# オリエンタルチエン工業（6380） ２０２４年３月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6380/disclosure/20240428579078
種別: 決算
開示日: 2024-05-09
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/6380

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・当期純利益が大幅な増益となった。次期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

増収による影響に加え、市場の多様なニーズへの対応、特殊品分野への営業活動の強化、コスト削減と工場の人的生産性向上に取り組んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":4082,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6}
- 営業利益: {"value":201,"unit":"百万円","yoy_pct":73.9}
- 経常利益: {"value":219,"unit":"百万円","yoy_pct":53.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: not_disclosed
- １株当たり当期純利益: 107.67円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":37.1,"前期末":36.7}
- 総資産: {"value":4666,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1732,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":321957,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-297489,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":82588,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":357181,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4183,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"営業利益":{"value":241,"unit":"百万円","yoy_pct":19.5},"経常利益":{"value":243,"unit":"百万円","yoy_pct":10.5},"純利益":{"value":157,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":30,"change":15,"change_rate":100,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 経営状況に応じた配当を基本とし、配当性向の維持向上、企業体質強化のための内部留保の充実等を勘案して決定する方針。数値目標の記載はない。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":202236,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":"－","unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産廃棄損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":4707,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 増収による影響。市場の多様なニーズへの対応、特殊品分野への営業活動の強化、コスト削減、工場の人的生産性向上に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「２０２４年３月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は4,082百万円（前期比4.6%増）」「営業利益201百万円(前期比73.9%増)、経常利益219百万円(前期比53.5%増)、当期純利益149百万円(前期比58.9%増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前期比4.6%増」、営業利益は「前期比73.9%増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益201百万円、経常利益219百万円、当期純利益149百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「営業利益241百万円（同19.5％増）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当期の期末配当金につきましては…１株当たり15円」「次期の配当につきましては…年間配当金30円を予定」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「配当性向の維持向上ならびに…内部留保の充実等を勘案して決定していくことを基本方針」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失合計4,707千円」「税引前当期純利益215,141千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）該当事項はありません。」（固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「チェーン事業は「営業利益は365百万円（前期比46.4％増）」、金属射出成形事業は「営業利益は27百万円（前期比45.7％減）」、不動産賃貸事業は「前期は営業損失12百万円」から23百万円の営業利益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前期の売上高3,904,680千円・営業利益116,121千円、当期の売上高4,082,510千円・営業利益201,973千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前期末の36.7％から、当期末は37.1％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「80,551千円」から「321,957千円」へ増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「増収による影響で」」「搬送機械業界・運搬機械業界や食品機械業界向けが大きく増加しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「増収による影響で」と説明され、個別要因については「大きく増加しました」「堅調に推移しました」などの記述にとどまる。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「資源価格等の高騰」「為替市場の円安の長期化」、自社施策について「特殊品分野への営業活動を強化」「コスト削減を継続」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」、見通しは「回復が期待されます」「業績見通しにつきましては…予想しております」「予想値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書の期間「自 2023年４月１日 至 2024年３月31日」および「売上高4,082百万円（前期比4.6%増）」などの数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢や中東地域をめぐる情勢」「原材料・燃料価格等の高騰」「為替市場の円安の長期化」「国内金利の上昇」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前期は「自 2022年４月１日 至 2023年３月31日」、当期は「自 2023年４月１日 至 2024年３月31日」と記載され、実績について前期比が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注拡大に向けての製品の差別化」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「セグメント情報は「売上高」「セグメント利益」「セグメント資産」等の財務数値を記載している。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当事業年度を初年度とする2026年3月期までの『第７次３か年中期経営計画』に基づき」と記載。」）