# トリニティ工業（6382） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6382/disclosure/20260424510558
種別: 決算
開示日: 2026-04-27
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/6382

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高と営業利益が減少した一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。2027年3月期は増収を見込むものの、営業利益・経常利益・純利益は減益予想で、年間配当も67円から61円に減る見込みです。

## 会社が挙げた理由

設備部門では塗装設備納入等が減少し、自動車部品部門では内装部品及び外装部品の生産・販売が減少しました。次期については、中東情勢、アメリカの政策動向、物価上昇などにより、自動車業界の先行きが極めて不透明としています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":38960,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.1}
- 営業利益: {"value":3190,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.7}
- 経常利益: {"value":3728,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2688,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- １株当たり当期純利益: 166.71円
- 売上高営業利益率: 8.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"78.5%","前期末":"75.8%"}
- 総資産: {"value":44119,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":35236,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5094,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1832,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1378,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":9992,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.3},"経常利益":{"value":2850,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.6},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1950,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":67,"revised_forecast":61,"change":-6,"change_rate":-9,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 50.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1329429,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 18220000
- 期末自己株式数: 2083246
- 業績の増減要因: 設備部門は塗装設備納入等の減少、自動車部品部門は内装部品及び外装部品の生産・販売の減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績欄も「2026年３月期の連結業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「△3.1」、営業利益「△1.7」、経常利益「5.9」、親会社株主に帰属する当期純利益「11.9」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高「38,960」「△3.1」、営業利益「3,190」「△1.7」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「3,190百万円」、経常利益「3,728百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「2,688百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益「3,190百万円」、2027年3月期通期営業利益予想「2,000百万円」「△37.3」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年３月期「67.00」、2027年３月期（予想）「61.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「利益配分方針は「配当による株主各位への利益還元を経営の最重要政策のひとつ」としている一方、方針の数値目標は記載されていません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益「3,728,773千円」、税金等調整前当期純利益「3,728,773千円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「設備部門は売上高「1.8％減」、営業利益「7.1％増」。自動車部品部門は売上高「7.0％減」、営業利益「18.8％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期「8.2％」、2025年３月期「8.1％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年３月期「78.5％」、2025年３月期「75.8％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年３月期「5,094百万円」、2025年３月期「△2,808百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「設備部門は「塗装設備納入等の減少」、自動車部品部門は「内装部品及び外装部品の生産・販売の減少」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「設備部門は売上高「5億3千1百万円（1.8％減）」、営業利益「2億7千7百万円（7.1％増）」、自動車部品部門は売上高「7億2千5百万円（7.0％減）」、営業利益「2億4千5百万円（18.8％減）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「アメリカの政策動向、金融資本市場の変動、物価上昇および中東情勢」、施策として「既受注プロジェクトの着実な遂行」「非自動車産業への販売拡大」「新製品の開発」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「先行きは極めて不透明な状況が見込まれます」「業績見通しにつきましては…予想しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」および「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」に数値を掲載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響、アメリカの政策動向、および物価上昇などにより、先行きは極めて不透明な状況が見込まれます」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「TRINITY VISION 2030実現に向け…中期経営計画(2026-2030)を本日…公表いたしました」「以下の成長戦略および財務資本戦略を両輪として推進」」）