# 鋼材等原材料価格の高騰｜椿本チエイン（6371）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「鋼材等原材料価格の急激な高騰は、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格上昇による調達価格と収益性への影響をリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2015-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「自動車部品の受注高は19,739百万円（前年同期比8.3％増）、売上高は19,719百万円（同7.0％増）となりましたが、鋼材価格の上昇や減価償却費の増加などにより営業利益は2,680百万円（同10.9％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が自動車部品セグメントの営業利益減少要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 顕在化 「自動車部品につきましては、日本国内における自動車エンジン用タイミングドライブシステムの販売は横ばいであったものの、欧州、タイ、中国、韓国などの拠点において同商品の販売が好調であったことから、前年同期比で増収となりました。以上により、自動車部品の受注高は38,551百万円（前年同期比6.1％増）、売上高は38,535百万円（同5.7％増）となりましたが、減価償却費の増加や鋼材価格の上昇などにより営業利益は5,161百万円（同11.3％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が、売上高が増加する中で自動車部品の営業利益が前年同期比11.3％減少した要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「自動車部品の受注高は58,479百万円（前年同期比6.3％増）、売上高は58,511百万円（同6.6％増）となりましたが、減価償却費の増加や鋼材価格の上昇などにより営業利益は8,031百万円（同12.6％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が、売上高が増加する中で自動車部品の営業利益が前年同期比12.6％減少した要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-q3)
- FY2018 顕在化 「損益につきましては、設備投資の増加に伴う減価償却費や工場立ち上げに係る費用の増加、鋼材価格の上昇などにより営業利益は20,694百万円（同4.4％減）、経常利益は21,743百万円（同1.2％減）となりました。」 — 鋼材価格の上昇が、設備投資・工場立ち上げ費用とともに通期の営業利益・経常利益の減少要因として現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「当社グループは、生産性向上活動に注力し原価低減に努めておりますが、鋼材等原材料価格の急激な高騰は、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格高騰のリスクと、生産性向上・原価低減による対応を継続して記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループは、生産性向上活動に注力し原価低減に努めておりますが、鋼材等の主要な原材料価格が急激に高騰した場合には、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績や財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格高騰のリスクと、生産性向上・原価低減による対応を継続して記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループが、生産のために使用する鋼材等の主要な原材料価格が急激に高騰した場合には、当社グループの調達価格上昇による収益性悪化を招き、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。対策　生産性向上活動に注力し原価低減に努めると共に、調達先の複数化などに取り組んでおります」 — 原材料価格高騰リスクを継続して記載し、生産性向上・原価低減に加えて調達先の複数化を対策として明示している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「わが国においても、各種政策や海外経済の改善などにより景気は回復傾向であるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大による経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰など、先行き不透明な状況が続いております。」 — 材料価格の高騰が、現在の事業環境における先行き不透明要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「わが国においても、各種政策や海外経済の改善などにより景気は回復傾向であるものの、変異株を中心とした新型コロナウイルス感染再拡大に伴う経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰などにより、先行き不透明な状況が続きました。」 — 材料価格の高騰が、感染再拡大や半導体不足と並ぶ先行き不透明要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-q3)
