# 鋼材等原材料価格高騰｜椿本チエイン（6371）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6371/threads/dad6d0cbe3f9 企業ページ: https://komori.app/company/6371 ## 経過 - FY2016 初出 「鋼材等原材料価格の急激な高騰は、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 生産性向上・原価低減を進める一方、鋼材等の価格高騰を収益性リスクとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2015-fy) - FY2018-Q1 顕在化 「以上により、自動車部品の受注高は19,739百万円（前年同期比8.3％増）、売上高は19,719百万円（同7.0％増）となりましたが、鋼材価格の上昇や減価償却費の増加などにより営業利益は2,680百万円（同10.9％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が自動車部品事業の営業利益減少の要因として実績に現れ、原材料価格高騰リスクが顕在化した。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 顕在化 「以上により、自動車部品の受注高は38,551百万円（前年同期比6.1％増）、売上高は38,535百万円（同5.7％増）となりましたが、減価償却費の増加や鋼材価格の上昇などにより営業利益は5,161百万円（同11.3％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が減価償却費の増加とともに自動車部品事業の営業利益減少要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 顕在化 「自動車部品につきましては、日本国内や米国における自動車エンジン用タイミングドライブシステムの販売はやや減少しましたが、欧州、タイ、中国、韓国、メキシコの拠点において同商品の販売が好調であったことから、前年同期比で増収となりました。以上により、自動車部品の受注高は58,479百万円（前年同期比6.3％増）、売上高は58,511百万円（同6.6％増）となりましたが、減価償却費の増加や鋼材価格の上昇などにより営業利益は8,031百万円（同12.6％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が減価償却費の増加とともに、自動車部品事業の営業利益減少要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q3) - FY2018 顕在化 「損益につきましては、設備投資の増加に伴う減価償却費や工場立ち上げに係る費用の増加、鋼材価格の上昇などにより営業利益は20,694百万円（同4.4％減）」 — 鋼材価格の上昇が減価償却費等とともに通期営業利益の減少要因として実績に現れており、原材料価格高騰リスクが引き続き顕在化している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、当四半期報告書上、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-q1) - FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-q2) - FY2019 再掲 「当社グループは、生産性向上活動に注力し原価低減に努めておりますが、鋼材等原材料価格の急激な高騰は、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原価低減を進める一方、鋼材等原材料価格の高騰による収益性悪化リスクを継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q3) - FY2020 再掲 「鋼材等の主要な原材料価格が急激に高騰した場合には、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績や財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」 — 原価低減を進める一方、鋼材等の主要原材料価格高騰による収益性悪化リスクを継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-fy) - FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-q3) - FY2021 再掲 「生産性向上活動に注力し原価低減に努めると共に、調達先の複数化などに取り組んでおります」 — 鋼材等の主要原材料価格高騰による収益性悪化リスクを継続し、生産性向上・原価低減に加えて調達先の複数化を対策として記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 鋼材等原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 その他 「わが国においても、各種政策や海外経済の改善などにより景気は回復傾向であるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大による経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰など、先行き不透明な状況が続いております。」 — 原材料価格高騰リスクについて、事業環境上の先行き不透明要因として材料価格の高騰を明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 その他 「変異株を中心とした新型コロナウイルス感染再拡大に伴う経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰などにより、先行き不透明な状況が続きました。」 — 材料価格の高騰を、感染再拡大や半導体不足と並ぶ先行き不透明要因として継続して明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-q3) - FY2022 悪化 「当社グループが事業活動を行うために必要なエネルギー価格や、生産のために使用する鋼材等の素材（原材料）価格が急激に高騰した場合には、費用増加による収益性悪化を招き、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の鋼材等原材料価格リスクから、エネルギー価格を含む素材・原材料価格全般の高騰リスクへ対象を広げている。対策として生産性向上、原価低減、調達先の複数化を記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-fy) - FY2023-Q1 顕在化 「モビリティにつきましては、日本、欧州などの拠点における自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどの販売が減少しましたが、タイ、韓国の拠点において同商品の販売が増加したことや為替の円安影響などにより、前年同期比で増収となりました。以上により、モビリティの受注高は18,355百万円（前年同期比7.3％増）、売上高は18,105百万円（同5.9％増）となりましたが、エネルギーや素材価格の高騰などにより営業利益は1,506百万円（同30.3％減）となりました。」 — エネルギーや素材価格の高騰がモビリティ事業の営業利益を前年同期比30.3％減少させる要因として実績に現れ、原材料・エネルギー価格高騰リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 顕在化 「以上により、モビリティの受注高は36,823百万円（前年同期比13.2％増）、売上高は36,428百万円（同12.4％増）となりましたが、エネルギーや原材料価格の高騰などにより営業利益は2,375百万円（同34.9％減）となりました。」 — エネルギー・原材料価格の高騰がモビリティ事業の営業利益を前年同期比34.9％減少させる要因として実績に現れた。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 顕在化 「以上により、モビリティの受注高は57,290百万円（前年同期比19.3％増）、売上高は56,832百万円（同18.7％増）となりましたが、エネルギーや原材料価格の高騰などにより営業利益は4,531百万円（同10.1％減）となりました。」 — エネルギー・原材料価格の高騰がモビリティ事業の営業利益を前年同期比10.1％減少させる要因として実績に現れた。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q3) - FY2023 顕在化 「当社グループにおいても原材料価格高騰などの影響を受けましたが、チェーン事業の販売が好調であったことや円安などにより、当連結会計年度の受注高は257,727百万円（前期比10.8％増）、売上高は251,574百万円（同16.5％増）となりました。」 — 原材料価格高騰の影響を受けたことを通期業績の説明で明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-fy) - FY2024-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間（2023年４月１日～６月30日）における世界経済は、ロシア・ウクライナ情勢の長期化等による原材料・エネルギー価格の高騰、世界的なインフレに伴う金融引き締めなど不透明な状況が続きました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が事業環境上の実際の状況として継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 その他 「わが国経済についても、円安の進行による輸出の好調はあるものの、海外経済の停滞による外需の鈍化に加え、エネルギー価格や物価の上昇による個人消費の伸び悩みにより、景気の持ち直しは緩慢な動きとなりました。」 — エネルギー価格や物価の上昇が国内景気や個人消費の伸び悩みにつながる事業環境要因として継続して記載されている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 その他 「わが国経済についても、海外経済の停滞による外需の鈍化に加え、物価上昇による個人消費の伸び悩みや設備投資の低迷による内需減速により、景気の持ち直しは緩慢な動きとなりました。」 — 原材料・エネルギー価格高騰に関連する物価上昇が、個人消費の伸び悩みや内需減速につながる事業環境要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q3) - FY2025 再掲 「生産性向上活動に注力し原価低減に努めるとともに、調達先の複数化などに取り組んでおります。また、サプライヤー・顧客双方と交渉し、時勢に応じた仕入れ・販売価格の実現に努めております」 — エネルギー・素材価格高騰リスクを継続して認識し、生産性向上、調達先の複数化、サプライヤー・顧客との価格交渉を対策として明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2024-fy)