# TCFDに基づくCO₂削減目標と水資源レジリエンスへの対応｜栗田工業（6370）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「TCFD（注１）の提言に基づき、CO₂削減に関する長期目標を設定し、気候変動問題への取り組みを開始しました。水資源の問題への取り組みとしては、国連グローバル・コンパクト（UNGC）（注２）における取り組みの一つであるThe CEO Water Mandate（水に関するCEOの任務）（注３）において設立されたWater Resilience Coalition（WRC）に設立会員として参加し、世界各地域の水ストレス下にある流域における水資源の保全の取り組みを開始しました。」 — 気候変動と水資源問題への対応として、TCFDに基づく長期目標設定とWRCへの設立会員参加を初めて開示した。 (https://komori.app/company/6370/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「2019年度を基準年として2030年度にScope１、２およびScope３排出を27.5％削減し、2050年度にはScope１、２を100％削減する「Well-below ２℃水準（２℃を十分に下回る水準）」にて長期目標を新たに設定し、Scope１、２およびScope３の削減に取り組んでおります。」 — TCFDに基づく気候変動対応について、2019年度基準で2030年度Scope1・2・3を27.5％削減、2050年度Scope1・2を100％削減する測定可能な長期目標を開示した。 (https://komori.app/company/6370/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」 — 気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造、節水・CO2排出削減・廃棄物削減に向けたソリューションの取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」 — 気候変動問題への対応、節水・CO2排出削減・廃棄物削減に向けたソリューションおよびCSVビジネス拡大を継続している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「また、Arcade社 Germany、Arcade社 France、Arcade社 Switzerland、およびArcade社 Asiaの有する課題解決力に、クリタ・ヨーロッパGmbHならびに当社の子会社であるクリタ・シンガポールPte.Ltd.を中心とした当社グループの有する製品・技術・ビジネスモデルを掛け合わせ、節水・CO2排出量削減・廃棄物の削減に大きく貢献するソリューションの拡充を図ります。」 — Arcade各社の課題解決力とグループの製品・技術・ビジネスモデルを組み合わせ、節水、CO2排出量削減、廃棄物削減に貢献するソリューション拡充を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/6370/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「また、Arcade社 Germany、Arcade社 France、Kurita Switzerland、およびArcade社 Asiaの有する課題解決力に、クリタ・ヨーロッパGmbH社ならびに当社連結子会社であるKurita（Singapore）Pte.Ltd.を中心とした当社グループの有する製品・技術・ビジネスモデルを掛け合わせ、節水・CO2排出量削減・廃棄物の資源化に大きく貢献するソリューションの拡充を図ります。」 — Arcade社の取得を活用し、節水、CO2排出量削減、廃棄物資源化に貢献するソリューションを拡充する取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「有価証券報告書提出時点で最新の実績を確認できる年度である2022年度は、Scope１＋２は主に電力由来のCO2排出量が多い国内の複数の拠点にて再生可能エネルギーを採用したことで、基準年である2019年度比で約16％減少しました。また、Scope３は主要排出源となっているポンプ類の調達実績に基づく消費電力量の減少や、再生可能エネルギーの普及によるCO2排出係数の低下といった要因により、基準年である2019年度比で約７％減少しました。」 — 気候変動対応について、再生可能エネルギー採用等によりScope1・2を2019年度比約16％、Scope3を約7％削減した実績を開示した。CSVビジネスによるGHG削減貢献量も2022年度499千t-CO2となっている。 (https://komori.app/company/6370/filing/2023-fy)
- FY2025 後退 「従来、カーボンクレジットの購入を含めた100％削減を目標として設定しておりましたが、国際的なコンセンサスに基づく目標に変更するため、2024年10月29日をもって、SBTi認定の要件を満たす手段により80％削減を目標とすることに変更しました。」 — Scope1・2について、カーボンクレジット購入を含む100％削減目標から、SBTi要件を満たす手段による80％削減目標へ変更した。なお、2025年4月にはSBTi認定を取得している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 再定義 「Scope1+2の削減割合（2020年3月期比） 73％」 — 気候変動関連の指標について、基準年度を2020年3月期とする削減割合など、新たな指標体系を示している。 (https://komori.app/company/6370/disclosure/20260514534103)
- FY2026 前進 「有価証券報告書提出時点で最新の実績を確認できる年度である2024年度は、Scope１＋２は国内外の複数拠点にて再生可能エネルギーを採用し、また海外を中心とした非化石証書を購入・償却したことにより、基準年である2019年度比で約50％減少しました。また、Scope３はカテゴリ11の主要排出源となる中小型水処理案件受注に伴うポンプ類の調達が増加したものの、納入先顧客の再生可能エネルギー利用状況を調査しその実態を一部反映したことで、基準年である2019年度比で約20％減少しました。」 — SBTi認定を2025年4月に取得し、2024年度実績としてScope1・2を約50％、Scope3を約20％削減した。CSVビジネスによるGHG削減貢献量も1,312千t-CO2となった。 (https://komori.app/company/6370/filing/2025-fy)
- 2026-10-01 前進 「2026 年 3 月期のGHG 削減貢献量および資源化貢献量・資源投入削減貢献量の増加割合については、pHytOUT P.28 をはじめとするモデルの拡大が進んだことにより目標を達成しました。」 — CSVビジネスによるGHG削減貢献量3,082千t、資源化貢献量・資源投入削減貢献量の増加割合177％を実績として示している。一方、節水貢献量は未達と記載している。 (https://komori.app/company/6370/disclosure/20260930543263)