加飾技術の研究開発が新たに具体化された。

- + Trinity Technical Solution Center活用
- + 環境コンサルティング拡張
- + 自動車部品新加飾技術の研究開発

### 外部エクスポージャー

提出書類（2026-06-18）で、原材料価格、為替、規制動向、自動車需要、気候変動・パンデミック・人口動態、主要顧客（トヨタ系）の影響が再言及された。あわせて、リース会計基準および後発事象に関する会計基準の適用開始時期（2028年3月期期首）が新たに具体的に記載されたため、関連する規制（会計基準）項目を新規追加した。

- + リース・後発事象会計基準適用

### 技術

提出書類（2026-06-18）では、既存の塗装技術テーマ（次世代塗装技術の中核）と、品質管理・環境管理・DX（デジタル活用）に言及があった。また「新加飾技術」「設備モニタリングシステム」「火災予防ソリューション」「環境配慮型省エネ技術」が明示され、新規エントリを追加した。

- + 新加飾技術
- + 設備モニタリングシステム
- + 火災予防ソリューション
- + 環境配慮型省エネ技術

### 資本配分

提出書類（2026-06-18）で、設備投資（自動車塗装設備・装置開発投資）と研究開発投資、株主還元（期末配当の予定を含む）、リース債務残高が更新・再記載された。あわせて、Trinity Technical Solution Center（TTSC）開所および自動車部品部門の新加飾技術の研究開発推進が新規に資本配分テーマとして追加された。

- + 自動車部品の新加飾技術研究
- + Trinity Technical Solution Center開所

### ケイパビリティ構築

本提出書類（2026-06-18）では、階層別教育を含む全社教育の記載および女性活躍推進の方針を再記載として追加追記した。加えて、TTSC開所、IoT・AI/設備モニタリング等のデジタル・技術開発、次世代塗装技術/新加飾技術、環境配慮型省エネ技術、環境コンサル拡張、ISO 9001/ISO 14001の認証運用、外国人留学生の採用強化、カムバック制度など新規の能力構築項目が明示されたため新規エントリを追加する。

- + TTSC技術協創拠点
- + IoT・AI設備モニタリング
- + 環境配慮型省エネ技術開発
- + 次世代塗装技術の新技術開発
- + 自動車部品 新加飾技術研究開発
- + 環境コンサル拡張
- + ISO 9001認証取得
- + 外国人留学生採用強化
- + カムバック制度導入

### 規制ポジショニング

2026年6月提出書類に基づき、既存のガバナンス・監査・ISO認証・法人税（グループ通算制度）関連エントリへ出現記録を追記した。また、2028年3月期期首からのリース会計基準および後発事象会計基準の適用予定、コンプライアンス委員会の四半期開催、CO2排出削減目標（Scope1+2 54%低減・実質ゼロ）および気候変動リスクのシナリオ分析が新たに登場した。

- + リース会計基準の適用（2028年期首）
- + 後発事象会計基準の適用（2028年期首）
- + コンプライアンス委員会の四半期開催
- + CO2排出削減目標（Scope1+2 54%低減・実質ゼロ）
- + 気候変動リスクのシナリオ分析（2℃・4℃）

