# グループ総合力によるビジネス拡大｜椿本チエイン（6371）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「グループ全体の成長を最重要課題とし、「事業グループ最適」から「つばきグループの総合力を発揮できる体制」へと変革する。事業グループ間でのシナジーを追求し、グループ総合力を発揮することにより、グループ企業価値の向上を図る。」 — 事業グループ単位の最適化から、グループ横断のシナジー重視へ転換する目標。 (https://komori.app/company/6371/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社グループは「中期経営計画2016」の重点課題である、市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大、収益力の強化への取り組みを引き続き推進してまいります。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社グループは「中期経営計画2016」の重点課題である、市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大、収益力の強化への取り組みを引き続き推進してまいります。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「当社は、経営環境の変化に機動的かつ柔軟に対応し、グループ経営の効率化を図るため、ツバキ山久チエインを完全子会社化することといたしました。平成29年２月７日に両社の間で締結した株式交換契約に基づき、平成29年４月１日を株式交換の効力発生日として本株式交換を実施いたします。ツバキ山久チエインの普通株式１株に対して、当社の普通株式1.796株を割当て交付します。」 — グループ経営の効率化を目的に、連結子会社ツバキ山久チエインの完全子会社化を決議し、株式交換契約を締結した。平成29年4月1日の実施予定日と株式交換比率も明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 前進 「当社は、精機事業のコア技術を強化し、グループ総合力の発揮によるグローバル成長力強化を図るため、当社の完全子会社である株式会社ツバキＥ＆Ｍを吸収合併することといたしました。」 — 精機事業のコア技術とグループ総合力を強化する具体策として、ツバキＥ＆Ｍの吸収合併を決議し、平成29年10月１日を実施予定日とした。また、前期に決定したツバキ山久チエインの完全子会社化は平成29年４月１日に実施済みである。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 達成 「この契約に基づき、当社は平成29年10月１日付で株式会社ツバキＥ＆Ｍを吸収合併いたしました。」 — 精機事業のコア技術とグループ総合力の強化を目的として前期から計画していた株式会社ツバキＥ＆Ｍの吸収合併が、平成29年10月１日付で完了した。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「また、当第３四半期連結会計期間において、株式会社ツバキＥ＆Ｍは、当社を存続会社とする吸収合併により消滅しております。」 — 株式会社ツバキＥ＆Ｍの吸収合併完了後のグループ再編状況を記載している。前四半期までに示された合併完了から新たな進展はない。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「当社グループは、引き続き大きな成長が見込まれる米国市場において、チェーン事業および自動車部品事業に加えマテハン事業をさらに拡大し、米国における総合機械メーカーを目指しております。この実現に向けて当社は、連結子会社であるU.S. TSUBAKI HOLDINGS, INC.を通じて、米国自動車業界などに優良な顧客基盤を有する搬送設備のインテグレーターであるCentral Conveyor Company, LLCの全持分を取得し、子会社化することといたしました。なお、同契約に基づき平成30年６月15日付で全持分を取得いたしました。」 — 米国でチェーン・自動車部品に加えてマテハンを拡大し総合機械メーカーを目指す施策として、Central Conveyor Company, LLCの全持分取得を2018年6月15日に完了した。取得価額は141百万米ドル、取得後持分比率は100％である。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社グループは、「中期経営計画2020」達成に向けて、市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、中期経営計画2020の下で引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-q1)
- FY2019-Q3 再掲 「当社グループは、「中期経営計画2020」達成に向けて、市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に引き続き取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、中期経営計画2020の継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「グループ全体の成長を最重要課題とし、「事業グループ最適」から「つばきグループの総合力を発揮できる体制」へと変革する。」 — 事業グループ間のシナジーを追求し、グループ総合力で企業価値向上を図る方針を中期経営計画2020の基本方針として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社グループは、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、引き続き持続的成長力強化の施策として掲げている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループは、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、持続的成長力強化の継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループは、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、持続的成長力強化の継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「グループ全体の成長を最重要課題とし、「事業グループ最適」から「つばきグループの総合力を発揮できる体制」へと変革する。」 — 事業グループ間のシナジーを追求し、グループ総合力で企業価値向上を図る方針を継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当社グループは、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、持続的成長力強化の継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当社グループは、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、持続的成長力強化の継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当社グループは、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めるとともに、「あるべき姿（グローバルトップ企業）」の実現に向けて、引き続き市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力を強化していきます。」 — グループ総合力を生かしたビジネス拡大を、感染拡大防止と併せた持続的成長力強化の継続施策としている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「当社グループは、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めるとともに、市場ニーズに徹底対応した商品開発やモノづくり、グループ総合力を生かしたビジネスの拡大に取り組み、持続的成長力および収益力を強化してまいります。」 — 市場対応、商品開発・モノづくり、グループ総合力による事業拡大を、持続的成長力および収益力の強化策として再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「当社グループは、「長期ビジョン2030」に掲げた「2030年のありたい姿」の実現、および2021年度よりスタートさせた「中期経営計画2025」の達成に向けて、社会課題の解決に貢献するとともに、既存事業での収益力強化と持続的成長につながる新事業開発に引き続き注力してまいります。」 — 既存事業と新事業を組み合わせたグループ全体の成長方針を継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当社グループは、「長期ビジョン2030」に掲げた「2030年のありたい姿」の実現、および2021年度よりスタートさせた「中期経営計画2025」の達成に向けて、社会課題の解決に貢献するとともに、既存事業での収益力強化と持続的成長につながる新事業開発に引き続き注力してまいります。」 — 既存事業と新事業を組み合わせたグループ全体の成長方針を継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「当第２四半期連結会計期間において、当社連結子会社であるU.S. TSUBAKI HOLDINGS, INC.がU.S. TSUBAKI MATERIAL HANDLING, LLCを設立したため、連結の範囲に含めております。」 — マテハン事業において、U.S. TSUBAKI MATERIAL HANDLING, LLCを新設し、連結範囲を拡張した。グループ事業基盤拡大の具体的な進展である。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「このような環境の下、当社グループは「長期ビジョン2030」に掲げた「2030年のありたい姿」の実現、および2021年度よりスタートさせた「中期経営計画2025」の達成に向け、既存事業での収益力強化と持続的成長につながる新事業開発、ESG経営の強化に注力しております。」 — 既存事業と新事業を組み合わせたグループ全体の成長方針を、ESG経営の強化とともに再確認している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q3)
- FY2025 前進 「両社の経営統合により、組織体制の最適化、情報集約による事業機会の拡大、各拠点における重複業務の集約化、最適な財務戦略等を実現することで、両社の総合力を結集し、グローバル市場における競争力強化を図ることにより、日本の産業を守り、ひいては世界の産業の発展にも貢献するとともに両社の企業価値の向上を目指します。」 — 大同工業との経営統合・株式交換契約を締結し、グループ総合力の結集、海外ビジネス拡大、クロスセル、新規事業・共同開発を具体的なシナジーとして示した。 (https://komori.app/company/6371/filing/2024-fy)
- 2026-05-13 前進 「また、2026年１月より大同工業株式会社を新たに連結子会社としたこともあり、当連結会計年度の受注高は3,006億６百万円（前期比9.9％増）、売上高は2,958億78百万円（同6.0％増）となりました。」 — 大同工業株式会社の新規連結により、グループ範囲の拡大が実績として示された。 (https://komori.app/company/6371/disclosure/20260512526502)
- 2026-05-29 前進 「こうした中、2026年度においては「中期経営計画2030」に則り、既存事業ではグローバル市場における一層の競争優位性の確立、収益構造・組織力の強化、ならびに大同工業株式会社との統合シナジーの早期の最大化に取り組んでまいります。」 — 大同工業との統合シナジーを、2026年度の具体的な経営課題として位置付けている。 (https://komori.app/company/6371/disclosure/20260528553774)
- FY2026 前進 「2026年１月より大同工業株式会社を新たに連結子会社としたこともあり、当連結会計年度の受注高は300,606百万円（前期比9.9％増）、売上高は295,878百万円（同6.0％増）となりました。」 — 大同工業との経営統合・株式交換が実施され、同社を新たに連結子会社化した結果、グループの事業規模と連結範囲が拡大した。 (https://komori.app/company/6371/filing/2025-fy)