- FY2022 再定義 「③　エネルギー・素材（原材料）価格高騰のリスク　当社グループが事業活動を行うために必要なエネルギー価格や、生産のために使用する鋼材等の素材（原材料）価格が急激に高騰した場合には、費用増加による収益性悪化を招き、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の鋼材等原材料価格リスクが、エネルギー価格を含む「エネルギー・素材（原材料）価格高騰のリスク」として対象範囲を広げて再整理されている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「モビリティにつきましては、日本、欧州などの拠点における自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどの販売が減少しましたが、タイ、韓国の拠点において同商品の販売が増加したことや為替の円安影響などにより、前年同期比で増収となりました。以上により、モビリティの受注高は18,355百万円（前年同期比7.3％増）、売上高は18,105百万円（同5.9％増）となりましたが、エネルギーや素材価格の高騰などにより営業利益は1,506百万円（同30.3％減）となりました。」 — エネルギー・素材価格高騰のリスクが、モビリティ事業の営業利益前年同期比30.3％減という具体的な収益悪化として現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「モビリティにつきましては、日本における自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどの販売が減少しましたが、米州、欧州、韓国などの拠点において同商品の販売が増加したことなどにより、前年同期比で増収となりました。以上により、モビリティの受注高は36,823百万円（前年同期比13.2％増）、売上高は36,428百万円（同12.4％増）となりましたが、エネルギーや原材料価格の高騰などにより営業利益は2,375百万円（同34.9％減）となりました。」 — エネルギー・原材料価格高騰のリスクが、売上高が増加する一方でモビリティの営業利益が前年同期比34.9％減となる具体的な収益悪化として現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「以上により、モビリティの受注高は57,290百万円（前年同期比19.3％増）、売上高は56,832百万円（同18.7％増）となりましたが、エネルギーや原材料価格の高騰などにより営業利益は4,531百万円（同10.1％減）となりました。」 — エネルギー・原材料価格高騰のリスクが、売上高が増加する一方でモビリティの営業利益が前年同期比10.1％減となる具体的な収益悪化として現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「モビリティにつきましては、米州、欧州、環インド洋、中国、韓国などの拠点において自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどの販売が増加したことなどにより、前期比で増収となりましたが、原材料やエネルギー価格の高騰などにより営業利益は6,376百万円（同2.9％減）となりました。」 — 原材料・エネルギー価格高騰が、モビリティ事業で増収下の営業利益減少として引き続き実績化している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「わが国経済も、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが５類に移行したことに伴い経済社会活動の正常化が進み、インバウンド需要にも回復が見られる一方、原材料・エネルギー価格の高騰や物価の上昇などにより、景気の回復は緩やかなものとなりました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰と物価上昇を、景気回復を緩やかにする要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「わが国経済についても、円安の進行による輸出の好調はあるものの、海外経済の停滞による外需の鈍化に加え、エネルギー価格や物価の上昇による個人消費の伸び悩みにより、景気の持ち直しは緩慢な動きとなりました。」 — エネルギー価格や物価の上昇を景気回復の制約要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「わが国経済についても、海外経済の停滞による外需の鈍化に加え、物価上昇による個人消費の伸び悩みや設備投資の低迷による内需減速により、景気の持ち直しは緩慢な動きとなりました。」 — 物価上昇やエネルギー価格等による景気・需要への制約を、従来からの原材料価格高騰リスクの継続的な影響として記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 顕在化 「チェーンの受注高は45,214百万円（前年同期比3.1％増）、売上高は46,343百万円（同0.9％増）となりましたが、各種コストの増大により、営業利益は7,247百万円（同8.5％減）となりました。モーションコントロールの売上高は11,126百万円（同2.2％増）となりましたが、円安による部品仕入コストの上昇などにより、営業利益は145百万円（同37.7％減）となりました。」 — 各種コストの増大や円安による部品仕入コスト上昇が、売上増加下でのチェーン・モーションコントロールの営業利益減少として実績に現れている。 (https://komori.app/company/6371/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「生産性向上活動に注力し原価低減に努めるとともに、調達先の複数化などに取り組んでおります。また、サプライヤー・顧客双方と交渉し、時勢に応じた仕入れ・販売価格の実現に努めております」 — エネルギー・素材価格高騰のリスクに対し、生産性向上、調達先複数化、仕入れ・販売価格交渉を対策として継続している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2024-fy)
- FY2027-H1 再掲 「一方で、物価上昇や金利上昇の影響が引き続きみられるなど、景気回復にはなお力強さを欠く状況となりました。」 — 物価上昇や資源価格上昇を含むコスト・需要環境への懸念を継続して記載している。 (https://komori.app/company/6371/filing/2026-h1)