## 会社自身の言葉

### 技術・拠点・製品（設備や塗装等）に関する記載

- 「2025年10月 Trinity Technical Solution Centerを開所（本社隣接）」 — TTSC（Trinity Technical Solution Center）を開所したこと
- 「次世代塗装技術の核となる新技術の開発を継続」 — 次世代塗装技術の核となる新技術開発を継続すること
- 「本社（愛知県豊田市柿本町）」 — 本社所在地（愛知県豊田市柿本町）
- 「豊田工場（愛知県豊田市桂野町）」 — 豊田工場の所在地（愛知県豊田市桂野町）
- 「国内外での環境対応機器の需要を取り込みつつ、建設機械分野など自動車以外の領域への販売拡大を推進」 — 自動車以外（建設機械分野など）への販売拡大を推進すること
- 「三好工場（愛知県みよし市）」 — 三好工場の所在地（愛知県みよし市）
- 「自動車部品部門の新加飾技術の研究開発を推進」 — 自動車部品部門の新加飾技術の研究開発を推進すること
- 「重要設備の新設・拡張計画は「計画なし」としている一方、TTSCおよび塗装設備の生産能力拡張の取り組みを継続」 — 重要設備の新設・拡張計画は「計画なし」だが、TTSCや塗装設備の生産能力拡張を継続すること
- 「Trinty Technical Solution Center（TTSC）を活用した技術協創・新価値創出」 — TTSCを活用した技術協創・新価値創出
- 「前処理装置」 — 前処理装置
- 「電着塗装装置」 — 電着塗装装置
- 「塗装ブース」 — 塗装ブース
- 「空調装置」 — 空調装置
- 「乾燥炉」 — 乾燥炉
- 「熱処理炉」 — 熱処理炉
- 「塗装機・塗装システム」 — 塗装機・塗装システム
- 「ステアリングホイール」 — ステアリングホイール
- 「ドアスイッチベース」 — ドアスイッチベース
- 「センタークラスターパネル」 — センタークラスターパネル
- 「コンソールパネル」 — コンソールパネル
- 「ロッカーモール」 — ロッカーモール

### 環境・サステナビリティ／気候変動（目標・認証・シナリオ分析）

- 「2030年度に Scope1＋2を19年度比54%低減、長期的にはCO2排出量実質ゼロを目指す」 — 2030年度にScope1＋2を2019年度比で54%低減し、長期的にCO2排出量実質ゼロを目指すこと
- 「ISO 14001認証取得（本社工場 2000年10月」 — ISO 14001認証取得（本社工場）
- 「ISO 14001認証取得（三好工場 2008年10月」 — ISO 14001認証取得（三好工場）
- 「ISO 9001認証取得（1999年7月）」 — ISO 9001認証取得
- 「ISO 9001、ISO 14001の取得・更新履歴を開示しており、現状の保有状況を示す」 — ISO 9001・ISO 14001の取得・更新履歴の開示（保有状況）
- 「IoT・AIを活用した設備モニタリング、環境配慮型省エネ技術の開発を推進」 — IoT・AI活用の設備モニタリング等、環境配慮型の省エネ技術の開発推進
- 「気候変動リスクに対するシナリオ分析を実施（移行リスク2℃未満、物理リスク4℃シナリオ） ほか」 — 気候変動リスクに対するシナリオ分析（移行リスク2℃未満、物理リスク4℃）の実施
- 「気候変動リスクに対するシナリオ分析を実施（移行リスク2℃未満、物理リスク4℃シナリオ）」 — 気候変動リスクのシナリオ分析（移行リスク2℃未満、物理リスク4℃）
- 「環境コンサルティングの取り組みを拡張など、社会課題解決型の取り組みを推進」 — 環境コンサルティングの拡張等、社会課題解決型の取り組み推進
- 「サステナビリティ方針は2022年6月に策定」 — サステナビリティ方針の策定（2022年6月）
- 「ISO 14001認証取得（本社工場 2000年10、三好工場 2008年10 ほか）」 — ISO 14001認証取得の履歴（本社工場・三好工場ほか）

### ガバナンス・人的資本（教育、コンプライアンス、健康、人材施策）

- 「コンプライアンス委員会を四半期毎に開催」 — コンプライアンス委員会を四半期毎に開催すること
- 「人材戦略の方針として、全社教育・階層別教育・専門教育・デジタル教育の推進、女性活躍推進、外国人留学生の採用強化、育児休業やカムバック制度の導入など」 — 人材戦略（全社教育・階層別教育・専門教育・デジタル教育、女性活躍推進、外国人留学生採用強化、育児休業やカムバック制度等）
- 「取締役会は原則月1回、10名の取締役のうち1名が社外取締役、監査役は3名（うち社外2名）、内部監査室を設置」 — 取締役会の運営（原則月1回、社外取締役・監査役の構成）および内部監査室設置
- 「会計監査人はEY新日本有限責任監査法人と契約」 — 会計監査人（EY新日本有限責任監査法人）との契約
- 「育児休業やカムバック制度の導入など」 — 育児休業やカムバック制度の導入などの施策
- 「外国人留学生の採用強化」 — 外国人留学生の採用強化

### 関係会社・市場環境・会計/資本施策・リスク（会計基準適用、株主還元等）

- 「会計基準の適用・変更に伴う対応（リース会計基準の適用開始時期）：2028年3月期の期首」 — リース会計基準等の適用開始時期（2028年3月期の期首）
- 「後発事象に関する会計基準の適用：2028年3月期の期首」 — 後発事象に関する会計基準の適用（2028年3月期の期首）
- 「研究開発投資額: 836 百万円 → 836,000,000円
- 重点分野: 環境・低コスト・高品質の追求、次世代技術の開発」 — 研究開発費の金額（836百万円）
- 「TRINITY COATING SYSTEMS LTD.（インド） 100.0%」 — TRINITY COATING SYSTEMS LTD.（インド）の持分比率（100.0%）
- 「得立鼎塗装設備（上海）有限公司（中国） 100.0%」 — 得立鼎塗装設備（上海）有限公司（中国）の持分比率（100.0%）
- 「設備投資総額: 2,603,957 千円 → 2,603,957,000円
  - 設備部門への投資: 1,218,608 千円 → 1,218,608,000円
  - 自動車部品部門への投資: 1,256,132 千円 → 1,256,132,000円」 — 設備投資総額とセグメント別内訳（設備部門・自動車部品部門）
- 「2026年6月23日開催予定の定時株主総会議案として、1株当たり41.00円、合計661,606千円（基準日2026-03-31、効力発生日2026-06-24）の予定」 — 定時株主総会議案として予定される1株当たり配当41円・合計661,606千円
- 「THAI TRINITY CO.,LTD.（タイ） 80.0%」 — THAI TRINITY CO.,LTD.（タイ）の持分比率（80.0%）
- 「トヨタ自動車株式会社 をはじめとする主要顧客・取引先・業界プレイヤーの動向が事業活動へ影響」 — 主要顧客・取引先・業界プレイヤーの動向が事業活動へ影響すること
- 「T&T VENTURE SDN.BHD.（マレーシア） 100.0%」 — T&T VENTURE SDN.BHD.（マレーシア）の持分比率（100.0%）
- 「PT.TRINITY ENGINEERING INDONESIA（インドネシア） 85.0%」 — PT.TRINITY ENGINEERING INDONESIA（インドネシア）の持分比率（85.0%）
- 「台湾得立鼎股份有限公司（台湾） 51.0%」 — 台湾得立鼎股份有限公司（台湾）の持分比率（51.0%）
- 「INDUSTRIAL TECH SERVICES, INC.（米国） 25.0%」 — INDUSTRIAL TECH SERVICES, INC.（米国）の持分比率（25.0%）
- 「樹脂材料、鉄鋼材料が原材料として主要コスト配分の要因」 — 原材料（樹脂材料、鉄鋼材料）が主要コスト要因となること
- 「重要な関連情報: グループ通算制度適用、関係会社との取引、関連会社の要約財務情報等」 — グループ通算制度の適用や、関係会社との取引、関連会社の要約財務情報などの記載
- 「MOSNIC 株式会社（埼玉県） 25.0%」 — MOSNIC株式会社（埼玉県）の持分比率（25.0%）
- 「リース債務（1年以内に返済予定のものを除く）: 期末 97,047千円、前期比
  - リース債務（1年以内に返済予定のもの）: 期末 77,279千円」 — リース債務（1年超・1年以内）の期末残高
- 「世界的なEV政策の見直し・地政学リスクの高まりによる事業環境の不確実性」 — 世界的なEV政策見直し・地政学リスク等による事業環境の不確実性
- 「原材料である樹脂材料・鉄鋼材料の国際市況変動リスク（材料価格上昇時の製品価格への転嫁・歩留り改善等で対応）」 — 原材料価格（樹脂材料・鉄鋼材料）の国際市況変動リスクと対応
- 「輸出入・環境・安全関連の規制動向を注視」 — 輸出入・環境・安全関連の規制動向への注視
- 「世界的な自動車需要の動向・景気循環の影響」 — 世界的な自動車需要や景気循環の影響
- 「海外拠点取引・外貨建取引の円換算影響」 — 海外拠点取引・外貨建取引に伴う円換算影響
- 「気候変動・パンデミック・人口動態等によるサプライチェーン・労働市場の影響」 — 気候変動・パンデミック・人口動態等がサプライチェーンや労働市場に与える影響